ワークライフバランスとは？ 目的や推進ポイント、成功事例について解説

HRの注目ワード徹底解説

ワークライフバランスは、「プライベートを充実させるために仕事と生活の時間配分を行うこと」と認識されていることも多いが、実際には「仕事と私生活の両方を充実させること」を意味する。ワークライフバランスは、誰もが各自のライフステージに合わせ、やりがいを持って働き続けられることをめざす考え方であり、働き方改革やウェルビーイングの追求、SDGsなど、さまざまなテーマと深く結びついている。本稿では、ワークライフバランスの正しい意味や使い方をはじめ、ワークライフバランスの目的やメリット、企業事例を交えた施策内容などを解説する。

採用人事が知るべき「AI活用の法的リスク」と実務対策　－弁護士×人事部長対談－

採用の現場において、AIの導入はもはや“当たり前”になりつつあります。 応募者対応の自動化、書類選考の効率化、面接評価のデータ分析など、AIの導入により採用業務は大きく変化しています。 しかし一方で、 ・AIの判断は本当に公平なのか？ ・個人情報やプライバシーのリスクはないのか？ ・法的トラブルが起きた場合、どう対処すべきか？ ・どのような観点で、注意をすべきなのか？ といった新たなリスクやコンプライアンス上の課題も急増しています。 そこで、実際にAIを採用業務に導入・運用している現役人事部長（ピクシーダストテクノロジー社人事部長佐藤氏）と、 弁護士/社労士として企業の労務問題解決に注力し、事務所としてもAIの法的問題解決に注力しているTR & Associates法律事務所の宇都弁護士に、実務と法的な視点の両面からお話しいただきます。 ◎このような方におすすめです ・採用活動にAIの導入を検討している ・すでに採用業務にAIを導入しているが、リスク管理に不安がある ・DX推進を任されているが、現場との橋渡しに悩んでいる ・人事・法務・経営企画などの、さまざまな立場から採用プロセスを見直したい

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第13回）】何を任せればシニアのIT人財化は成功するのか

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営の一環である「シニアの戦力化・活性化」という課題に対して、社内で不足している「IT人財」として活用できれば一石二鳥であるという考えがあり、トライ＆エラーも一部企業で始まっているようです。前回は、現場業務についてのシニアの長い経験を活用できるのであれば、シニアのIT人財化は可能であると、「その方向性」について示しました。今回は、上記方向性に基づいた2つの領域について具体的に述べていきます。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第12回）】なぜシニア人材がITやDX分野の戦力になれるのか

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営の一環である「シニアの戦力化・活性化」という課題に対して、将来的に著しい人手不足が予想される「IT人財」を受け皿に出来ないか、というアイデアがあります。しかし実際のところ、本来的な「IT人財」での活用という意味では成果を挙げていないようです。ただ筆者としては、企業内のDX（デジタルへの移行）が不十分という現状の中ではシニアが担える部分も多くあると考えます。今回は、その方向性について示していきます。

「CSR（企業の社会的責任）」の意味や7つの原則とは？ 具体的な活動や企業事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

企業イメージや企業価値を高めるためにも重要となるのが「CSR」だ。企業も社会的な責任を果たしていかなければならないという考え方である。ただ、「CSR活動」にはメリットもあれば、リスクもある。正しく認識しておかなければ、確かな成果を導くことは難しい。そこで、本稿では「CSR」の意味や原則、活動内容、企業の事例などを詳細に解説していこう。「CSR」に取り組むべきかを考えるきっかけにしてもらいたい。 【知っておきたい関連情報】 ■「CSR」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

