25%がコロナ禍により雇用形態が変化、特に「勤続3年以内」の人が多い傾向に
新型コロナウイルスが感染拡大し始めてから約1年半が経過し、雇用環境やライフスタイルが変わってきている。現在、働く女性に対してどのような影響があるのだろうか。はじめに「コロナ禍の影響による雇用形態の変化」について尋ねた。すると、「なし」が75%だったのに対し、「ある」が25%という結果に。4人に1人の割合で、雇用形態に変化があったことがわかった。
採用、教育・研修、労務、人事戦略などにおける人事トレンドを発信中。押さえておきたい基本知識から、最新ニュース、対談・インタビューやお役立ち情報・セミナーレポートまで、HRプロならではの視点と情報量でお届けします。
会員登録(無料)でブックマークや会員限定の記事をはじめ
資料請求やセミナー申込み等の会員限定コンテンツが無料で利用できます。
HRプロ会員の方はこちらからログインしてください。
株式会社マイナビは2024年2月8日、「正社員のワークライフインテグレーション調査2024年版(2023年実績)」の結果を発表した。調査期間は2023年11月17日~20日で、20~59歳の正社員の男...
京王電鉄株式会社は2024年4月16日、育児・介護・不妊治療中の管理職を対象とし、最大3年間にわたって職位変更の選択を可能とする「ポストチェンジ制度」を、同日より導入すると発表した。これにより、管理職...
株式会社ダスキンは2024年3月22日、「配偶者出産休暇」の有給休暇(3日間)付与の対象者をアルバイト含む全男性社員へと拡大し、同年4月1日より運用すると発表した。これにより、全男性社員の育児休業取得...
少子高齢化の進む現在、「子の看護休暇」、「介護休暇」の制度を有効活用していくことが求められます。これらの休暇は「年次有給休暇」と同様に法定休暇なので、就業規則に記載がなかったとしても利用できる休暇制度...
不妊治療/産後うつ/乳がんなど、女性特有の健康課題は数多くあります。女性の職業生活を支え続けるために、このような健康課題に対して会社がどのように向き合っていくかが大切です。2022(令和4)年3月に実...
年次有給休暇(以下、「年休」という)の取得に関して、「年5日の取得義務」と「5日を超える分の計画的付与」という2つの異なる概念・制度が存在します。先日、私がある労務担当者から年休について相談を受けたの...
ジャンル:女性活躍推進
種別:お役立ち
ジャンル:女性活躍推進
種別:調査データ
ジャンル:ダイバーシティ研修
種別:サービス資料
開催形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2024/05/15
ジャンル:階層別研修
開催形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2024/05/09
ジャンル:階層別研修
開催形式:オンライン(ライブ)
開催日:2024/05/08
ジャンル:階層別研修