スタートアップ向けリファラル採用サービス「MyRefer Startup」β版を提供開始

株式会社MyRefer（本社：東京都中央区、代表取締役社長CEO：鈴木貴史）は、スタートアップ／ベンチャー企業向けのタレント特化型リファラル採用サービス『MyRefer　Startup（マイリファースタートアップ）』を、2020年3月18日より提供開始しました。 社員をファンにして優秀な人材へのリファラル採用やタレントプール構築によって採用を強化していきたい企業への特別サービスとなり、100名以下の企業にも手軽に導入いただける月額5万円～のプランを提供します。 ■開発の背景 社員が友人を紹介して採用する「リファラル採用」は、現在7割の企業が導入または検討するほど注目が高まっています。とりわけ成長速度が求められるスタートアップ企業では、自社にマッチする優秀な人材へ能動的にアプローチして採用することが不可欠です。一方で、社員の人脈を通じて優秀な人材との接点を持ち、継続的に興味を持ってもらうコミュニケーションをとることは容易ではありません。 　そのため、スタートアップ企業では通常のリファラル採用のインセンティブ制度に加えて、社員が友人と会食に行くためのリファラル会食費の支給や、潜在的な採用候補者の情報をデータベース化するタレントプールの構築を行うことで、ファンベース採用(※)を実現する組織づくりを加速することができます。これらを背景に、社員がリファラル採用に参加する心理的ハードルを下げてファンを作るとともに、ファンとつながり続けるタレントプールの構築と活用を支援する低価格プランの提供に至りました。 　(※) 当社が提唱する「ファンベース採用」とは…社員が自発的に会社をおすすめしたくなる関係作りから始まる採用手法。社員が会社のファンになり、信頼するファンのつながりを活用して会社を創っていくこと。 ■『MyRefer Startup』とは スタートアップ／ベンチャー企業のリファラル採用のポテンシャルを活用し、社員をファンにして優秀な人材を集め、工数をかけずに採用まで一気通貫で支援するサービスです。社員のリファラル採用への参加を気軽に促してタレントプールを構築することで、タレント特化型のリファラル採用を支援します。 （サービス資料：https://i-myrefer.jp/corp/download/16/input/ ） 1.Slack連携によるコミュニケーションの促進 多くのスタートアップ企業がコミュニケーションのインフラとして利用する『Slack』との連携を通じて、MyReferからの求人や社内ニュースをSlackのオープン・個人チャンネルで告知することが可能になります。単なるリファラル採用における業務効率化だけではなく、個々人に合わせた動機付けやコミュニケーション、分析まで一気通貫してリファラル採用の活性化を支援します。これにより、社員をファンにするために最も重要な“インターナルコミュニケーション”を加速させ、気軽にリファラル採用への参加を促します。 2.リファラル会食費申請機能 自社への応募を促すだけではなく「リファラル会食」を設定することで、社員が自社のことをプライベートで話す機会を提供し、社員のファン化と優秀な人材への声かけへつながります。人事はリファラル採用会食費の申請から報告、承認までをMyRefer上で一括管理することが可能になり、社員のエンゲージメントを高めながら優秀な人材のタレントプールが構築できます。また、社員は会食をきっかけに友人を誘いやすくなり、手間なく会食費をもらいながら会社のファンを増やすことに貢献できます。 3.リストアップ機能 優秀な人材がいても自分から声をかけることへ不安がある場合や、友人の転職のタイミング・自社の募集ポジションによってはすぐには応募につながらない場合があります。MyReferでは社員から今すぐに声をかけないとしても、将来採用候補者となる人をリストアップして人事へ共有して相談することや、中長期的に人事からアプローチをすることが可能になります。人事は優秀な人材のタレントプールを簡単に構築することができ、社員はより気軽にリファラル採用に参加できます。 4.タレントハンティングサービス 優秀な人材のタレントプールを構築したものの、採用候補者の転職時期は不透明のため継続的に興味を持ってもらうアプローチをする必要があります。MyReferではプロのハンティング採用担当が企業に伴走して、人事の負担を下げながらタレントプールに対するアプローチから採用決定までを支援します。 ■MyRefer代表鈴木のコメント 当社は、「つながりで日本のはたらくをアップデートする」というビジョンのもと、2015年より日本初リファラル採用活性化クラウドサービス『MyRefer』を提供しています。業界規模問わず550社以上の企業にご利用いただき、社員をファンにするおすすめしたい組織づくりを支援してまいりました。 　リファラル採用のトレンドは成長産業であるITインターネット企業やスタートアップ／ベンチャー企業を中心に加速し、今や大手や伝統的な企業でもリファラル採用を推進していただいています。一方で、成長著しいスタートアップ／ベンチャー企業は、カルチャーフィットを最大限重視しながらも『今いる人材より優秀な人材をとり続ける』必要があり、社員が今すぐ口説けないような人脈にもアプローチするタレント特化型のリファラル採用をしていく必要があります。 　そのため、この度はリファラル採用の能動的なアプローチを支援する「タレント特化型」にサービス内容をアップデートしてリリースする運びとなりました。より最適なコミュニケーションプランニングを踏まえ、新機能とお得なプランを用意しています。これらを活用することで、社員をファンにして強い組織を創っていくサポートができればと考えております。 　今後も、業界・規模を問わずに企業が抱える採用課題を解決する新しいサービスを提供し、会社とつながる全員をファンにする持続可能な組織づくり、雇用の最適配置を支援することで日本のはたらくをアップデートしてまいります。 ▷「ファンベース採用」講演動画：https://youtu.be/ndlHhYvlfNk 【MyRefer Startup概要】 ・名称：MyRefer Startup （マイリファースタートアップ） ・内容：スタートアップ企業のリファラル採用のポテンシャルを活用し、社員をファンにして優秀な人材を集め、 　　　　工数をかけずに採用まで一気通貫で支援するサービス ・提供開始日：3月18日（リストアップ・会食申請機能は4月1日開始） 価格：5万円／月～（※人数やコンサルティングによって変動します） ・オプションプラン：タレントプール構築のためのプロフェッショナルサービス ・サービス資料：https://i-myrefer.jp/corp/download/16/input/ ※詳細は下記よりお問い合わせください。 　https://i-myrefer.jp/corp/support/inquery/input