「ガバナンス」とは？ コンプライアンスとの違いや強化する方法を解説

HRの注目ワード徹底解説

企業における「ガバナンス」は、「コーポレートガバナンス」とも呼ばれ、組織の統治・管理体制を意味する。日本では大企業の不祥事が頻発した2000年代初め頃から広がり、不正行為を未然に防ぐため、健全な企業経営を維持するために不可欠なものとして定着している。人事担当者にとっても、人材配置や評価制度の整備を通じてガバナンス強化に寄与する役割を担うため、必ず知っておきたいキーワードだ。そこで本稿では、「ガバナンス」の意味やコンプライアンスとの違い、企業がガバナンス強化のために取るべき施策や注意点について解説していく。

「企業理念」の意味や重要性とは？ 経営理念との違いや企業事例も紹介

HRの注目ワード徹底解説

多くの大企業が「企業理念」を掲げているが、何のためにあるのか。ただ大企業を真似て策定すればいいというわけではない。企業理念が社員に浸透し、それに基づいた行動を取ることで機能してこそ意義がある。そこで本稿では「企業理念」の意味や重要性、経営理念との違い、策定と浸透のポイント、代表的な企業の事例を解説していきたい。

「ESG」とは？ 意味や注目される理由からESG投資の種類や事例まで幅広く解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、企業の持続可能性や社会的責任が重視される中で、「ESG」という言葉が世界的に注目を集めている。「ESG」は環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を組み合わせた言葉で、この3つの要素に配慮した経営が長期的な成長に必要不可欠であるとして認識されてきているのだ。社会からの信頼や投資家からの評価にも直結する重要な視点でもある。そこで本稿では、「ESG」の基本的な意味からESG投資の種類や動向、ESG経営のメリットや実際の企業事例まで詳しく解説していく。

「SDGs」の17の目標とは？ 企業が取り組むメリットや事例を解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、「SDGs（エスディージーズ）」という言葉が定着し、もはやビジネスの世界では一般用語として位置づけられていると言っても良いくらいだ。しかし、単語自体は知っていてものの、実際の意味や目標内容を把握しているだろうか。人事担当者やマネジメント層には、「SDGs」の概要や取り組むメリットは理解しておいてもらいたい。そこで、本稿では「SDGs」の定義や17の目標を、実際の取り組み方や具体的な事例と併せて解説していきたい。

「サステナブル」の意味とは？ 企業経営に必要な理由と取り組み事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

近年、企業経営において「サステナブル」という言葉の重要性が増している。様々な環境問題や社会課題が生まれ、企業にもその解決に向けた対応や事業活動が求められるようになっているのだ。企業経営に関わる人であれば、「サステナブル」は誰しもが理解しておきたいキーワードである。そこで本稿では、「サステナブル」の意味から、経営におけるメリット、具体的な取り組み事例まで、人事担当者や経営者が押さえるべきポイントを解説していく。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第11回）】「オープンマインド」をシニア社員に身につけてもらうための方法と企業側の支援

VUCA時代の人財・経営戦略論

前回、シニア社員が定年後（あるいは転職後）の新たなキャリアを新天地で開始する場合に、スキルだけではなく、従来の会社や職場とは違う環境で、仲間を作り、巻込んでいくための「オープンマインド」を身につける必要がある、ということを書きました。今回は、シニア社員が「オープンマインド」を身につけためにはどのような方法があるのか、また企業として何ができるかについて解説していきます。

経営陣に求められるスキル…米国は「CEO経験」や「リーダーシップ」を重視も、日本は「企業経営」など抽象度高いスキルが目立つ

HRガバナンス・リーダーズ株式会社は2024年6月5日、「日米欧のスキル・マトリックス」に関する調査の結果を発表した。本調査では、日本、米国、英国、フランス企業の取締役会等におけるスキル・マトリックスについて調査しており、米国のS&P500のうち時価総額上位でスキル・マトリックスの開示がある100社、英国のFTSE350のうち時価総額上位でスキル・マトリックスの開示がある100社、およびフランスのCAC40とCAC Next20でスキル・マトリックスの開示がある49社を対象としている。

