多様な人財が「集い」「活き」「繋がり」新たな価値を創造する『丸紅人財エコシステム』の取り組みとは

■本資料の概要 変化の激しい時代の中で日本企業が発展をしていくために、人事は何をすべきか。丸紅では新たな価値を創造する人財の生態系『丸紅人財エコシステム』を掲げ、抜本的な人事制度改革に挑んでいる。今回この取り組みは、「第11回 日本HRチャレンジ大賞」で『大賞』を授賞した。その記念講演として、前半は丸紅株式会社 人事部部長代理 細川 悟史氏に丸紅の人財戦略の背景や策定した概念、そして具体的な施策をお話頂き、後半では学習院大学名誉教授 今野 浩一郎氏とディスカッションを行った。 ■出演者 丸紅株式会社 人事部 部長代理／グローバル・グループ人事課長 細川 悟史氏 学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏 ■本資料の目次 【講演】丸紅の人財戦略の基本概念となる「丸紅人財エコシステム」とは 丸紅株式会社 人事部 部長代理／グローバル・グループ人事課長 細川 悟史氏 ●「人財」×「仕掛け」×「時間」の施策を開始 ●経営戦略と連動する人財戦略「丸紅人財エコシステム」 ●「採用手法の多様化」で、人財が“集う“ ●「ミッションを核とする人事制度」や「働く環境の充実」で、人財が“活きる” 【トークセッション】多様な人財が、組織の壁を越えて育ち、活躍していくには 丸紅株式会社 人事部 部長代理／グローバル・グループ人事課長 細川 悟史氏 学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏 ●3つのカテゴリーに分けられる丸紅の施策 ●人事に求められる、多様な人財が広い範囲で活躍できる「人事制度」の整備

「大離職時代」で、日系企業人事の約8割が「従業員の価値観変容」を実感。4割は「離職が増加傾向」と回答

株式会社パソナグループは2022年11月11日、「“大離職時代”の企業活動への影響」に関する調査結果を発表した。本調査は、日本、アメリカ、カナダ、香港、韓国、台湾、タイ、ベトナム、シンガポール、マレーシア、インドネシア、インドの計12カ国・地域の日系企業の人事担当者を対象に、2022年8月5日～16日に実施され、有効回答数は821社。調査結果では、新型コロナウイルス感染症拡大による働く人の価値観や、グローバルで事業展開する企業の今後の人事方針などが明らかとなった。

多様な人財が「集い」「活き」「繋がり」新たな価値を創造する『丸紅人財エコシステム』の取り組みとは

第11回 日本HRチャレンジ大賞（2022年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

変化の激しい時代の中で日本企業が発展をしていくために、人事は何をすべきか。丸紅では新たな価値を創造する人財の生態系『丸紅人財エコシステム』を掲げ、抜本的な人事制度改革に挑んでいる。今回この取り組みは、「第11回 日本HRチャレンジ大賞」で『大賞』を授賞した。その記念講演として、前半は丸紅株式会社 人事部部長代理 細川 悟史氏に丸紅の人財戦略の背景や策定した概念、そして具体的な施策をお話頂き、後半では学習院大学名誉教授 今野 浩一郎氏とディスカッションを行った。 第11回 日本HRチャレンジ大賞『大賞』丸紅株式会社抜本的な人事制度改革による「丸紅人財エコシステム」の実現・進化丸紅人財エコシステムの実現に向けた人事制度改革は、経営戦略との連動を強く意識し創り出された制度・施策であり、柱となる「ミッションを核とする人事制度」については8～9割の社員から肯定され、「多様な人財の活躍・育成」では2022年度入社の女性比率は約40％を達成、エンゲージメントサーベイのスコアが前回比10％上昇し、人が活きる風土の醸成が進むなど、総合的に優れた取り組みであると高く評価されました。プロフィール細川 悟史 氏丸紅株式会社人事部 部長代理／グローバル・グループ人事課長1999年、一橋大学商学部卒業後、丸紅株式会社に入社。入社時配属から現在に至るまで一貫して人事業務に従事。二度の米国・ニューヨーク駐在を経験。2017年より人事部企画課長として人財戦略の策定、人事制度改革などを担当。2022年より、現職でグローバル人事に関する企画・立案、海外拠点や国内外グループ会社の人事全般の指導・助言などを担当。 今野 浩一郎 氏学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。 92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）、『同一労働同一賃金を活かす人事管理』(日経BP・日本経済新聞出版)など多数。