人材定着のための「外発的動機付け」の限界と「内発的動機付け」喚起の重要性

現在、多くの企業が人手不足に悩んでおり、「給料を上げる」や「福利厚生を充実させる」などの処遇の改善が行われている。ところが、給料を上げたにもかかわらず従業員の定着ができない企業が決して少なくない。従業員を安定的に確保するには、一体どうすればよいのだろうか。

人で勝つ

HRエグゼクティブフォーラムin大阪 講演録

多くの日本企業がさまざまな組織課題を抱え、変革を迫られている。そんな時代に必要とされるのは、一貫性のある思考で組織を導く力強いリーダーだ。組織に変革と創造をもたらし、最高のパフォーマンスを上げるために必要な「本物のリーダーシップ」とは？ グローバル企業の経営幹部として、また人事責任者として数多くの戦略人事に携わってきた八木洋介氏に「人で勝つ」ための要諦をお話しいただいた。 講師八木 洋介氏株式会社people first代表取締役／株式会社ICMG　取締役／株式会社IWNC　代表取締役会長（元 株式会社LIXILグループ　執行役副社長）1955年生まれ。1980年に京都大学 経済学部 卒業、1992年にマサチューセッツ工科大学スローン経営大学院MS取得。1980年に日本鋼管株式会社（現JFEスチール株式会社）入社。1996年から1998年までNational Steel Corporationに出向（CEO補佐）。1999年に GE横河メディカルシステム株式会社入社。2000年から2004年までGE Medical Systems Asia、2005年から2008年までGE Money Asia、2009年から2012年までGE Japanにて責任者として人事などを担当。2002年より日本ゼネラル・エレクトリック株式会社取締役。2012年 株式会社住生活グループ （現 株式会社LIXILグループ ）執行役副社長 人事・総務担当。2017年株式会社people firstを設立して、代表取締役（現任）。2017年株式会社ICMG取締役 及び 株式会社 IWNC 代表取締役会長（現任）。経済同友会幹事 雇用・労働市場委員会副委員長。著書に「戦略人事のビジョン」。講演、雑誌などに記事多数。

