HRプロとは株式会社日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）は2022年9月7日、「新人・若手社員のOJTに関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2022年7月8日～15日で、新入社員・若手社員の育成施策担当者1,000名から回答を得た。これにより、OJTに関する課題感の有無やその内容、検討中の改善策などが明らかとなった。
新人・若手社員に過半数の企業がOJTを実施も、課題感を抱える企業は約9割に
多くの企業で新人・若手社員の育成に導入されている「OJT」に関して、課題を感じている企業はどの程度あるのだろうか。まず、JMAMが「新人・若手社員にOJTを行っているか」を質問すると、「新入社員」に対しては90.5％、「2年目社員」に対しては63.7％、「3年目社員」に対しては55.4％が「OJTを行っている」と回答した。また、「OJTを行っている」とした回答者に対して「課題の有無」を聞くと、「部分的に課題がある」が54.5％、「全体的に課題がある」が34.5％で、合計89％がOJTに何らかの課題を感じていることがわかった。
OJTの主な課題は「指導者」に関する内容が上位を占める
続いて、同社は「OJTの主な課題」について複数回答で尋ねている。すると、「指導側に余裕（時間）がない」が64.7％、「指導にばらつきがある」が63.6％、「指導側の意識や能力が不足している」が42％で上位を占めた。「指導者」に関して課題を抱えている企業が多いことがうかがえる。また、「職場内に育てる文化が根付いていない」（39.9％）、「在宅勤務などが増え、新人の状態を把握できていない」（19.2％）といった回答結果から、同社は「テレワークが増えたことにより、課題感が増しているのではないか」と推測している。
4割が具体的な改善策として「OJTの仕組み化」を検討
次に、同社が「OJTに課題がある」とした企業に対し、「改善策を検討しているか」を聞くと、約9割が「見直しを検討している」と回答した。そこで、「見直しを検討中」の企業に対して「具体的な改善策」を尋ねると、「現場に任せていたOJTを仕組み化する」が40.2％で最多だった。同社は、「OJTを仕組み化することで、課題にあがっていた『指導のばらつき』を減らしたいという意図がうかがえる」とコメントしている。また、「OJTにチーム制を導入する」（16.2％）、「トレーナーの人数を増やす」（14.4％）といった回答もあることから、「“指導側の問題”を解決したい」という意図がうかがえる。
本調査より、9割の企業で新入社員に対するOJTを実施している一方で、指導者への負担や個人に任せることで起こるアウトプットのばらつきなど、さまざまな課題を抱えている企業も多いことがわかった。OJTの仕組み化やテレワーク時代に対応した方法など、他社の情報も参考にしながら課題解決に向けて検討を進めたい。