「介護について相談できる」組織風土へ。介護離職防止にもつながる “認知症サポーター” とは？

社労士が解説する人事と労務

「仕事と介護の両立支援」、「介護離職防止」につなげるために、会社が介護休業制度などの仕組みを整備し、従業員へ周知する必要があります。一方で、従業員が制度や仕組みの利用を円滑に進めることができるかどうかは、組織風土が大きく左右します。すべての従業員が、介護を身近に感じることができる組織風土がとても大切です。今回は、従業員に対して介護に関する啓発にもなる “認知症サポーター” を解説します。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第10回）】「シニア社員」の戦力化に向けて重要な「オープンマインド」

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営の一環である「シニアの戦力化・活性化」のために必要なシニアの「意識改革」をさらに一歩進めた「キャリア形成」では、「リスキリング」だけでは不十分です。シニアが企業で活躍するためには何が必要なのか、今回は「EQ」、「オープンマインド」などスキル以外に重要な要素に関して述べ、さらに企業の関与に関して記します。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第9回）】「シニア戦力化」は意識改革だけでなく、「場づくり」や「制度」もセットで必要

VUCA時代の人財・経営戦略論

前回の「シニア社員自身の自発的、主体的な取組みのための具体的研修内容」に続き、今回は企業側が「シニア戦力化」のために行うべき施策の具体的内容と、そのシニア社員への効果についての全体像を具体的に記します。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第8回）】シニア社員の戦力化に向けて重要な意識改革と具体的な6つのステップ

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営を推進する上で、今後重要になってくる「シニアの戦力化・活性化」。そのボトルネックとなるのは、シニア社員自身の自発的、主体的な取組みへの意識改革です。シニア戦力化、それを可能とするリスキリングなどについての期待感は高まっているものの、このボトルネックをブレークスルーする有効な方策については、まだまだ確立されていません。今回は、このための有効な方策について具体的に記します。

「ステークホルダー」の意味とは？ 言い換えの他に連携のコツや事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

「ステークホルダー」とは、企業に関わるすべての利害関係者のことを言う。「ステークホルダー」はどこからどこまでを指すのか。「ステークホルダー」と連携をとる重要性とは何か。採用や労務を担当する人事担当者もステークホルダーについて理解を深めておく必要がある。本稿では、「ステークホルダー」の意味や言い換え、使い方の他、連携の重要性、関係構築のポイント、企業事例まで詳しく解説していく。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第7回）】国内で高まりつつある「シニア戦力化・活性化」の問題意識

VUCA時代の人財・経営戦略論

本連載「VUCA時代の人財・経営戦略論」において、前回から開始したテーマ「シニア戦力化・活性化」は、まだ明確に産業界、特に大企業において施策としてスタートしたとは言えないでしょう。しかしながら、「シニア戦力化・活性化」を巡る環境自体は最近、社会・産業界、シニアの就業実績、企業内のHR部門の置かれた位置など大きく変化しており、各企業が躊躇せずに取り組んでいくことが企業のサバイバルにとっても極めて重要になっています。

スポーツの現場から学ぶ「人材育成」と「マネジメント」Vol.5――京都サンガF.C. ヘッドコーチ長澤氏と語る“サッカーから学ぶ人の育て方とマネジメントの在り方”