デジタル化は人事をどう変えるのか？ ITツール活用を人事目線で考える【21】

Inside HR－人事はここを見ている

最近、人事のITツールのテレビCMが流れるようになりました。有名俳優やタレントが人事について語る姿は、なんとなく慣れない感じがします。そうした人事向けITツールを提供しているベンチャー企業に目を向けてみると、巨額の資金調達や積極的な投資を行っている姿が見られます。「HRテクノロジー分野」は今まさにバブル期を迎えているといってもいいでしょう。しかし、こうしたITツールが「実際にどのように人事を変えるか」、について人事目線で語られる機会は少ないと感じています。そこで今回は、最近話題のHRテクノロジーについて人事の視点からお伝えします。

ベネッセの社内有志活動「One Benesse」が目指す社内改革に迫る。“ナナメ”の関係づくりは会社にどんなプラスをもたらすのか

HRプロ編集部　特別取材記事

ベネッセコーポレーションの有志たちが2015年に立ち上げた「One Benesse」は、社員同士が有機的につながり合い、まなび合い、とがり合うことで、企業理念である「Benesse＝よく生きる」の実現を目指す団体だ。その根底には、メンバー一人ひとりの「何かを変えたい」という意思や、「誰かの役に立ちたい」という志、そして共有し合えるビジョンがある。果たして、この活動を通じて会社や社員はどのように変わったのだろうか。発起人である同社ベネッセ教育総合研究所の佐藤徳紀氏と、その活動を支えるベネッセの須藤淳彦氏、グループ会社プランディットの並木瑛子氏に、立ち上げの経緯や活動内容、今後の展望などを語っていただいた。

