オフィス空間活用を最大化する鍵は「感謝・称賛」にあり！～組織改革の新アプローチを解説した資料を公開～

オフィス回帰やフリーアドレス化といった物理的な環境投資だけでは、部門や役職を越えた「見えない壁」を取り払うことができず、期待したほどのコラボレーションが生まれていないという課題があり、単なる「場」を用意しても、そこで生まれる関係性の「質」が伴わなければ、イノベーションは生まれないという実情をよく耳にします。 これらの課題に対し、オフィス空間によって生まれる越境行動と、組織を跨いだ感謝・称賛を連動させることで、従業員の心理を「ドライ→感情」に変化させ、共創による企業・組織のパフォーマンス向上やエンゲージメント向上を実現します。

Z世代新入社員の特徴と心理的安全性――組織に求められる「助け合い」と共創の環境

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、2025年6月23日に「新入社員意識調査2025」の結果を発表した。今回発表したのは、同社が提供する新入社員研修を受講した25卒（Z世代）社員を対象に実施した、2つの意識調査を分析した結果である。回答者数は、「公開型新入社員導入研修：8つの基本行動」の受講者718名と「インハウス型新入社員導入研修：F-BT」の受講者2,795名となる。本調査結果から、組織がZ世代の個性や価値観を受け止め、心理的安全性の高い職場環境を構築することの重要性が浮き彫りとなった。 【こちらもチェック！】 ●Z世代学生の約7割が企業選びで「育休取得実績」を重視。「仕事とプライベートの両立」が“当たり前の価値観”に

【7/1録画　離職防止・人事評価の質向上を実現する！「360度評価」成功までの導入ロードマップ】

人的資本経営を進める中で、適切な評価や人材育成により離職防止・エンゲージメント向上につなげられる「360度評価」を導入中・ご関心のある方も多いのではないでしょうか。 一方、評価者―被評価者が人間関係を気にして形骸化してしまう、運用負荷が高く現場から反発が出る、など失敗してしまうケースも聞かれます。 本セミナーでは、360度評価を導入する際に注意すべき点や、失敗を防ぐための具体的な施策例を、現役の人事コンサルタントが解説します。 また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を運用していく活用方法もお伝えします。 360度評価をこれから導入しようとしている企業様はもちろん、すでに導入し課題を感じている企業様もぜひお気軽にご参加ください。 ※本セミナーのお申込者には、見逃し配信のURLを送付します。 見逃し配信期間：2025年7月2日～2025年7月9日 当日参加の調整が難しい方も、お気軽にお申し込みください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・360度評価（多面評価）の導入を検討している ・360度評価の失敗事例と対策が知りたい ・現状の評価制度の運用に課題を感じている ・人事評価の納得度を高めたい

現役MBA講師が教える【リーダーのための戦略講座（Udemy）】～ケースで学ぶ戦略立案とPDCA

戦略を立てても成果が出ない――その原因の多くは、「実行と見直しの欠如」にあります。本講座では、元グロービス・現役MBA講師が、実在企業のケースを使って、戦略立案から現場での実行、そして見直しまで一貫して学べる方法論を伝授します。クロスSWOTや戦略ツリーなどのフレームワークを駆使し、「現場で使える戦略思考力」を習得。戦略の失敗例にも触れる実践型カリキュラムで、再現性の高い知見が得られます。事前知識は不要で、すぐに実務に活かせる構成となっており、経営企画、営業、マーケティング部門など、成果を出す組織をつくりたい方に最適です。

「第14回 日本HRチャレンジ大賞」の授賞企業が決定―東京エレクトロンが大賞に

ProFuture株式会社は2025年6月24日、後援する「第14回　日本HRチャレンジ大賞」の授賞企業が決定したことを発表した。同賞は、人材領域における優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰し、日本社会の活性化を促進することを目的としている。今回は112事例の応募があり、厳正な審査の結果、14事例が選出された。

【アーカイブ配信】なぜエンゲージメント向上にキャリア支援が欠かせないのか？

～社員一人ひとりが主体的に活躍する組織づくりとは～

キャリア支援で絶対に外せない5つのポイント

「キャリア支援」と聞いて、皆さんはどんなイメージを持たれるでしょうか？ 「社員の希望に寄り添うこと」「やりたいことを見つける手助け」——もちろんそれも大切です。ですが、今の時代に求められるキャリア支援は、もっと広く、もっと戦略的なものです。 本資料では、社員の自律的なキャリア形成を支援するために、企業が押さえておきたい「5つの絶対に外せないポイント」を、わかりやすく、かつ実践的に整理しました。 やりたいことが見つからない悩みへの向き合い方、個々の目標達成スタイルや成長フェーズに応じた支援のあり方など、「理想論」ではなく「現場で使える視点」を重視しています。画一的な育成方法に限界を感じている方にとって、ヒントとなる内容が詰まっています。 実際に人材育成や組織開発に取り組む方々が、「明日から使える」内容となっているのも本資料の魅力です。 「キャリア支援を始めたいけれど、何から手をつければいいかわからない」 「社員の多様な価値観にどう対応すればいいか悩んでいる」 そんな方にこそ、ぜひ一度読んでいただきたい資料です。