HRプロ編集部　特別取材記事

サッカーをはじめとするスポーツ分野の現場は、常に結果が求められている。その過程で見られる“組織運営”や“コーチング”などは、「人材育成」や「マネジメント」、「組織開発」を進めていくうえで、人事パーソンにとっても大いに役立つヒントとなるだろう。Vol.5の今回は、京都サンガF.C. ヘッドコーチ（取材当時）長澤 徹氏と“サッカーから学ぶ人の育て方とマネジメントのあり方”をテーマに語り合った対談の模様をお届けする。 【※関連リンク】 ■スポーツの現場から学ぶ「人材育成」と「マネジメント」Vol.1――京都サンガF.C. ヘッドコーチ長澤氏に聞く相手の目線に立ったコーチングとは ■スポーツの現場から学ぶ「人材育成」と「マネジメント」Vol.2――京都サンガF.C. ヘッドコーチ長澤氏に聞く組織力を向上させるコーチングとは ■スポーツの現場から学ぶ「人材育成」と「マネジメント」Vol.3――京都サンガF.C. ヘッドコーチ長澤氏に聞く若手のコーチングとは ■スポーツの現場から学ぶ「人材育成」と「マネジメント」Vol.4――京都サンガF.C. ヘッドコーチ長澤氏と語る“若手の育て方” プロフィール長澤 徹 氏京都サンガF.C. ヘッドコーチ（所属、プロフィールは取材当時のもの）清水東高校、筑波大学を経て、ヤマハ発動機サッカー部に入団。ジュビロ磐田、ジャパンフットボールリーグの本田技研を経て引退。本田技研のコーチ、FC東京でトップチームコーチ、FC東京U-15深川監督、トップチームヘッドコーチなどを歴任。ジュビロ磐田、ファジアーノ岡山のコーチを経て、2015年にファジアーノ岡山の監督に就任。その後、2019年よりFC東京に復帰し、トップチームのコーチ兼U-23監督。その後、2021年、京都サンガF.C.のヘッドコーチに就任。 小寺 昇二 氏株式会社ターンアラウンド研究所 共同代表、主席研究員／公益社団法人日本アナリスト協会認定アナリスト　国際公認投資アナリスト1955年生まれ、都立西高校、東京大学経済学部を経て、1979年第一生命入社。企業分析、ファンドマネジャー、為替チーフディーラー、マーケットエコノミスト、金融/保険商品開発、運用資産全体のリストラクチャリング、営業体制革新、年金営業などを経験。2000年ドイチェ・アセットマネジメントを皮切りに、事業再生ファンド、CSRコンサルティング会社（SRI担当執行役員）、千葉ロッテマリーンズ（経営企画室長として球団改革実行）、ＩＴベンチャー（取締役CFO）、外資系金融評価会社（アカウントエグゼクティブ）、IT系金融ベンチャー（執行役員）、旅行会社（JTB）と転職を重ね、様々な業務を経験し、2015年より埼玉工業大学教授、現在、埼玉工業大学非常勤講師。この間、多摩大学社会人大学院客員准教授、日本バスケットボール協会アドバイザー、横河武蔵野スポーツクラブ（兼務）。現在（公社）日本証券アナリスト協会認定アナリスト、国際公認アナリスト。著作に「実践スポーツビジネスマネジメント～劇的に収益性を高めるターンアラウンドモデル～（2009年、日本経済新聞出版）、「徹底研究！！GAFA」（2018年　洋泉社MOOK　共著）など。

2026年最新 法律・採用市場動向と今後の採用・雇用の考え方

本資料では、法改正のポイントや最新の採用市場動向を整理したうえで、 なぜ採用が難しくなっているのか、 そして今後の採用・雇用に必要な考え方を 一冊にまとめています。 採用戦略の策定から、経営層への説明資料まで、 幅広くご活用いただける内容です。 ■この資料でわかること ・2026年に押さえるべき法改正の要点 ・企業が守るべきルール ・企業が法律違反した場合のリスク ・障がい区分ごとの雇用の現状と、実際に起きている採用課題 ・今後の採用ターゲットをどのように広げるべきか ■このような方におすすめ ・法定雇用率2.7%が未達 ・募集を出しても応募が集まらなくなってきている ・採用しても定着しない状況が続いている ・今後の採用計画をどう立てるべきか分からない ・経営層向けに、市場動向を説明できる資料がほしい ■対象者 企業の障がい者雇用に取り組む経営層・人事の方 ※障がい者関連事業の方のお申込みはご遠慮くださいませ。 keyword:障害者雇用,障碍者雇用,ダイバーシティ,コンプライアンス,ノーマライゼーション,法改正