リファラル採用サービス『MyRefer』、Slack連携開始

今回の連携によって、MyReferからの求人や社内ニュースをSlackのオープン・個人チャンネルで告知することが可能になり、単なるリファラル採用における業務効率化だけではなく、個々人に合わせた動機付けやコミュニケーションの促進、分析まで一気通貫して支援してまいります。また、すでに自社で積極的にリファラル採用を実施している企業にとっては、人事と社員のコミュニケーションコストの削減につながります。 ■連携の背景 MyReferは人事・社員・友人がリファラル採用を簡単に促進できる、国内初のリファラル採用活性化プラットフォームです。業種や規模を問わず550社以上にご利用いただいており、リファラル採用におけるインターナルコミュニケーションや社員の動機付け、紹介促進、分析まで一気通貫で行うことができます。その中で、Slackを利用する企業から「よりコミュニケーションを円滑に・活性化させていきたい」「社内のコミュニケーションコストを下げたい」というお声を多数いただき、今回の連携に至りました。 コミュニケーションのインフラとなっているSlackと連携することで、会社の文化としてリファラル採用が促進され会社のファンが増えることを期待します。 ■『Slack』連携の特徴 ・指定のオープンチャンネルへ、求人や社内ニュースの通知が可能に MyReferでは自社の求人や社内ニュースの告知を、社員向けアプリへのプッシュ通知やメール配信で行っています。これらに加えてSlackのオープンチャンネルにもMyReferからの通知が可能になりました。これにより、普段使用するコミュニケーションツールで日常的に・リアルタイムにリファラル採用の情報に接することができます。 ・一人ひとりに向けた個別メッセージを送信可能に MyReferでは社員のリファラル採用への興味度合い・活動状況に応じて、パーソナライズ化されたメッセージを送付できます。今回は、MyReferとSlackの社員情報が自動的に連携され、MyRefer上からSlackの個別メッセージを送信することが可能になりました。これにより、リファラル採用に協力してもらう上で、人事と社員１対１の円滑なコミュニケーションと関係構築をサポートします。 ・Slack経由でのアクションの見える化とリファラル採用の文化作り MyReferではリファラル採用活動を継続的に活性化するため、社員ごとのリンククリック数、紹介数、友人応募数など活動状況をすべて可視化しています。Slackに通知された求人・お知らせについても同様に数値を可視化できるため、通知するだけでなくSlack上の求人からの紹介アクションまで分析できます。あわせて、Slackのスタンプを通じて他の社員の反応がわかり、リファラル採用を賞賛する文化を作っていくことができます。 ■今後の展望 MyReferは2015年からリファラル採用活性化サービスを提供し、550社以上に導入いただいています。リファラル採用を入り口に社員のエンゲージメントを高め、おすすめしたい組織づくりを支援してきました。 今後も、「採用をファンづくりに」というコンセプトのもと各企業に合わせた人事と社員のコミュニケーションのさらなる促進・円滑化を進め、持続可能なリファラル採用を実現するプラットフォームとしてアップデートしてまいります。 ■『Slack』とは Slackは、チームの生産性の最大化を支援し、組織をまたいだオープンでスピーディなコミュニケーションを可能にするビジネスコラボレーションハブです。フォーチュン100企業からスタートアップまで世界中の様々な企業において、より優れた働き方を実現するために活用されています。Slack を開発する Slack Technologies, Inc は「みなさんのビジネスライフを、よりシンプルに・より快適に・より有意義に」というミッションのもと、サンフランシスコ本社と世界17都市のオフィスを拠点にサービスを展開しています。 ■リファラル採用活性化サービス「MyRefer」 「MyRefer（マイリファー）」は、”会社とつながる全員をファンにする”というコンセプトのもと、人事・社員・友人がリファラル採用を簡単に・楽しく促進できる、国内初のリファラル採用活性化プラットフォーム。新卒・中途・アルバイト全ての領域で利用が可能です。2015年より550社以上に導入いただき、社員50人から10万人まであらゆる規模の企業にご利用いただいております。 MyReferを導入した企業の人事は、社員にマイページを配布。社員はアプリ・Webページで自社の求人情報やイベントを確認し、SNSを介してワンクリックで友人へ紹介することができます。友人は興味があれば応募をして、社員からの推薦コメントをもらいながら選考を進めることができます。さらにリファラル採用を活性化するため、人事は社員ごとの活動データを可視化しながら、求人情報だけでなく採用活動や社内ニュースなどの社内広報をして社員のエンゲージメント向上を促進していくことができます。 【会社概要】 社名： 株式会社My(マイ)Refer(リファー) 所在地： 〒103-0016　東京都中央区日本橋小網町12-7　日本橋小網ビル4F 代表： 代表取締役社長CEO　　鈴木 貴史 創業：　　　　　　2015年4月1日 設立： 2018年5月28日（※スピンオフにより独立） 資本金： 3億6730万0,754円（資本準備金含む） 事業内容： ◆ HRテックを用いたリファラル採用サービス「MyRefer」の企画、開発、管理及び運営 ◆人材の採用活動に関するコンサルティング及び支援サービス並びにコンテンツの企画、開発、制作、販売、 管理及び運営 ◆インターネットを活用した新規事業及びサービス等の企画、開発、管理並びに運営

