日本におけるリカレント教育の現状。BBT大学大学院修了生3名のロールモデルを紹介

日本は、OECD諸国の中でも25歳以上の大学入学者の割合が2%と極端に低く、MBA取得者の数も、アメリカが約7万人に対し、日本では約7千人程度。
この理由としては、学習をするための時間的な余裕がないことや、企業等での実務経験を持たない教員の割合が高い大学では、社会人を対象としてビジネス関連領域の指導を行い受講者の期待に応えることが困難であることが考えられる。
文科省中央教育審議会大学分科会大学規模・大学経営部会の「大学における社会人の受入れの促進について(論点整理)」の資料では、以下のように述べられている。

「就業者を対象とした調査によると,勤務時間外の学習のために活用したことがある教育機関として大学を挙げた者は約6%にとどまる。
また,大学卒業・大学院修了の就業者のうち,「機会があれば大学院修士課程に修学したい」者は約15%,「関心はある」者を含めると約49%である。
しかし,学修を妨げている要因として,「業務が多忙」や「雇用者の理解が得られない」のほか,「職業生活と学修の両立のための費用や学修時間の確保が難しい」や「魅力的なカリキュラムがない」が挙げられている。」

日本初の100%オンラインで経営学学士を取得できる大学である、株式会社ビジネス・ブレークスルーが運営するビジネス・ブレークスルー大学大学院では、修了生3名のロールモデルを紹介している。


■20代・三五和磨(さんごかずま)さん

・実質的な上司不在の組織構造の中で、新卒から採用業務をリードする中、仕事を本気でやりつつ社外での学びも得たいと思い、MBA取得を決意。
・妻の理解を得、結婚準備と並行して勉強した。一日の時間配分を意識的に変えるなど、時間捻出やタイムマネジメントを強く意識していた。

Q:一番タメになった科目は何ですか?その理由も教えてください。
RTOCS(Real Time Online Case Study)という、実存する企業や政府のトップの立場になり、自社の問題解決を構想する毎週の課題がありますが、そこでの学びは非常に役に立ちました。当該企業や業界への知見が深まるだけでなく、そもそもの論理的思考力や情報収集と整理の作法、そして分析の作法など、基本的かつ重要なスキルを体得できました。また、大前学長の科目は他にも、普遍的かつ重要な思考技術や「今まさに」注目すべき業界トレンドに関する課題が豊富に出るので、ついていくので精一杯でした。しかし真剣に取り組み続けることで、圧倒的に一般のビジネスパーソンの先を行く知見を身につけられたと思っています。


■30代・龍健太郎(りゅうけんたろう)さん

・入学当初はIT系大企業に勤務。時間的な制約が少ないという理由でBBTのオンラインMBAを選択。
・生まれたばかりの子どもがいたが、オンラインMBAの利便性により、家族と仕事と三立しながら学習を継続することができた。

Q:仕事・家族(プライベート)・学びをどうバランスさせましたか?
仕事をしながらもやはり子供の世話もしなければならなかったことから、なるべく土日のどちらかは家族の時間として確保しようと決め勉強から離れるようにしました。
当然仕事も集中的に忙しいときがありましたが、そういう時はある程度割り切って「今は仕事!落ち着いたら取り戻そう!」と目の前にあるやるべきことを軽視せずに集中するようにしました。BBTはマラソンのような長期戦です。あまり短期的なイベントに囚われず、長い目で見て大切なものを大切にすることが重要なのだと思います。


■40代・岩間友幸(いわまともゆき)さん

・中学卒業後に航空自衛隊の学校に入り、通信電子関連の仕事に従事。その間に、夜間大学で電気工学を学び、また大学院へ進学して工学修士を取得。理系一筋で様々な研究事業に携わる中、さらに新たな領域に踏み出すべくMBA取得を決意。
・在学中は単身赴任だったので、勉強に集中することができた。学期のインターバル期間は勉強以外のことにも集中してメリハリをつけていた。

Q:入学を検討している方に一言お願いします
私の体験談をご覧になられている人は、これから学びたいと思っている人だと思います。私は46才でBBT大学院に入学しましたが、私より若い人の方が多かったです。学び始めるのに遅いということは決してありません。学びたいと思ったときが最適の時期というものでしょう。在学中の2年間は人生で一番勉強した期間かもしれません。その分大変だと思いますが、必ずその成果が得られるでしょう。


――なお2018年3月28日に発表された、矢野経済研究所の調査によると、タブレットや学習アプリなどの普及によるeラーニングの利便性向上と利用機会の拡大が、利用者のすそ野拡大を導いたことで、2018年度も社会全体のeラーニング市場は堅調に拡大することが予測されており、今後もオンライン学習への関心は更に高まっていくと推測される。

著者プロフィール

HRプロ編集部

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