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ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
セミナー
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供:ティーペック株式会社
ジャンル:[人事・業務システム]人事管理システム
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HRプロとは
富士通様、日鉄ソリューションズ様、KDDIエボルバ様など、 "IT・SI業界"のリファラル採用導入事例をおまとめいたしました! 6社の企業事例・施策を大公開中ですので、ぜひダウンロードください! 【概要】 ■リファラル採用 導入・運用事例『IT・SI 業界編』 #0001 パーソルテクノロジースタッフ株式会社 ~会社のビジョン浸透と面白い広報を追求~ #0002 富士通株式会社 ~富士通が3万3千人の全社員に展開してリファラル採用に取り組む理由~ #0003 株式会社ファンリード(旧:マイクロネットワークテクノロジーズ) ~エンジニアがエンジニアを連れてくる組織を目指して~ #0004 株式会社モンスター・ラボ ~カルチャーフィットするエンジニアを採用する~ #0005 日鉄ソリューションズ株式会社 ~リファラル採用の5つの課題を解決し、ITエンジニアの紹介加速へ~ #0006 株式会社KDDIエボルバ ~エンゲージメントを高め、優秀なエンジニアを惹きつける~
心理的資本研究所では「Be&Do通信」と題したメールマガジンをお届けしていま す。その傑作集としてコラムを20本厳選しました。 イキイキを実現したいと本気で願う人や組織にとって、心理的資本の概念や、それを高めるメソッドは心強い武器となります。「人と組織のイキイキに効く処方箋!」として活用ください。
HR総研(ProFuture株式会社/所長:寺澤康介)は、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム(代表理事:香川憲昭)及びMS&ADインターリスク総研株式会社(社長:一本木真史)と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2023」を昨秋に実施した。 期限までに、本調査に対して233社から調査票を提出いただいた。本調査の全体傾向について以下に報告する。
「KPI」とは、最終目標を達成するために、中間プロセスの達成度を定量的に計測・評価する指標である。「KPI」を経営戦略や日常業務に活用することで、組織の方向性を明確に示すことができる。しかし、設定する際に陥りやすい問題もあるため注意が必要だ。本稿では、「KPI」の意味や、KGI・KFSとの違いを解説しつつ、設定方法やポイントを詳しく紹介していく。
年々加速する企業の人的資本経営への取り組み。2022年には「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、翌2023年3月期決算からは上場企業などを対象とする人的資本の情報開示が義務化された。続く2024年の現在地はどこにあるのか。そして、今後どのような方向に向かうのか、さらには人事にどんな役割やスキルが求められていくのか。今回、人的資本経営に造詣が深く、日本で初めて「ISO 30414 リードコンサルタント/アセッサー認証」も取得した慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本隆氏にお話を伺った。 プロフィール岩本 隆 氏慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。 KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC 地域イノベーション共同研究」に従事。
社内コミュニケーションの手段の一つとして、オンラインツールにも慣れたものの、対面よりコミュニケーションの難しさを感じるとともに、社内コミュニケーションの活性化がどれだけ組織改革や企業としての生産性向上に繋がっているのか分かりづらい、などといった課題を持っている企業も少なくないのではないだろうか。 HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション活性化のために効果がある施策は何かを探るアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。
30分の1on1だけではなく、5分の会話でも使える対話の型によって、メンバーの生産性と成長を飛躍的に高めるシンプルな対話の4ステップを習得
「ポートフォリオ」は、業界やシーンによって意味合いと使われ方が異なる用語である。ここでは人事担当者や経営者が接することの多い3つの「ポートフォリオ」、すなわち“クリエイター採用時に見る作品集”、“人事戦略のベースとなる自社の人材情報”、“経営状況を把握するための自社事業関連情報”を中心に、「ポートフォリオ」の内容や活用するメリットなどを解説する。
「人的資本経営」と「従業員の睡眠」には、実は密接な関係があります。人的資本経営は、従業員の健康とパフォーマンスを向上させることで、企業の価値を高める経営戦略と言われ注目を浴びています。食事や運動など健康施策の中でも「睡眠」は従業員のメンタルリスクや仕事のパフォーマンスに大きな影響を与える要素ということもわかってきました。それだけでなく睡眠不調は、周りとの人間関係・コミュニケーションにも影響があることが最新の研究でもわかってきたのです。今回はそんな睡眠改善と人的資本経営の関係性についてお話をしていきます。