ONA（組織のネットワーク分析）の魔力【4】

人財資源を最大活用する“科学された人事”が目指すデータ活用の未来

仮にあなたの会社の従業員が今日、「会社を辞めよう」と決意したとします。しかし、その従業員本人すらも自覚していないところで、もっと前から行動に「ある変化」が起きているとしたら。 人材データは退職者の意思が固まる前の「ある変化」を顕在化させている場合があります。それはどういった変化なのでしょうか。今回はエンゲージメントサーベイにも評価にも現れない、「人の行動データ」から心理の変化を読み解く「ONA (Organization Network Analysis／組織のネットワーク分析)」について紹介します。

HR総研：「社内コミュニケーション」に関するアンケート調査　結果報告

「部門間」と「経営層と社員」の関係に課題

今回は、「社内コミュニケーション」に関する調査の結果を報告する。 本調査は例年実施している調査であり、コミュニケーションに関する課題は、以前から企業において強い課題感を持ちつつも効果的な解決策を見つけることが非常に難しく、悩ましいテーマとなっている。また、働き方の多様化やコロナウィルス感染予防対策、東京オリンピック・パラリンピック等により、急激にリモートワークの普及が広まることで、今後はさらに社内コミュニケーション対策が必要になってくることも予測される。 ここでは、社内コミュニケーションの業務への障害、コミュニケーションを阻害している要因、課題を感じる社内関係、実施施策や効果を感じる施策など、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と認識する企業は9割超 ●特に障害を受ける業務は「部門間・事業所間の連携」が7割超で最多 ●社内コミュニケーションの現状に課題を感じる企業は8割、企業規模によらず ●「部門間」と「経営層と社員」の関係に課題を感じる企業が6割 ●4分の１の企業は「社内の情報共有ができていない」 ●コミュニケーションを阻害している要因は「管理職・社員・経営層のコミュニケーション力不足」と「組織風土・社風」 ●最も多い社内コミュニケーション手段は「メール」が8割 ●実施している施策は「従業員アンケート」が最多、中小企業ではイベント系の施策に積極的 ●「効果を実感した施策」は「経営層との定期面談・ミーティング」で4割 ●新たに実施したい施策は「特にない」が4割、課題を感じるも行き詰まり感が漂う

「激変の2020年代に求められる経営者・リーダーの条件」

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

企業を取り巻くビジネス環境が目まぐるしく変化する中、リーダーに求められる要件はどのように変化しているのだろうか。日本特有の傾向や課題とは、どのようなものなのだろうか。 HRプロでは、世界的なリーダーシップ調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト」を実施するDDI Japanのゼネラル・マネジャーであるケン・グラハム氏と、MSCの遠山氏、福田氏、そして大企業の経営者と日々議論を重ねる三菱UFJ信託銀行　HR戦略コンサルティング部プリンシパルの内ヶ﨑氏、大伊氏に、お話を伺った。

「好ましい組織風土」の構築を阻害する要因は何か

誰でも「気持ちよく働ける、活性化された職場で働きたい」という思いを持っているだろう。ところが、このような「好ましい組織風土」の構築を阻害する要因が組織内に存在することがある。はたして、何が風土構築を阻む要因となっているのだろうか。