セミナー開催！【組織エンゲージメント向上2.0】調査データに基づく実践アプローチを公開！

開催日時：2025年7月3日（木）11:00～12:00 申込締切：2025年7月2日（水）12時まで 開催形式：ライブオンライン開催 BIPROGY株式会社および株式会社博報堂コンサルティング、株式会社博報堂が共同開発・運営する「称賛」を通じて組織の成功循環を創りエンゲージメント向上を支援する アプリサービス「PRAISE CARD」を活用し、エンゲージメント向上を目的とした実証実験の分析結果で、組織のエンゲージメント向上には「上司からのポジティブフィードバックが重要である」ことが明らかになりました。

勤務先選び・企業選びにおける「福利厚生」の重要性とは？ 賃上げを諦めても“福利厚生の拡充”を求める若手の声が多数に

株式会社ベネフィット・ワンは2025年6月10日、「人手不足日本における勤務先選び実態調査」の結果を発表した。調査期間は2025年5月3日～7日で、全国の民間企業で正社員として働く20代～60代の男女1,000人より回答を得ている。調査結果から、勤務先選びにおける重視ポイントや福利厚生に対する重視度合いなどが明らかになった。

あなたの会社は大丈夫？組織の心理的安全性チェックリスト

組織の成果を高めるために、いま多くの企業から注目を集めている「心理的安全性」。 社員が安心して意見を述べ、失敗を共有し、互いに信頼し合える職場環境は、イノベーションの源であり、離職防止やエンゲージメント向上にもつながります。 この資料では、心理的安全性の基本的な考え方から、注目される背景、組織にもたらすメリット、さらに具体的な向上施策までを網羅的に解説します。 加えて、自社の現状を客観的に把握できる20項目のチェックリストも収録しており、経営層・管理職・人事部門の皆さまにとって、現場改革の第一歩となる内容です。 ■このような方におすすめ ・組織の風土を改善したい経営者・管理職 ・心理的安全性の診断・可視化を検討している人事担当者 ・チームの発言力や創造性を引き出したいリーダー ■資料の主な内容 ・心理的安全性とは何か ・心理的安全性が注目される理由 ・心理的安全性を高めるメリット ・自己診断チェックリスト（20項目） ・カテゴリ別の改善アプローチ ・組織として心理的安全性を育てる方法 貴社の「安心して声を上げられる組織づくり」に、ぜひお役立てください。

ミドル・ハイクラス女性の仕事・キャリアに関する 意識・実態調査2025

近年、働く女性を取りまく環境は「ワークライフバランス」「専門性の追求」「男女格差への意識向上」など多様化が進んでおり、管理職やリーダーの＜柔軟な対応＞への期待が急速に高まっています。 同時に企業側もダイバーシティ経営の一環として女性管理職の採用・登用を強化し、人的資本経営の視点から女性の能力開発やキャリアパス構築を推進する など、社内制度や職場環境の見直しを迫られています。 そこで本調査では、ミドルクラス・ハイクラスの女性を対象に仕事やキャリアに関する意識・実態調査を実施。「職場環境や働き方の満足度」「男女格差の実感」「モチベーション 維持方法」「キャリア意識」を明らかにしました。 考察では、女性が働き続け、管理職として活躍するために企業が取り組むべき3つのポイントなど、採用・人事施策や働き方改革に活かせるデータを まとめていますので、ぜひご活用ください。