パーソル総合研究所とBe＆Doは事業提携を開始

心理的資本®に着目した組織活性化ソリューションを提供する株式会社Be&Do（大阪府大阪市、代表取締役:石見一女）は、株式会社パーソル総合研究所（東京都港区、代表取締役社長:萱野博行）が販売する人と組織の成長促進プラットフォーム「パフォーマンスナビ」のオプションサービスとして、当社のマネジメント支援ツール「Habi*do（ハビドゥ）」ならびに心理的資本診断🄬ツール「HEROIC（ヒロイック）」を提供開始いたします。 【本提携の背景】 株式会社Be&Doは、マネジメント支援ツール「Habi*do」や心理的資本診断ツール「HEROIC」などの各種ソリューションを通して、人材育成や組織の活性化のご支援をしております。ソリューションの土台にあるのは、心理的資本（＝やりとげる自信・自律的な目標達成を促す心のエンジン）を高める手法です。高い心理的資本を持つことで、個人が持つ知識やスキル、人的ネットワークが活用され、高いパフォーマンスの発揮が期待できます。 株式会社パーソル総合研究所の「パフォーマンスナビ」はオンライン研修を中心として、定額制で新人から経営者まで豊富なラインナップの研修コンテンツを低コストで提供しています。 「パフォーマンスナビ」と「Habi*do」「HEROIC」を併せて提供することで、知識やスキルなどの能力の研鑽から、能力の発揮を促進する組織作りまで、人材の育成・戦力化にトータルに貢献いたします。 【コラボ提供する内容】 ▼パフォーマンスナビプラス 　＜含まれるもの＞定額制学び放題、Habi*do（心理的資本診断含む）※スタンダードプラン 　　※パフォーマンスナビプラスに含まれるHabi*doはスタンダードプランを適用。スタンダードプランとは、エンゲージメントを高める マネジメント サイクルに特化した機能に限定して提供するものです。 ▼パフォーマンスナビサーベイパック 　＜含まれるもの＞定額制学び放題、HEROIC パフォーマンスナビプラスおよびパフォーマンスナビサーベイパックは、株式会社パーソル総合研究所が窓口となって販売いたします。 パフォーマンスナビ　サービスwebページ https://rc.persol-group.co.jp/learning/digital/lp/pba/ ■【株式会社Be&Do】＜https://be-do.jp/＞について 　Be&Doはひとりひとりの前向きな意欲を引き出しパフォーマンスを上げるために、人材育成や組織開発に関するサービスを開発・提供しています。サービスの根幹にあるのは、最新の経営学分野で注目されている心理的資本®です。心理的資本は「やりとげる自信」そのものであり、これを開発することで、個人も組織もポジティブな成果が期待できます。独自開発のツールを用いたソリューションなど、新しい視点でイキイキした人と組織づくりを支援しています。 ■【株式会社パーソル総合研究所】＜https://rc.persol-group.co.jp/＞について 　パーソル総合研究所は、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、調査・研究、組織人事コンサルティング、タレントマネジメントシステム提供、人材開発・教育支援などを行っています。経営・人事の課題解決に資するよう、データに基づいた実証的な提言・ソリューションを提供し、人と組織の成長をサポートしています。

人的資本情報開示が目指すもの～ステークホルダーに“経営戦略の実現性”を伝えることが人事の役割に

人事が持つべき経営視点――「人的資本経営」の実践に向けて【連載】

米国証券取引委員会（SEC）は、2020年に米国の上場企業に対して人的資本の情報開示を義務化しました。このことは、企業価値や経営状態を理解する指標として、「ヒト」に関わる情報がますます重要になってきたことを表しています。投資家は、企業の成長性を捉える上で「経営戦略と連動した人材戦略が行われているか」や「取り組みが成果に繋がるのか」ということに注目しています。つまり、「モノ・カネ」の資産や売上利益といった現在の“財務情報”だけではなく、将来の成長性を“非財務情報”から判断したいと考えているのです。

日本企業の人的資本経営に必要なのは「働く人の心に響く」人事戦略 ～HRテックを活用して、従業員との関係をどう築いていくか～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