令和時代を勝ち抜くリーダーシップと次世代リーダー育成

HRエグゼクティブフォーラム2020講演録

変化の激しい時代を勝ち抜くためには、組織を強力に牽引するリーダーシップが不可欠であり、今や多くの日本企業が 次世代リーダーの育成を最重要課題に挙げている。 しかし実際のところ、育成に成功している企業はまだまだ少ないのが現状だ。 果たして令和時代を勝ち抜くリーダーシップの要件とは何なのか。 またどのようにしたら効果的にリーダーを育てることができるのだろうか――。 そこで今回は、トップ企業3社の人事リーダーを招き、各社の現状や取り組み内容について語っていただいた。 講師相原 修氏ファイザー株式会社　取締役執行役員　人事・総務部門長一橋大学法学部卒業後、東レ入社。アメリカ駐在を含め一貫して人事マネジメントに携わり、GEでC&BならびにインテグレーションをHRの立場からリード。DHL、ベーリンガーインゲルハイムでの人事責任者を経て、2018年9月より現職。リーダーシップ開発、エンゲージメントの向上、コーポレートカルチャーの変革、M&Aとインテグレーション、働き方改革、人事部門の強化等多くの変革イニシアティブに取り組んできた。 楠田 祐氏HRエグゼクティブコンソーシアム　代表＜ファシリテーター＞NECなど東証一部エレクトロニクス関連企業3社の社員を経験した後に1998年よりベンチャー企業社長を10年経験。会長を経験後2010年より中央大学ビジネススクール客員教授（MBA）を7年間経験。2009年より年間500社の人事部門を6年連続訪問。2015年は日テレのNEWSZEROのコメンテーターを担当。2016年より人事向けラジオ番組「楠田祐の人事放送局」と「楠田祐の人事アウトサイド・イン」のパーソナリティを毎週担当。2017年より現職。専門は人事部門の役割と人事の人たちのキャリアについて研究。多数の企業で顧問なども担う。シンガーソングライターとしても本業として活躍。 主な著書：「破壊と創造の人事」（出版：ディスカヴァー・トゥエンティワン）2011年は、Amazonのランキング会社経営部門4位（2011年6月21日）を獲得した。他に「内定力2016?就活生が知っておきたい企業の『採用基準』」（出版：マイナビ）などがある。

「副業」「兼業」で社会全体の最適配置が進む。クラウドワークスの副社長兼COO成田氏が語るこれからの人材活用の在り方とは

HRプロ編集部　特別取材記事

少子高齢化とそれに伴う労働力不足が深刻化する中、企業にとって新たな人材確保の手段となりつつあるのが、副業・兼業だ。いまや国をあげて推進する動きが広がり、容認する企業、受け入れる企業も着実に増えてきた。そしてこの流れは、今後さらに加速することが予想される。副業を活用することで、果たして人材活用の在り方はどのように変わっていくのだろうか。そこで今回は、「働き方革命」を旗印に、いち早く副業解禁に踏み出した株式会社クラウドワークスの成田氏にご登場いただき、企業にとっての副業の価値や可能性について語っていただいた。ゲスト成田 修造 氏株式会社クラウドワークス取締役 副社長 兼 COO慶應義塾大学経済学部在学中よりアスタミューゼ株式会社に参画。オープンイノベーション支援サービス「astamuse」の事業企画を手掛ける他、大手人材紹介会社との提携事業を立ち上げ、サイトディレクション、Webマーケティングなどを担当。その後、株式会社アトコレを設立し、代表取締役社長に就任。アート作品の解説まとめサイト「atokore」の立ち上げやiPhoneアプリ開発などを行う。2012年より株式会社クラウドワークスに参画、執行役員に就任する。2014年8月に同社取締役となり、2015年4月より現職。

「時間外労働削減報奨金」支給で成果を還元。東急建設の働き方改革推進施策

東急建設株式会社は2019年12月、時間外労働を削減した成果を従業員へ還元する「時間外労働削減報奨金」の支給開始を発表した。働き方改革の一環として実施されたもので、支給対象は全従業員の約4割を占めるキャリア職（総合・一般職）としている。これにより「残業を前提としない働き方」の定着を目指すという。

働く女性の健康に関する意識調査で「女性特有の健康課題」に対応する必要性が明らかに

子供の体験型キャリア教育事業とエンプロイーエクスペリエンス（従業員の経験価値）関連事業を展開する株式会社バリューズフュージョンは、「女性特有の健康課題に関する意識調査」を実施した。調査対象は20～40代の働く女性。「女性特有の健康課題」に対する男性管理職の無関心・無理解や、企業内での配慮ある制度・仕組み不足が、多くの女性従業員の心理的な負荷につながっていることが明らかになった。

