「1on1」の目的やメリットとは？　部下との接し方や企業事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

定期的に上司と部下が1対1で面談を行う「1on1」は、近年注目されているマネジメントの手法だ。シリコンバレー発祥の1on1は、部下の成長をサポートするとともに円滑なコミュニケーションにも役立つ。国内の大手企業も導入している1on1とはどのようなものなのか、その効果や事例を紹介する。

第22話：頑張ればいいことがある！――聴覚障がいアスリート・岡部祐介氏のダイバーシティマネジメント

日本流グローバル化への挑戦

今回の対談相手の岡部祐介さんは、聴覚障がい者であり日本を代表するトップアスリートである。2016年の「スタラ・ザゴラ世界ろう陸上選手権」の4×400メートルリレー決勝2位で日本史上初の銀メダルを獲得されている。知り合ったきっかけは、2020年の1月に友人のお好み焼き店で出会い、意気投合して語り合ったことだった。手話が使えない私は、携帯画面に文字を打ちながらの「静かな」会話であったが、岡部さんの生き方、人となりに大変感銘を受け、改めて対談をさせていただいた。 ※対談はライフネット生命保険オフィスにて行い、写真背景にあるバルーンの「41」は、保有契約41万件（対談当時）を表しているそうです。

ニューノーマル時代のメンタルケアは、価値観（パーパス）を見つけること

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセの社内有志組織「One Benesse」が、オンラインイベント「『オンライン疲れ』を感じるあなたにこそ知ってほしい！ アスリートのメンタルマネジメントに学ぶ、自分のパーパス（価値観）の見つけ方」を2020年9月14日に開催した。日々の厳しいトレーニングやストイックな食生活、重く両肩にのしかかるプレッシャーなどに耐え、結果を出すことが求められるアスリートたち。そのメンタルを支えるのがメンタルトレーナーだ。本記事では、オンラインイベントの講師であるメンタルトレーナー伴元裕氏による、職場でも実践できるニューノーマル時代におけるメンタルマネジメント術を紹介する。 講師伴 元裕 氏OWN PEAK代表、NPO法人Compassion代表理事7年間の商社勤務後、スポーツ心理学を学ぶため渡米。ナショナルトレーニングセンターの取り組みを学べるデンバー大学大学院にてスポーツ心理学を修了する。帰国後、中央大学にてスポーツ指導の研究を行いながら、アスリートに対するメンタルトレーニングや企業向けにアスリートから学ぶメンタルマネジメント講習を提供している。 OWN PEAKホームページ Mail：motohiro.ban@ownpeak.jp

「企業文化」の意味や重要性とは？ 企業事例や醸成に必要な8つの要素も解説

HRの注目ワード徹底解説

「企業文化」とは、それぞれの企業で培われた価値観や行動規範を意味する。企業経営や事業活動に大きな影響を与えるとされている。その内容は企業によって異なる。企業の歴史や伝統、経営者の考えが違うからだ。それだけに、いかに自社にあった企業文化を作り上げていくかがポイントとなってくる。本記事では「企業文化」の概要やメリット、醸成していく上での重要な要素、事例などを紹介したい。

DX時代に求められる「ヒト」と「ソシキ」とはどのようなものなのか

コロナ禍ばかりが話題に上るこのご時世。それも致し方ないことだが、コロナ禍であるかどうかにかかわらず、時代は大きく変容していることも忘れないようにしたい。筆者が今、最も気になっているのは、日本では「産業構造への前時代的認識」と「それを前提とした対応」が、いまだにまかり通っていることである。第3次産業へとヒトが動いている現在、企業（ソシキ）は、すべからく第2次産業（製造業）全盛期の認識から脱することが必要だ。また、未来へとステップする鍵が「DX（デジタルトランスフォーメーション）」なのではないだろうか。

「働き方改革」の目的や3つの柱とは？関連法案の施行内容や問題点、メリットも徹底解説

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今や社会一般に浸透した「働き方改革」。これに未だ取り組まない企業はほとんどないだろう。「一億総活躍」を謳い、少子高齢化による人手不足の解消、長時間労働による健康問題の是正といった、社会問題の解決策として、旧来の企業文化を根底から正す目的があるが、「働きやすい環境整備の呼び名」と、曖昧な認識のまましていないだろうか？　最近の言葉のように感じられるが、長い年月をかけて打ち出された政策であるため、実は「関連法案」や罰則規定、意外と知られていない「メリット／デメリット」が存在している。本記事では、今さら人に聞けない、知らなかったでは済まされない「働き方改革」の全容を徹底解説する。