人的資本経営やエンゲージメントが重要視される中、 組織のミッション・パーパスといった理念を中心とした組織マネジメントの重要性が増しています。 ここ数年に起きている世の中の変化によって、組織内でのコミュニケーション頻度が減り、上司は仕事を巻き取り、メンバーは成長実感が欠如することで“風通し”の悪さが悪化しています。 その結果、エンゲージメントを高めたくても高まらず、理念を発信して社員はなんとなく共感しているだけで、現場での行動に変化が見られない。という事態になっています。 この原因は、組織内コミュニケーションが「過去の成功・失敗要因に固執して、未来に向けた言動が少ないこと」です。 本プログラムは、「未来への対話を行う仕組みと仕掛けをパーパス・ミッション・ビジョンを起点に生み出す」ことを目指しています。 そのために、「違いを力に変える相互理解とチーム・ブランディング」が鍵になります。 組織がサイロ化する本質は、パーパスが浸透せずに部分最適な仕事が増えることにあります。 本施策は具体的な“ブランディング”の手法によって、チームのwell-beingを向上していきます。 本資料では、未来への対話を起こすための施策のポイントと具体的な流れをご紹介しています。 ・こんな方におすすめ 理念は発信しているものの現場での行動変容が見られない 社員の共感を生む理念・パーパスの策定が必要になっている 自社のパーパスを発信しているが、エンゲージメントが向上しない
ジャンル:[職種別研修]人事・労務研修
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
現代の企業経営では、「人材の採用」と「企業ブランド力の向上」が重要な課題となっています。多くの企業が優秀な人材の獲得に苦労している一方で、人材が集まっている企業も存在します。この差は何によるものでしょうか? 人材が集まる企業は、人材採用の課題に対応するためだけでなく、自社のブランド力を高めるためにも、積極的な広報活動を行っています。特に「人的資本経営」の考え方が注目され、“企業の働き方や文化”がブランド力の向上に直結しているともいわれます。これは、優れた人材を引き付けるだけでなく、市場での競争力を高める要因ともなっています。
<こんな方におすすめ> ・自社の理念浸透を行いたいが、現場での行動変容が見られない ・パーパスの発信はしているが、社員へのアプローチ方法がわからない ・若手社員からキャリア自律を推進したいが、行動変容が見られない 人的資本経営やエンゲージメントの向上が重要視されてきています。 一方で、「単なる数字の向上」に終始してしまい、現場の行動を促す浸透ができていないという課題も増えてきました。 エンゲージメントを向上させていくために、「自社らしさ」を浸透させていく施策と、従業員一人ひとりの「自分らしさ」が発揮できるよう言語化をサポートする施策の両面が必要になります。 エンゲージメントが注目を集めてから、サーベイやワークショップなどを通して「自社らしさ」を考える機会を増やしているものの、従業員のパーパスなどの「自分らしさ」を言語化していくことには限界がありました。 私たちが、これまで500件以上の研修を実施する中で、取ってきた「個人・組織の悩みや課題」を集計すると、「自分のやりたいことがわからない」という課題が見えてきました。 自分のやりたいことがわかっている状態であれば、「自社らしさ」の浸透を強めることによって、エンゲージメントの向上が期待できていました。 しかし、「自分らしさ」がわかっていない状態では、どれだけ自社のことを伝えても、「自分」と「会社」の重なりは増えません。 「自社らしさ」の発信の前に、従業員一人一人の「自分らしさ」を言葉にするサポートが今必要になってきています。 そこで、私たちはブランディングの考え方を人材育成に転換することによって、 エンゲージメントの向上とキャリア自律を同時に高める「パーソナル・ブランディング」の開発を進めています。 私たちは、パーソナル・ブランディングを「ステークホルダーから見た独自の役割を築き、感情移入が伴ったモノ,サービス,それらを生み出す仕事のこと」と定義しています。 キャリア自律やエンゲージメントの向上を考える上で、仕事の中でどのように感情移入をもたらすのか、そもそも、自分はどのような場面で感情移入をするのかといった“感情”を基軸にした自社・自己理解が欠かせません。 社員一人一人が自分の強みを定義し、パーパスから日々の習慣までを一貫させ、キャリアを自分で作り出せる実行力と推進力を育てることができます。
1on1施策が上手くいっていない企業様の話をお伺いすると、以下のようなお声を聞きます。 「上司・リーダーが忙しくて1on1が実施できていない。」 「1on1を実施しても効果が出るまで時間がかかるので、無駄だと言われる」 上司・リーダー側に立つと、近年業績に対する圧力も強くなり、プレイングマネジャーが増えている中で、1on1をする時間がない。1on1よりも指導する時間が必要。といった声は理解ができます。 私たちは、コーチングや企業内の課題解決をテーマに研修・ワークショップを実施する中で、1on1はもっと時短で実施できるというコツが見えてきました。 1on1の見直しをしていくためには、「目的を明らかにして聴くことで納得感のある行動を生み出す」ための1on1の進め方を考えていくことが重要です。 単に30分や1時間の1on1を実施するのではなく、常にその時の1on1の目的を明確にすることで、15分でも十分に1on1の効果を出せることがわかりました。 そこで、本資料では、時短でも納得感を生み出し、メンバーの行動が変わる「1on1の進め方」をシンプルな4つのステップでご紹介します。 ・こんな方におすすめ 1on1を実施しているが、上司・リーダーが忙しくてできないと言われてしまう 1on1を実施しても部下・メンバー層から不平不満が絶えず、1on1の目的が達成できていない 近年、自社内の人材育成の風土が薄れていると感じる