人的資本経営が世界的な潮流となり、多くの企業がその重要性を認識するようになりました。しかし、その実現は容易ではなく各社苦心をしています。経営戦略と連動した人事戦略を実行するために人事は何をすべきでしょうか。 学習院大学 経済学部の守島基博教授をお招きし、株式会社ラキール 執行役員 プロダクト開発本部長 増本泰幸氏と、人的資本経営における人事戦略の在り方について、そのなかでHRテックをどのように活用していくべきか語り合いました。（以下：敬称略） プロフィール 学習院大学 経済学部 守島 基博 教授1980年慶應義塾大学 文学部 社会学専攻卒業。1986年米国イリノイ大学 産業労使関係研究所 博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得。カナダ国サイモン・フレーザー大学 経営学部 助教授。1990年慶應義塾大学 総合政策学部 助教授、1998年同大大学院 経営管理研究科 助教授・教授。2001年一橋大学大学院 商学研究科 教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学 名誉教授。 株式会社ラキール 執行役員 プロダクト開発本部長 増本 泰幸 氏2002年株式会社ワークスアプリケーションズ入社。大企業向け人事給与パッケージ・ECパッケージ製品の開発に従事。2018年株式会社レジェンドアプリケーションズ入社（現：株式会社ラキール）。LaKeel DX / LaKeel HRの開発に従事。2021年 執行役員 プロダクト開発本部長に就任。複数のチームマネジメントを担い、次世代のエンジニア育成にも尽力している。

第13回：“パーソナリティ検査の最終回答”と呼ばれる「ビッグファイブ（特性5因子）理論」を使いこなす経営幹部を育てる

「経営幹部」育成の教科書

「HR Tech」に注目が集まっている近年、人事関連でのデータ活用や、データマネジメントの導入を進めようという流れがあります。人事管理や組織管理、目標管理、採用管理など、各種管理業務のクラウドツールも多く出回り、「AI採用」、「AI社員管理」などがバズワードになっています。

管理職の3人に1人は「マネジメントに関する学習機会なし」。人材育成やコンプライアンス、ガバナンスなどの学びを求める声も

株式会社Hajimariは2022年9月28日、マネジメント層に対して実施した「管理職のマネジメントの課題」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年4月13日～14日で、5人以上の部下がいるマネジメント層（役員、部長、課長、係長・課長補佐相当）101名から回答を得た。これにより、マネジメントに関する課題や学習経験の有無などが明らかとなった。

離職率改善のポイントと定着率向上の取り組み例

離職率を改善するポイントはなにか、定着率を向上させる方法や事例はなにかをまとめました。離職にお困りの企業などにおすすめです。ぜひご参考ください。

これから始める「離職防止」施策ガイドブック

本資料は、これから「離職防止」を検討する人事担当者様向けに作成しています。 離職防止が「必要な理由」や「よくあるお悩み」、360度フィードバックを活用した「お悩み解決の手法」、そしてお客様事例や導入方法のコツを解説していますので、ぜひよりよい組織づくりにお役立てください。

「キャリア自律度」の高い層は全体の1割程度にとどまる。“個人のキャリア自律”を高めるために効果的な施策とは

マーサージャパン株式会社は2022年10月26日、ビジネスパーソンを対象とした「キャリア自律」に関する調査の結果を発表した。調査時期は2022年7月29日～8月2日で、従業員100名以上の民間企業・官公庁に勤める20～50歳代の正社員・正職員3,646名から回答を得た。これにより、キャリア自律が高い層の割合や特徴、キャリア自律を高めるために有効な施策などが明らかとなった。

12/13カオナビ様主催、『知っておくべき組織エンゲージメントの向上施策』にFMHR野崎が登壇

「人的資本経営」を見据えた、組織エンゲージメントの可視化と向上施策について学べるセミナーです。 人的資本経営に関する開示情報の中で重要項目の一つが、組織エンゲージメントスコアです。開示に当たっては、エンゲージメントスコアの可視化とその向上という2つのステップに分かれます。 本セミナーでは、この2つのステップに沿って、人的資本経営を見据えたエンゲージメントの高め方について解説します。さらにシステムを活用して、日々変化するエンゲージメントの状態をリアルタイムに把握し、向上施策をスピーディーに展開していく方法もご紹介します。 ※本セミナーは2022年7月28日に開催したセミナーの録画です。 ※視聴期間は上記開催時間のみとなりますので、ご注意ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・組織エンゲージメントを高めたい ・従業員のモチベーションを高めたい ・経営や戦略と組織エンゲージメントを紐づけたい ・エンゲージメントを定量的に把握したい

