2022年度 人的資本経営・DXに関する役員の意識調査

掲載日:2023/03/01

資料種別: 調査データ
容量: 2.1MB(PDF形式)
提供会社: 学校法人産業能率大学 総合研究所
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資料の内容

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学校法人産業能率大学 総合研究所(東京都世田谷区、以下本学)は、従業員数300人以上の企業・組織の経営者・役員(取締役以上)を対象に、人的資本経営・DXの推進に関する役員の意識調査を実施しました。
当調査では、戦略立案の主体となる役員層の「人的資本経営」「DX」の推進に対する意識や取り組み状況と、それらに影響を与える要素となり得る役員自身の能力や資質の実態を確認しています。

経営幹部育成や次世代リーダー育成の参考にしていただけるデータを取り揃えています。

資料の目次

◆調査概要
◆主な調査内容
・最も重要と考える施策 / 経営戦略の策定や実行に関する取り組み状況
・DX・デジタル化の取り組み状況 / DXに取り組むうえで重要だと思う組織体
・DXに取り組むうえで人材マネジメント上課題だと思う項目
・今の立場(経営層)に至るまでに役に立った「経験」
・仕事以外の局面で、現在の考え方や行動スタイルの形成に大きく影響した経験・出来事
・今の立場(経営層)に至るまでに役に立った「学習経験」
・自身の能力開発のために、自己啓発をしている時間  など
◆考察
◆寄稿
全30ページ

注目データは以下の通りです。

<注目データ>

1.今後のビジネスに影響を与えると思う先端デジタル分野
◆1位が「IOT」、2位が「AI」、3位が「5G」。

2.今後の経営戦略上、重要と考える施策
◆1位が「人的資本経営」、2位が「ガバナンスを重視する経営」、3位が「DX」。

3.DXに取り組むうえで人材マネジメント上課題だと思う項目
◆DXに取り組むうえではトップダウンの人材マネジメントが重要。

4.自社で望ましいと考える雇用形態
◆「ジョブ型、メンバーシップ型の混在型」を望む割合が4割以上で最も多い。

5.ビジネスに関連する知識全般について、どの程度備わっているか
◆「統計学・データサイエンス」、「IT・ICT」の知識が低い傾向。

詳細情報は資料をダウンロードしてご参照ください。

会社情報

社名 学校法人産業能率大学 総合研究所
住所 〒158-8630
東京都世田谷区等々力6-39-15
代表者 上野 俊一
資本金 該当なし
売上高 非公開
従業員数 588名(2021年4月現在)
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