人材獲得競争が激化し、働く人たちの価値観の多様化と雇用の流動化が進む中、「選ばれる企業」となるためには、従業員の個別性を踏まえた人材マネジメントによるエンゲージメントの向上が必須要件となっている。本講演では、エンゲージメント向上のキーとなるEX(従業員エクスペリエンス)に関する最新調査結果を紹介しながら、EX向上のために必要な人材マネジメントや人事部門のあり方について考察していく。
株式会社ジェイックは2024年1月17日、「キャリア自律についてのアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2023年9月19日~11月29日で、同社の就職支援サービスを利用して就職・入社した20代の正社員128名から回答を得ている。調査結果から、20代の若手社員のキャリア形成に関する意識や「キャリア自律」の認知度が明らかとなった。
近年、エンゲージメントは社員の生産性向上や離職の防止にもつながる指標として、 ますます重要視されており、定期的にモニタリングし、向上に取り組む企業が増加してます。 社員のエンゲージメント向上の第一歩として、エンゲージメントを可視化するサーベイは欠かせませんが、 導入や運用にあたって、以下のような悩みもよく耳にします。 「経営陣がサーベイの実施に後ろ向き」 「サーベイ実施による現場への負担が心配」 「実施したはいいが、結果をどのように活用すればよいかわからない」 本資料では、こういった、エンゲージメントサーベイの導入や運用にあたってのハードルを乗り越えるためのポイントを解説します。 ぜひご活用ください!
働き方改革が推進される昨今、多様な働き方の1つとして注目されている裁量労働制。 組織の生産性を高めるために導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。 既に制度を採用している企業も、これから導入を検討している企業も理解しておくべき 制度の考え方から、2024年度の改正のポイントと、取り組むべき内容の注意点を わかりやすく解説します。 ★こんな方におすすめです ・裁量労働制の概要を知りたい ・新たに裁量労働制の導入を検討している ・2024年度の改正内容について知りたい ・2024年度の改正内容について企業が行うべき対応が知りたい
日本管財ホールディングスのグループ会社である日本管財住宅管理株式会社・日本住宅管理株式会社は2024年2月20日、マンション管理のフロント業務に従事する社員および中途入社者を対象として、2024年4月より「ジョブ型雇用制度」の運用を開始すると発表した。本制度の導入により、募集するポジションに合った人材や特定の技術・スキルのある人材を獲得し、企業の人的基盤の強化や顧客への提供サービス向上につなげたい考えだ。
信濃毎日新聞社は、信州を舞台にした新しいカタチの企業研修「信州アドベンチャー・エクスペリエンス」を本格始動します。リアルのエクスペリエンス(体験)を通じて、チームビルディングを進め、ひとり一人のリーダーシップを高め、エンゲージメント向上なども目指します。。観光協会や旅行会社に企画協力してプログラムを設計します。 焚き火トークやチームクッキング、登山研修などの野外アクティビティを盛り込んだ「信州アウトドア研修」(信濃毎日新聞社主催)を軸に、リフレクション(内省)やマインドフルネスなどを目的に、ワイン用ぶどうの畑などでの農作業体験や生産者、住民の交流といったプログラムを用意します。 豊かな自然の中での体験と、そこに生きる人たちとの触れ合いを通じて、座学やリモートの研修とは異なる価値「記憶に残る体験」を提供していきます。 第1弾は、長野県東部にあり、北陸新幹線利用で都心から約90分の東御(とうみ)市が舞台。一般社団法人信州とうみ観光協会に企画協力します。首都圏などの企業に提案し、信州で新たな気づきを見つけるアドベンチャー(冒険)を応援します。 「信州アウトドア研修」信濃毎日新聞社主催 信州の自然環境を生かした新規事業として2022年4月に本格スタート。23年10月までに46社が受講。 日帰りの「登山研修」や「チームクッキング」「焚き火トーク」などの野外活動を取り入れ、受講者が予期せぬ出来事に遭遇しながら目標達成を目指す過程で、コミュニケーション力やリーダーシップなどを鍛えます。 座学とは異なる成果が期待できる研修として長野県内外の企業などに提案しています。
一般社団法人プロティアン・キャリア協会は3月2日、東京・千代田区の法政大学・市ヶ谷キャンパスにて、「人的資本経営2024マニフェスト~キャリアオーナーシップ、テクノロジーとこれからの働き方~」を開催した。同協会の4周年を記念したこのイベントでは、一橋大学CFO教育研究センター長の伊藤 邦雄 教授(人的資本経営コンソーシアム会長)、法政大学の田中 研之輔 教授(プロティアン・キャリア協会代表理事)らが人的資本経営における現状の課題を紐解きながら、企業価値向上につなげるための方法や、今後の取り組みの注力ポイントなどをディスカッションした。
開催日:2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
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