コロナ禍で注目を浴びる「動画活用施策」は、ニューノーマルな環境下での有効なコミュニケーション手段となるか

株式会社Jストリームは2021年3月23日、「企業の動画活用施策」について実施した調査結果を発表した。調査期間は2021年3月2日〜9日で、業務で動画活用施策を企画・運営した経験を持つ、全国20〜60代の会社経営者・役員・会社員1,770人から回答を得た。そのうち、新型コロナウイルス感染症の影響を受けたこの1年で「動画活用施策を導入した」という回答者は1,586人だった。この調査により、動画を活用した施策の導入状況や、その効果が明らかとなった。

導入が多い動画活用施策には「教育・研修」や「会社説明」など

コロナ禍でコミュニケーション手段が制限されている影響もあり、動画配信を施策活用する企業が増えている。はじめに、「この1年で取り入れた、動画を活用した施策(WEB会議や面談を除く)」について尋ねた。この回答を「社内向け」と「社外向け」で分けて見ると、社内向けでは「教育・研修」(43.3%)が最も多く、次いで「業務マニュアル」(32.5%)、「トップメッセージ」(30.5%)となった。社外向けでは「会社説明」(29.5%)が最も多く、以下「商品説明・デモ動画・実演販売」(27.8%)、「一般向けセミナー」(19.6%)という結果だった。
この2020年に取り入れた企業の動画活用施策

約8割が「新型コロナの流行が契機になった」と回答

続いて、この1年で何らかの動画活用施策を導入した企業に、「動画活用導入は、新型コロナウイルス感染症対策が契機だったか」と尋ねた。すると、「そう思う」(41.6%)と「やや思う」(38.3%)の合計は79.9%となった。新型コロナの流行が、動画を活用した施策を後押ししたことがうかがえる。
動画活用施策実施の新型コロナウイルス感染症の影響

動画活用における利点をどう感じている?

「動画活用の良い点」を尋ねると、最も多かったのは「理解度が高まる・伝わりやすい」(47.2%)となり、以下「時間や場所を選ばない」(44.6%)、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」(34.3%)と続いた。対面でのコミュニケーションが限られるなか、時間や場所を問わず多数に向けて発信できることや、情報を正確に伝えやすいことなどが、動画活用のメリットと言えそうだ。
動画活用施策のメリット・利点

8割以上が社内からも好評価を得ている

「動画活用施策についての社内評価」を尋ねところ、「大変よかった」(16%)および「よかった」(66.6%)の合計は82.6%となり、8割を超えた。「あまりよくなかった」(14.6%)、「よくなかった」(2.8%)の合計17.4%を大きく引き離しており、社内からの評価も良好である状況がうかがえる。
動画活用施策における社内評価

動画活用は「新型コロナ感染症対策」にもなる

最後に、「動画活用施策は新型コロナ対策として有効か」を尋ねた。すると、「大変有効」(34.2%)および「やや有効」(54%)が合わせて88.2%となった。企画・運用の関係者は、新型コロナ対策の面でも動画活用施策に期待を寄せていることがわかった。
動画活用施策は新型コロナウイルス感染症対策になるか
ニューノーマルな働き方おける情報伝達手法として、「動画活用が効果的だ」と期待を寄せる企業も多いようだ。導入に際しては、さまざまなサービスを比較しながら、自社にとって適切なものを検討していきたい。