【お役立ち資料】ベースアップの活用最大化を通じた賃金制度改革

●資料概要 昨今、物価上昇や労働市場の変化を背景に、賃金制度の見直しが企業の重要テーマとなっています。 企業の持続的な成長を支えるためには、社員のモチベーションを高め、組織全体のパフォーマンスを最大限に引き出すことが重要です。 このような背景の中、ベースアップを検討されている企業も多いのではないでしょうか？ しかし、単にベースアップを実施するだけでは、その効果を最大限に活用することはできません。 社員が「納得感」を持てる評価制度と賃金制度の連動性を高めることが、これからの時代における組織の成長を支えるポイントとなります。 一方で、多くの企業が以下のような課題に直面しています。 ・評価制度と賃金制度が整合しておらず、社員にとって納得感のある報酬体系が実現できていない ・賃金制度の見直しが必要だと感じているが、どこから手をつけるべきかが分からない ・他社事例やトレンドを参考にしたいが、事例を収集できていない 本資料では、評価制度と賃金制度の「シナジー」を最大化し、組織全体のパフォーマンスを最大限に引き出すための具体的なアプローチを解説しております。 他社事例を交え、評価と賃金の連動性を高める設計の基本原則や、ベースアップ時代における賃金制度の考え方をご紹介します。 ●掲載コンテンツ目次 ・賃金制度改革においてお伝えしたいこと ・賃金制度の世の中の流れ ・組織エンゲージメントと賃金 ・賃上げ効果の最大化 ・評価制度との連動 ・社員への動機付け ・賃金以外の報酬 ・トータルリワードとは ・外的報酬・内的報酬 ・報酬とモチベーション ・最後に ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。

企業リスクとして増加する“静かな退職”、リモートワークで5割超に。若手の給与不満のほか、30代～50代の本音とは

株式会社コーナーは2025年6月4日、「静かな退職と人事の認識ギャップ調査」の結果を発表した。本調査は従業員100名以上の企業で働く正社員を対象に、2025年5月2日～9日に実施され、計413人（人事部門100人／人事職以外313人）から回答を得ている。本記事では、同社が発表した調査の一部を紹介し、「静かな退職」の現状と離職に至る組織への不満、回答者の「働き方」にも着目して解説する。 【こちらもチェック！】 ●日本国内で「“静かな退職”をしている」と自覚する人は6割に。30代・40代・50代にも広がる“Z世代らしい”考え方

社内副業制度の設計・運用支援サービスを提供開始

■ 背景 部門間の連携不足やサイロ化の解消、社員の成長機会が限定的であることへの対応、そして社員の主体的なキャリア形成を支援し、エンゲージメントを高めたいという企業の課題意識の高まりを背景に、大手企業を中心に社内副業を導入するケースが増加しています。 しかし一方で、「ただ制度を作っただけ」ではやがて形骸化してしまい、「案件の掲載が少ない…」、「参加者が集まらない…」、社内副業に対する「上司の理解が得られない…」 といった課題に直面するケースも見受けられます。 株式会社エンファクトリーは、2011年の創業以来「専業禁止!!」の人材ポリシーを掲げ、越境活動推進による新たな学びの獲得やキャリア機会の拡大、メンバーのキャリア自律促進に取り組んでまいりました。さらに自社での取り組みをサービス化し、法人向けに「複業留学」「越境サーキット」などの越境学習機会を累計250社7,000名以上に向けて提供してまいりました。これらの知見やノウハウに基づき、社内副業制度の立ち上げ・運用を支援いたします。 詳しくはこちら：https://enfactory.co.jp/ekkyo-gakushu/internal-multiple-jobs/ ■ 主な事例 - 三井住友海上火災保険株式会社: 2021年7月より「プロジェクトチャレンジ（社内副業）」を開始。専用システム「Teamlancerエンタープライズ」に2,000名以上が登録、400名以上の従業員が実際に社内副業に取り組み、組織の枠を越えた社内コラボレーションやイノベーションが創出される文化醸成を目指しています（https://enfactory.co.jp/ekkyo-gakushu/report/2142/） - 静岡ガス株式会社: 「挑戦する文化形成」を目的に2024年2月より社内副業制度の試行運用を開始。人材育成施策の1つとして位置づけられ、他の施策との相乗効果により、イノベーションの源泉となる「知識量」「ものの見方」「他者と交わる機会」を増やし、ビジョン達成に寄与することを目指しています（https://enfactory.co.jp/news/n7880） ■ サービスの特徴 本サービスでは、社内副業制度の立ち上げに必要なハード面から、運用を活性化させるソフト面までを 一気通貫で支援いたします。 １．運用活性化に重点を置いたソフト面の支援: 社内副業制度のルール・ガイドライン策定、ツールの整備など制度の立ち上げを支援するだけでなく、「"ただ制度を作るだけ"では、うまくいかない」という考えのもと、運用面の手厚いサポートを提供します。課題の切り出し、社内周知、参加者の手上げの促進、説明会やワークショップなどの実践的なサポート、実践者の報告会やインタビューを通じた組織波及、部門での案件立ち上げなどの事務局としての工夫やノウハウもお伝えし、制度が現場で活用されるためのソフト面での支援に重点を置いています。 ２．社内副業管理ツール「Teamlancerエンタープライズ」の活用: 社内副業の管理・推進を効率化する社内副業管理ツール 「Teamlancerエンタープライズ」を活用できます。このツールは社内副業の管理・推進におけるあらゆる場面で幅広く活用でき、社内副業開始申請、誓約書同意、活動レポートの投稿・閲覧、労働時間確認、タイムライン投稿・交流、チーム作成・募集、プロジェクト作成・募集、イベント作成・募集など、多岐にわたる機能を備えています。 ３．「越境学習」の豊富なノウハウを活用: 株式会社エンファクトリーが長年培ってきた「越境学習」 支援のノウハウ を活かしています。社内副業だけでなく、社外副業解禁もセットでご検討の場合も支援が可能です。貴社の目的や課題に合わせて、社内副業と社外副業を組み合わせた、より効果的な制度設計や運用方法をご提案します。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート（2025年版）　結果報告（第2報）

