HRプロとは株式会社みらいワークスは2023年4月6日、「45歳定年制とキャリアに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年3月2日～3日で、2023年度（2023年4月1日～2024年3月31日）に45歳を迎える、従業員数1,000名以上の大企業で勤務する総合職相当の正社員102名より回答を得た。これにより、「45歳定年制」の認知度や賛否、勤務先企業の将来への期待感などが明らかとなった。
45歳定年制を「知っている」人は4割程度にとどまる
「45歳定年制」は、サントリーホールディングスの新浪剛史氏が、45歳を「キャリアの転換点としての定年」としたもので、「20～30代のうちから自身のキャリアを考える機会になるのではないか」と発言したことから、注目を集めている。実際に45歳を迎えるビジネスパーソンは、「45歳定年制」についてどのように捉えているのだろうか。はじめにみらいワークスは、「『45歳定年制』という提言内容を知っているか」を尋ねた。すると、「詳しく知っている」（9.8％）と、「やや知っている」（33.3％）の合計は43.1％だった。また、「あまり詳しくは知らない」（43.1％）と、「全く知らない」（13.7％）の合計は56.8％と半数を超えた。
45歳定年制に「賛成」は約3割。「キャリア形成の途中」との声も
次に同社は、「『45歳定年制』の内容について、賛成・反対どちらの立場か」を尋ねた。その結果、「非常に賛成」（3.9％）と、「やや賛成」（24.5％）の合計は28.4％と、賛成の意向を示したのは4割程度にとどまった。一方で、「やや反対」（21.6％）と、「非常に反対」（37.3％）の合計は58.9％と、約6割が反対していることがわかった。
また、45歳定年制について「賛成」とした回答者に「その理由」を尋ねたところ、「節目として別のキャリアを考えられるから」（69％）が最も多かった。以下、「定年時期が近くなることにより、キャリア意識が高まるから」（37.9％）、「若いうちからリスキリングに着手できるから」（34.5％）と続いた。
自由回答からは、「人材の流動化を図るべき」や「若手活躍に期待したい」などの声が聞かれたという。
自由回答からは、「人材の流動化を図るべき」や「若手活躍に期待したい」などの声が聞かれたという。
対して、「反対」とした回答者に「その理由」を尋ねると、「45歳はキャリア形成の途中だから」が83.3％となり、群を抜いて最多となった。以降、「一つの企業で安定した仕事をしたいから」（18.3％）、「独立しフリーランスとして働く自信がないから」（16.7％）と続いた。
自由回答には、「環境が整っていないから」や「ローン返済が大変になるから」などの声も寄せられたという。
自由回答には、「環境が整っていないから」や「ローン返済が大変になるから」などの声も寄せられたという。
勤務先の将来への期待感は「有／無」が拮抗する結果に
続いて同社は、「勤務先に対して未来や将来に期待感があるか」を尋ねた。すると、「非常にある」（2％）と、「ややある」（46.1％）の合計は48.1％だった。対して、「あまりない」（40.2％）と「全くない」（6.9％）の合計は47.1％と、両者とも同程度だった。そこで、「期待感がある」との回答者に「その理由」を尋ねた。すると、「企業が成長しているから」や「自分のキャリアが順調だから」、「評価と報酬が適切に連動しているから」が上位にあがったという。
一方、「期待感がない」とした回答者に「その理由」を尋ねたところ、「企業が成長していないから」、「これ以上キャリアアップが望めないから」、「離職者が多いから」などの声が聞かれたとのことだ。
本調査結果から、「45歳定年制」について認知している人は4割を超えることがわかったものの、「賛成」する人は約3割にとどまり、「反対」の声は6割に迫った。また、自社の将来への期待感の有無は五分五分だった。企業が今後、従業員の長期定着を目指すにあたっては、個々のリスキリング機会を拡充するなど、自社でのキャリア形成を後押しする取り組みが必要となるだろう。
