目指すべき働き方改革の指標を提供『HR総研 働き方意識調査(従業員/人事)』

『HR総研 働き方意識調査(従業員/人事)』の6つの特徴

01働き方改革の第一人者である学習院大学経済学部教授 守島 基博氏が監修

従業員向け、人事部門向けともにアンケート設問の設計段階から監修として参加いただくともに、調査結果(全体)についての考察の執筆を務めていただきます。

[監修者プロフィール] 守島 基博氏 学習院大学 経済学部経営学科 教授

86年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員などを兼任。著書に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』(共に日本経済新聞出版社)、『人事と法の対話』(有斐閣)などがある。

02他社との比較が可能

全体の調査結果との比較により、貴社の特徴を把握するとともに、現在の課題の発見に役立ちます。従業員を対象とした調査結果、人事部門を対象とした調査結果のそれぞれを比較することが可能です。

03同時期調査により“今”を比較

過去に蓄積された調査データとの比較では意味がありません。同一の時期に、同一の設問にて行う調査だからこそ、貴社と他社との現在の差異をより鮮明に把握することが可能です。また毎年実施することで、経年比較、効果浸透度合いの把握が可能になります。

04人事部門と従業員の意識のギャップを把握

従業員を対象とした調査と、人事部門を対象とした調査を同時に行い、共通の設問項目により、従業員の意識と人事部門の意識の乖離を発見することができます。想定した効果が表れていない施策については、早急な見直しが必要です。

05「管理職/一般社員」「男女別」「年代別」の意識のギャップを把握

従業員を対象とした調査はホンネの回答を導き出すために無記名で実施されますが、「管理職/一般社員」「性別」「年代」の属性を取得しますので、それぞれの調査結果を比較することで、その意識のギャップを把握することが可能です。働き方改革の成功のためには、経営者、管理職、一般社員のそれぞれの強いコミットメントが不可欠です。

06オプション(有料)による設問追加も可能

固定の設問に、貴社独自の設問や属性項目を追加することができます。設問は、選択式、記述式のどちらも可能です。分析方法によって料金が異なりますので、ご相談ください。ただし、追加設問については他社との比較データのご提供はございません。

調査項目

従業員対象の調査は、カテゴリーが大きく「会社」「仕事」「施策」に分かれ、さらに10項目の要素から構成されます。会社や仕事に対する意識と、実施している施策について従業員のホンネを確認します。

調査の流れ

調査の流れ

料金(税別)

『HR総研働き方意識調査(従業員/人事)』(セット)
HRエグゼクティブコンソーシアム会員

60万円

HRエグゼクティブコンソーシアム非会員

75万円

★HRエグゼクティブコンソーシアムと同時申し込みの場合
(HRエグゼクティブコンソーシアム年度途中入会年会費6万円を含む)

66万円

◎調査はWEBアンケート方式、回答時間は、人事対象:5分程度、従業員対象:10分程度です。

※ HRエグゼクティブコンソーシアム会員は、『HR総研働き方意識調査(人事)』のみを無料で参加することもできます。
※ オプションにて、追加設問を設定することもできます。追加設問の内容や分析方法によって料金が異なりますので、ご相談ください。
「HRエグゼクティブコンソーシアム」は、日本の主要企業の人事エグゼクティブが集い、年間を通じて著名な実務経験者・学識者を招き、主要な人事課題や先進的事例を研究し、相互に学びあう会員組織です。[事務局:ProFuture株式会社/代表:楠田 祐/年会費:10万円(年度途中入会割引あり)]
同時申し込みの場合も、会員価格が適用されます。ただし、「HRエグゼクティブコンソーシアム」の入会には、事務局による審査があります。
【お申込み締め切り】
2018129日(月)
※以降も随時受け付けております。
 「お申込み・お問い合わせはこちら」よりお気軽にお問い合わせください。
【お問い合わせ先】
ProFuture株式会社HR総研 担当/松岡
〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F
TEL. 03-3588-6711
FAX. 03-3588-6712
e-mail. souken@hrpro.co.jp