大企業の8割超が推進継続意向、中小企業との格差が鮮明に。効果的な施策実施には定量的検証が鍵

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。 HR総研では、第1報に続き、人的資本経営における具体的な取り組み効果や企業規模別の推進状況の違い、そして今後の展望について詳細に分析した結果を第2報として報告する。

4社に3社が2025年度に「賃上げを実施した」と回答。賃上げの目的は“モチベーション向上”や“人材の確保・定着”など

株式会社学情は2025年6月16日、企業・団体の人事担当者を対象に実施した「賃上げ」に関するインターネットアンケート調査の結果を発表した。調査期間は2025年3月24日～4月16日で、338社の担当者から回答を得ている。調査結果から、2025年度に賃上げを実施した企業の割合や、具体的な賃上げ幅、賃上げに踏み切った理由などが明らかになった。 【こちらもチェック！】 ●【2025年賃上げ見通し】予想平均は賃上げ額「1万5057円」、賃上げ率「4.6％」に。定昇に対して実施率の低いベア、労働側の反応は？

社内で「目立たない」、セーフティーネットのような人事でありたい――三井住友信託銀行 米沢 奈津彦氏 【人事リレーの輪15人目】

人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～

連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪15人目は三井住友信託銀行株式会社の人的資本戦略を統括する、執行役員 人事部長 米沢 奈津彦氏が登場。同社は「託された未来をひらく」をパーパスに掲げ、日本最大級の信託銀行として、長い歴史と幅広い事業を強みに、個人・法人・投資家向けに様々な金融サービスを展開している。本記事では、三井住友トラストグループ株式会社の人事部長も兼任する米沢氏が語る人事としての苦悩や業務で大事にしている考え方のほか、同社がチャレンジする新人事制度やオススメの書籍などをお届けする。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。

【調査レポート】従業員エンゲージメント向上戦略！効果的なアプローチと成功パターンのレポート公開

2024年度に実施した企業の従業員（社員）エンゲージメントスコアと感謝・称賛（＝ポジティブフィードバック）相関を分析・定量化する実証実験の結果レポートを公開しました。 ～組織長の組織を越えた越境行動がエンゲージメント向上の要～ 今回の実証実験では、感謝・称賛ツールを積極的に利用している組織は「関係の質（*インクルージョンスコア）が向上しやすくなる」、「失敗を許容する文化が醸成されやすくなる」、「パーパス浸透がしやすくなる」といったことが明らかになりました。 調査結果の詳細は以下よりダウンロードが可能です。

“現状分析”から“全社アクション”へ――組織全体で実現する従業員エンゲージメント変革のヒント【U-ZERO DAY 2025】

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社U-ZEROは5月22日、東京・中央区にて従業員エンゲージメントをテーマにしたイベント「U-ZERO DAY 2025」を開催した。同イベントは、先進企業の取り組み事例の紹介や、経営者や人事責任者による基調講演の内容から、従業員エンゲージメントの変革を実現するためのヒントを提供するイベントだ。現状分析で終わらず、実行にスムーズにシフトするためのヒントが各公演に散りばめられていた。本稿では、その模様と、特に注目すべき4つの講演内容をお伝えする。

「組織活性化 3か月研修プログラムサービス」の提供開始

株式会社博報堂コンサルティングおよびBIPROGY株式会社／株式会社博報堂が共同開発・運営する、「称賛」を通じて組織の成功循環を創り、エンゲージメント向上を支援する アプリサービス「PRAISE CARD」を活用したポジティブフィードバックの実践研修によって、管理職・リーダーとメンバー間の信頼関係の向上と自律的な組織づくりを支援する3ヶ月間限定の研修プログラムを開始しました。 組織づくりにお悩みの企業様はぜひご活用ください。