気づきを引き出す「コーチング」の目的とは？ 現場で実践できるやり方も解説

HRの注目ワード徹底解説

「コーチング」とは、話し合いを通して、相手が望むゴールにたどり着けるよう支援するプロセスを意味する言葉である。コーチングと混同されやすいものに指示・指導するティーチングや、相手の問題を解決するために行われるカウンセリングが挙げられるが、それぞれ目的も手法も異なる。ビジネスにおいて、コーチングは主にマネジメントや人材育成に活用される。資格もあり、さまざまな場面で活用できる「コーチング」とはどのようなものなのか、その目的やメリット、手法を解説する。

採用や育成で注目の「タレントマネジメント」とは何か？ 定義や目的を整理し、導入フローもチェック

HRの注目ワード徹底解説

「タレントマネジメント」は、自社に在籍する人材の能力を最大限に引き出すために個々が持つスキル等を把握し、配置や育成を行うマネジメント手法である。採用から人材育成、選抜まで人事のあらゆる領域に関わるため、「タレントマネジメント」は人材戦略と言い換えることもできる。優秀な人材の適材適所の配置を可能にし、組織の活性化にも貢献する「タレントマネジメント」。本記事では、その定義や目的を改めて整理するとともに、導入方法についても言及する。

人事が取り組むべきEVPとは？ 意味から設計手順、事例など一挙に解説

EVPという言葉を耳にすることも増えてきました。 EVP（Employee Value Proposition ）とは、企業が従業員やステークホルダーに対して どのような価値を提供できるか、という意味の言葉です。 EVPは金銭的なメリットにとどまらず、従業員が働くうえで大きなモチベーションになり得ます。 今回はEVPの概要やメリット、具体的な設定方法、事例などについてくわしく解説します。

HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　調査結果

「70歳までの就業機会の確保に向けて対応する」企業は2割、認知度は8割

「人生100年時代」、「人口減少」が叫ばれる現代社会においてシニアと呼ばれる高齢者の活躍が強く求められている。 高年齢者雇用安定法が改正され、2021年4月からは企業に対して、70歳までの就業機会の確保への努力義務が設けられる。 企業は、このような努力義務をどのように捉え、どのようにして効果のあるシニア活躍支援を行っていくのだろうか。 HR総研では、昨年12月に企業におけるシニア活躍支援の実態について調査した。その結果についてフリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●7割の企業で「60歳定年」 ●10年後には半数の企業で「50代以上の社員数の割合30％以上」 ●「高齢者活躍推進」に向けた措置、「65歳までの継続雇用制度を導入」が7割 ●継続雇用後に変更される勤務形態や条件、「給与」「雇用形態」が8割 ●企業規模が大きいほどシニア社員のモチベーションは下がる傾向 ●「シニア社員のモチベーション低下」の企業で「5年後の企業の生産性低下」は半数 ●活躍しているシニア人材は「自律的かつ積極的」の傾向 ●シニア社員に対して抱く同僚・上司の最大の課題は「健康面の不安」、一方「健康管理していない」が4割 ●認知度は8割ながら、「70歳までの就業機会の確保に向けた対応をする」企業は2割 ●70歳までのシニア人材の就業機会の確保における課題は「給与体系」と「モチベーション維持・向上」 ●「シニア向け研修」の予算比率「0％」が半数以上 ●シニア人材の増加により期待される効果は「豊富な知見や技術、人的ネットワークの活用」

テレワーク経験者に訊くコロナ禍での働き方、管理職が感じる課題は「コミュニケーションの欠如」

パソナ総合研究所は、新型コロナウイルス感染症対策下での働き方に関する調査を実施し、2020年12月にその結果を発表した。調査期間は同年10月で、対象者は2020年の緊急事態宣言発令中にテレワークを経験した20～60代のビジネスパーソン1,079名となる（対象者は三大都市圏の居住者：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛媛県、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県）。これにより、コロナ禍におけるテレワークの実態や新たな課題などが明らかとなった。

