【慶応義塾大学岩本教授特別インタビュー】高まる人的資本開示の動きとキーポイント

掲載日：2022/11/08　※最終更新日：2023/03/14

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［組織風土］組織人事コンサルティング

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資料種別：	お役立ち
容量：	2.5MB（PDF形式）
提供会社：	株式会社パソナHRソリューション

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資料の内容

この資料のポイント!

～人的資本経営の実践に欠かせないタレントマネジメントシステムの活用意義を問う～

資料の目次

●押し寄せる「人的資本開示」の流れ～日本でも動きが加速
●19の開示事項を整理する2つのポイントは「価値向上」「リスクマネジメント」
●人的資本開示の取り組みには、経営・人材戦略に関わるKPIをどう抽出するかが重要
●リモートワークが普及した今こそ求められる、タレントマネジメントシステムの活用意義

＜概要＞
2018年12月、人材マネジメントの国際規格となる「ISO 30414」が発表され、
この頃から「人的資本開示」が日本国内でも注目を集めるようになりました。

さらに、欧米では人的資本開示に関する動きが活発化し、2020年にはアメリカで上場企業に対して
人材マネジメントに関する情報開示が義務化。

日本でも2020年9月に「人材版伊藤レポート」の公表を皮切りに、広く「人的資本」の重要性が認識されはじめました。
こうした流れを受けて、日本企業の人事は人的資本開示に対してどのように向き合い、
そして実践へと推し進めていけば良いのでしょうか。

今回は、ISO 30414や人的資本経営をはじめ、最先端の人事施策やマネジメント、HRテクノロジーなど
多くのジャンルで高い専門性を持たれる、山形大学学術研究院産学連携教授の岩本氏に特別インタビューを実施。

人的資本開示が求められる背景の解説から、企業の経営者や人事が人的資本開示・人的資本経営に取り組むうえでの
アドバイスまで、多岐にわたってお話を伺いました。

＜このような方におすすめ＞
●人的資本開示の取り組みの重要なポイントを知りたい
●人的資本経営を行うためにタレントマネジメントシステムの意義を知りたい

記事の詳細については、下記よりダウンロードの上ご覧ください。

会社情報

社名	株式会社パソナHRソリューション
住所	東京都港区南青山3-1-30　PASONA SQUARE
代表者	代表取締役社長　牧嶋　和彦
資本金	5,000万円
売上高	非公開
従業員数	非公開