12/20カオナビ様主催『2022年のトレンドを総括！2023年を見据えた戦略人事のヒント』にFMHR野崎が登壇

┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ 　　　2022年のトレンドを総括！2023年を見据えた戦略人事のヒント 　　　～人的資本経営、評価制度、リスキリング、エンゲージメント～ ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛ 年間約8,000名の人事担当者が参加するカオナビのHRセミナー、その中でも2022年、特に注目度の高かった「人的資本経営」「スキル」「人事評価制度」「エンゲージメント」などのテーマを取り上げ、取組み前後のよくあるお悩みや、進め方のポイントを総括します。 カオナビセミナーではおなじみの現役人事コンサルタント、（株）フィールドマネージメント・ヒューマンリソースの野崎氏とカオナビ野田が、視聴者からの質問に回答するほか、投票アンケートなどの結果をもとに、2023年の人事施策のはじめの一歩を踏み出すヒントをお話しするトークセッションLIVEです。 ぜひふるってご参加ください！ こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人事制度・人材育成・組織開発などに課題を感じている ・2023年に向けた人事戦略を検討したい ・人事施策に行き詰まっている

2022年度「役員報酬サーベイ」の結果をデロイトトーマツが発表。大規模企業で初の1億円越えも、ガバナンスや後継者候補には課題か

デトロイトトーマツグループは2022年10月27日、中長期的な企業価値向上に資するトピックを包括的に調査した、2022年度版「役員報酬サーベイ」の結果を発表した。本調査は三井住友信託銀行株式会社と共同で実施され、2022年6月～7月の調査期間において、製造業476社、非製造業647社の計1,123社から回答を得ている。調査から、前年の同調査と比較して「社長報酬総額」や「社外取締役の割合」、「取締役登用の多様性」などが増加・向上したことが明らかとなった。

【12/7(水)開催】エンゲージメントを向上させる話題の”福利厚生”を解説

当セミナーでは、設置型の健康社食サービスであるOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を提供する株式会社KOMPEITOをゲストに、 「障がい者雇用」「健康経営」と「福利厚生」の紐づきについてお伝えします。 エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方など、 ぜひこの機会にご視聴くださいませ。 〈このような方におすすめ〉 ●エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方 ●積極的に健康経営に取り組んでいきたいとお考えの方 ●障がい者雇用をネガティブなものから価値あるものにしたいとお考えの方 詳細につきましては、以下をご覧ください。 【プログラム】 １） 野菜づくりが障がい者雇用を変える！　農園を活用した障がい者雇用の新しいカタチ ２） 社員の健康を支える新しい福利厚生 ３） 健康経営の推進にも貢献！　エンゲージメント向上につながる施策 ※プログラム内容については予告なく変更する場合がございます。あらかじめご了承ください。 【日程】 12月７日(水) 11:00～12:00 【形式】 オンライン／無料 【受講対象者】 ・企業の人事総務ご担当者 ・障がい者雇用に携わるステークホルダーとなる方 ※同業者・福祉支援機関の方・上記「受講対象」以外の方のご参加はご遠慮頂いております。 【主催】 株式会社エスプールプラス ゲスト：株式会社KOMPEITO 鍛治 聡 氏

【新卒採用×若手社員研修】新卒採用支援会社のパフが“定着・活躍する”若手社員研修を始めました

‟顔の見える採用”とは‟定着と活躍を見据えた採用”だ。と創業以来こだわり続けてきたパフ。その根底にあるものは、“自分らしくワクワクイキイキと働き続けてほしい”という願いです。 学生が働くことにワクワクして社会に出るための採用支援をパフはこれまでやってきましたが、実際にワクワクしているのかどうかがわかるのは入社後。 入社後に誰しも必ずぶつかる、様々な壁。壁にぶつかりくじけそうになる時、諦めそうになる時、彼ら自身の力で壁を超えてイキイキと働き続けるためには、様々な“心の筋力”を鍛えることが必要だとパフは考えます。 研修支援を通じて入社後の“心の筋力”を鍛えるサポートを通じて、定着と活躍を確実なものにしていきます。

