「評価と自己評価にギャップ」63.8％が実感。20代で顕著に

2025年度上半期の人事評価がひと段落ついた企業も多いのではないだろうか。人事評価は従業員にとって、会社に対するエンゲージメントや離職意向にも直結する問題だ。実際に評価を受けた従業員は、自身に関する人事評価の結果についてどのような本音を抱いているのだろうか。

はじめにJob総研が、「自己評価と人事評価の結果にギャップがあったか」を尋ねたところ、63.8％が「ある」と回答した（とてもある：15.2％、ある：22％、どちらかといえばある：26.6％）。なお、年代別では20代が68.2％と最も高く、以下は30代が66.3％、50代が62.2％、40代が61.8％と続いている。自己評価に対して人事評価が追いついていないと感じる若年層の割合が特に高いようだ。

人事評価結果・給与への反映に「納得していない」が4割超

次に「人事評価の結果への納得感」を尋ねると、「評価結果に納得していない」とした人は40.9％（うち「全く納得していない」が14.5%）、「評価後の年収に納得していない」は41％（うち「全く納得していない」が11.6%）となった。多くの従業員が、評価制度そのものや、その後の待遇決定に関して納得感を欠いていることが明らかとなった。

また、「評価後の年収への納得感」ついても尋ねたところ、41％が「納得していない」と回答した（全く納得していない：11.6％、納得していない：11.1％、どちらかといえば納得していない：18.3％）。評価内容そのものだけでなく、評価の給与反映に対しても多くの社会人が不満を抱いていることがうかがえる。

9割が“不公平な評価”に共感　「努力が報われない」構造的課題

続いて、「自分より仕事をしていない人と同じ評価を受けた経験への不満」にどの程度共感するかを尋ねたところ、87.5％が「共感する」と回答し、過半数を大きく上回った。そこで、共感の割合を年代別に見ると、20代が最も高く90.9％、次いで50代が87.5％、40代が86％、30代が81.3％という結果になった。業務量や成果の差が評価に十分反映されていないと感じる不満が、幅広い年代で強く共有されていることがわかった。

今回の調査から、評価制度の信頼性が従業員エンゲージメントや離職リスクと密接に結びついている様子がうかがえた。特に若年層で自己評価とのギャップを抱える社員が多いことから、企業には制度設計・運用改革を通じた対応が求められている。評価制度を「定められた仕組み」から「対話と納得に裏打ちされた体験」に下支えさせることが、今の経営・人事部門にとって不可欠だろう。

出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000264.000013597.html