9割以上の部長がプレイングマネジャーという実情。管理職の「働き方」はどうあるべきか

産業能率大学総合研究所は2019年12月、職場状況や部長の意識についてのアンケート調査結果「上場企業の部長に関する実態調査」を発表した。調査は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し、1人以上の部下を持つ部長を対象とし、インターネットを通じたアンケート形式で行われた。実施期間は2019年3月20日～27日。調査結果から、上場企業における管理職の業務・役割の実態が明らかになった。

2020年のHR業界を予測：日本企業は労務管理2.0へ【16】

Inside HR－人事はここを見ている

日本の労務管理は、いままさにバージョンアップの必要性に迫られています。終身雇用制の崩壊や転職者の増加、新卒一括採用の終焉など、これまでの労務管理機能では対応できないことばかりが起こっています。人事の現場でも「このテーマはどこの部署で対応しよう」、「世の中こうなっているけれど、どうする？」といった議論が盛んに行われています。日本の労務管理は今年、バージョンアップできるのでしょうか。今年の労務管理のゆくえに迫ります。

「ワーク・エンゲージメント」に関する調査によって、生産性向上におけるエンゲージメントの重要性が判明

2019年12月、トランスコスモス株式会社は、株式会社アトラエと共同で実施した「エンゲージメントと生産性との因果関係及び昇格対象者とエンゲージメントへの影響度合いに関する共同研究」の結果を発表した。この共同研究は、トランスコスモス株式会社の従業員約1,900人を対象とし、株式会社アトラエが提供する「wevox」を活用して実施された。調査期間は2019年7月29日～8月9日。研究結果から、エンゲージメントと生産性に因果関係が示され、昇格対象者のエンゲージメント向上が確認できたとしている。

《前編》データ収集や分析だけでは“道半ば”。データの先の組織改革に必要なリソースとマインドセット【3】

人財資源を最大活用する“科学された人事”が目指すデータ活用の未来

「ピープル・アナリティクス って結局のところ、意味あるの？（何か変わるの？）」という趣旨の質問を受けることがあります。そんなときは端的に、「変革を起こすつもりがないなら（もちろん）何も変わりませんよ！」と答えています。人事領域のデータ分析もその他の分野と同様にデータは指針を示すだけです。それを基に、課題の本質の仮説をたて、解決策を練り、実行に移すのはいつの時代も人間です。今回は、データを鵜呑みにして間違った方向に進んでしまったり、データ分析結果を確認するだけで終わってしまわないためのテクニックとマインドセットを、前後編に渡って紹介したいと思います。

社員の不調と離職の兆しをキャッチする。離職防止ツール「HR Ring」のご案内

『HR Ring』は 3000社の人材コンサルティング経験のもと、社員の離職防止のために開発されたアプリです。 年間約300～400社、のべ3000社の成長企業の人材採用・組織強化コンサルティングを手がけてきたカケハシ スカイソリューションズ。 『HR Ring』のRingには、 ①社員や組織の”環”を生み出す ②社員１人1人の状態に対しアラートを鳴らす という意味を込めています。 組織の一員や新しく加入した社員全体での“環”をつくり、 悩みや迷いがあるときに支えてくれる社員がいる。 そんな社員同士のコミュニケーション活性を通し、社員の離職防止を実現します。 【資料概要】 HR Ringとは HR Ringが作られた背景 HR Ringができること HR Ringの3つの機能　パルス・アンケート・ポジポ（ポジティブポイント） HRRing で離職防止を ～成功のポイント～ 無料トライアルのご案内 詳しい内容については資料をダウンロードいただきご覧ください。 ※こちらの資料は簡易版となっております。

今や必須ツールのタレントマネジメントシステム。そのメリットと導入の障壁はどこにある？

HRプロ × HR Trend Lab所長・土屋裕介 - コラボコラム

従業員のスキルやこれまでの実務経験、目指すキャリア像などの情報を一元管理し、人材配置や育成に活かせるタレントマネジメントシステム。ここでは、そのメリットや導入にあたっての難しさを整理してみよう。