Web適性検査に替わる選考手法として普及が進むAI就活面接のユーザー数が90,000件を突破！

動画AI面接「HireVue AIアセスメント」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、 代表取締役社長兼COO 田中 義紀、 以下「タレンタ」 https://www.talenta.co.jp/ ）は、 2020年12月15日のリリース以降、 満2年で販売件数が90,000ユーザーを突破したことをお知らせします。 【お客様の声】 「結果が圧倒的で驚きました！後続面接の結果と比較すると、こんなにもはっきりと適性検査との違いが出るんですね！」 「この精度は凄い！細かなシナリオの違いまで認識して、正確に結果が反映されている！」 「顔の良し悪しではなく、学生が持っている能力を見落としたくなかった。AIを取り入れればバイアスを極力排除でき、公平な選考を行える。それが学生にとっても我々にとってもメリットになると考えた」 「人にはバイアスがあるということがAIアセスメントの活用を通じて良く理解できた」 HireVue AIアセスメントは候補者の発言内容を行動事実に基づいて公正に評価します。その設問や評価基準は、後続面接における評価や入社後のパフォーマンスと相関するように設計されています。実際に、2023年新卒採用選考におけるデータ分析の結果でも、分析にご協力頂いた7社全てにおいて「Web適性検査よりも動画AI就活面接の方が、後続面接における評価との相関が高い」という結果となりました。 さらにWeb適性検査の「替え玉受検」が問題となっている昨今、動画AI就活面接という特性から替え玉受験を防止することが可能になるため、益々の普及が予想されます。 タレンタでは採用選考における候補者・企業の負担軽減と、透明性のある公平な選考の実現を目指し、HireVue AIアセスメントの引き続きの開発と提供に取り組んで参ります。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。40ヶ国語以上に対応しており全世界の800社以上の企業で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は、企業が優秀な人材を発掘し、惹きつけ、採用するための革新的な採用活動の場を提供します。いつでも、どこでも、企業と候補者をつなぐ、業界をリードする HireVueのエンド・ツー・エンドの採用プラットフォームは、オンデマンド面接、AIアセスメント、会話型AIを特徴としています。HireVueは、世界中の800以上の先進的な顧客に対して、2,400万件以上のオンデマンド面接と1億5,000万回以上のチャットベースの候補者とのエンゲージメントを行ってきました。詳しくはhttps://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

HR総研：「健康経営とウェルビーイング」に関するアンケート　結果報告【健康経営編】

「健康管理システム導入」「産業医の配置」など健康経営の予算増加、離職防止に効果か

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営(R)」への注目が改めて高まっている。 テレワークをする従業員が増えることで、運動不足やメンタル面での不調など、 個人の健康管理における新たな課題も見られる中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営に取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等に関するアンケートを実施した。 その結果を２回に分けて報告する。今回は「健康経営」について以下に報告する。 ※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。 ＜概要＞ ●健康経営の実践、大企業で6割の一方、中小企業で普及が進まず2割 ●実践期間、大企業では「コロナ禍以前から」が6割、中小企業では「コロナ禍以降から」が7割 ●経営戦略等での位置づけ、大企業では6割の一方、中小企業では3割未満 ●「課題把握や施策のためのヘルスデータ活用」で企業規模による差が顕著 ●「従業員が積極的に取り組んでいる」は8割、実践期間5年以上では9割超 ●経営戦略等への位置付け、健康経営の効果に影響 ●健康経営関連予算の増加、「従業員の離職リスク軽減」に効果か ●「全般的な効果・メリットの見える化」が最大の課題、実践期間による変化も

エンゲージメント コンサルティング eBook　～サーベイは人事施策に繋げてこそ～

弊社では永きに渡り、エンゲージメントを重視した研修・コンサルティングをご提供してまいりました。 近年はエンゲージメントを測定するツールの開発も各社様進んでおり、測定したその後に関するご相談も増えています。 本資料ではサーベイが測って終わりにならないよう、 ●エンゲージメントの概念 ∟定義、効果性、エンゲージメント要因とは ●エンゲージメントの正しい測り方 ∟信頼できる数値化指標は何か ●調査結果を人事施策に繋げる ∟正しく人事施策に繋げるために、調査結果をどのように活用するのか 上記3つのテーマについてご紹介してまいります。 エンゲージメントの概念から効果的な測定方法、そして、調査結果の活かし方まで、そのポイントを網羅。 非常に分かりやすい説明で、まさに、エンゲージメントに関するコンサルティングといった内容となっております。 エンゲージメントに関するお悩みをお持ちの方は、下記よりダウンロードしてご覧ください！ ■この資料は以下のような方におすすめ！ ・エンゲージメントの概念から実践まで具体的なノウハウが知りたい ・エンゲージメントの効果性や設けるべき測定指標がわからない ・人事施策を前提とした効果的な調査のタイミングやエンゲージメント向上施策のポイントを把握したい

「オンボーディング」は新卒・中途入社者の定着に効果がある？ 総務担当者の多くが“施策充実度“と“定着率”の相関関係を実感

株式会社月刊総務は2022年10月11日、「オンボーディングについての調査」の結果を発表した。調査期間は2022年9月8日～21日で、全国の総務担当者117名から回答を得た。これにより、オンボーディングの認知度や施策の充実度、課題点などが明らかとなった。