経営者・経済団体・学識者登壇！2021年の組織人材変革の展望を徹底討論するトークライブセミナー配信！

働く人のイキイキをモチベーションをテクノロジーで支援する株式会社Be&Do(大阪府大阪市、代表取締役社長:石見一女)は、「2021年の組織人材変革の展望」をテーマとしたパネルディスカッション形式のオンラインセミナーを2021年1月28日（木）に開催いたします。 ビジネスにおいても日常生活においても変革を迫られることになった2020年を経て2021年を迎えました。 「2021年の組織人材変革の展望を討論！人の力で業績を伸ばす～心理的資本(R)セミナー」と題し、これから企業経営・組織運営においてどのような変革が期待されるのかオンライン配信による公開討論を行います。 ゲストに学識者として経営戦略・組織論を展開する加護野忠男氏（神戸大学特命教授 経営学博士）、経済団体からの視点として深野弘行氏（関西経済同友会 代表幹事,伊藤忠商事 専務理事 社長特命）、企業経営者の視点から山田邦雄氏（ロート製薬株式会社 代表取締役会長）をお迎えしパネルディスカッションを行います。 現代社会は高度IT化、グローバル化の急激な変化で、先の見通しが立ちにくい時代となりました。このような環境の中で、人材マネジメントの在り方の重要性はかつてなく高まっています。競争優位性を保つには、人の能力を高め活かす必要があります。 今後、求められる組織・人材の在り方に関する対話をオンラインによって全国に発信し、経済活性化に向けたきっかけとなるイベントとなることを目指します。 ■イベント概要 日　時：2021年1月28日（木）13時00分-14時00分（12時50分入場開始予定） 場　所：Zoomウェビナーを利用したオンライン開催 内　容：「2021年の組織人材変革の展望」に関するパネルディスカッション 登壇者：加護野忠男氏（神戸大学 社会システムイノベーションセンター特命教授） 　　　　深野弘行氏（関西経済同友会 代表幹事、伊藤忠商事株式会社 専務理事） 　　　　山田邦雄氏（ロート製薬株式会社 代表取締役会長） 主　催：株式会社Be&Do 後　援：一般社団法人 関西経済同友会 ▼セミナー詳細およびお申込みはこちら https://habi-do.com/event/prospects-human-resources-transformation-talkseminar/ ■心理的資本(R)とは 近年、先進諸国で注目されている業績につながる行動を促す前向きな心理状態です。一過性のモチベーションではなく、中長期で保持され計測および開発が可能な心理的変数とされています。 ■心理的資本セミナーとは 「心理的資本セミナー」は、一人ひとりが持つポジティブな心のエネルギー 「心理的資本(R)」を高め、真にイキイキとした組織づくり・人材づくりを支援するセミナーとして2020年よりシリーズ開催しております。 ■株式会社Be&Doについて（会社概要） 「私たちのアイデアと技術で世界の人をイキイキさせよう。」をミッションに、モチベーションをテクノロジーで支援するソリューションを開発提供しています。働く人のイキイキを実現するWellbeingマネジメントシステムHabi*doを開発・販売。法人向けに人材育成ができるマネジメントツールとしてサービスを展開しています。 会社名：株式会社Be&Do 代表者：石見一女 設立：2011年10月25日 所在地：大阪市北区西天満2-8-1 大江ビル305 資本金：48,000,000円 社員数：14名（2021年1月現在） 事業概要：Habi*do（ハビドゥ）の開発、提供、運用支援、モチベーションテクノロジーの研究開発 ウェブサイト：https://be-do.jp/ ※心理的資本(R)は、開本浩矢氏・株式会社Be&Doの商標です。

【オンライン公開講座】チームビルディング研修を開始しました

◇チームワークが大切であることはわかっていても、具体的にどのようにすればチームワークやモチベーションを上げられるのかといった解決策をお探しの方のお役に立ちます。 ◇身につけるというより、体験・体感によってご自身で理解することを助け組織の中での実践につなげていただけます。 ◇組織力で成果を高めていくことを望まれるあらゆる業種・業態向けに練りあげられたプログラムです。 ◇メンバー全員が同じ方向に向かって行動することで結果を残せるチームづくりの意識を醸成します。

「意味」を問う時代の働き方、採用ブランディングはどうあるべきか

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

HR支援サービスを展開するソウルドアウト株式会社は、オンラインセミナー『with & afterコロナで加速する「意味の時代」に起こる価値観の変化と採用ブランディング』を、2020年7月8日（水）に開催した。登壇したのは独立研究家 山口 周氏、クリエイティブディレクター 原野 守弘氏、ソウルドアウト代表取締役会長CGO 萩原 猛氏の三名。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、働き方が大きく変わろうとしている。企業は感染防止のためテレワークを推進。出社しない組織作りをして、オフィスを解約する動きも出ている。伴って仕事への価値観も変化。「大企業だから安心」、「都心のオフィスに憧れる」といった条件的なものから、「なぜその会社で働くのか」と働く意味が、企業を選ぶポイントになりつつあるという。そのようなパラダイムシフトの転換点において、企業はどのような人事施策、とりわけ採用ブランディングが必要になるのだろうか。本セミナーで語られた内容から、そのエッセンスをまとめた。

ジョブ型雇用で注目の「ジョブディスクリプション」とは？ デメリットや作り方、書き方を徹底解説

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「ジョブディスクリプション（job description）」とは、職務の内容を詳しく記述した文書を指す。規定された業務を遂行することで、組織の生産性向上がもたらされるという観点から、今、日本企業でも導入が広がっている。本記事では、「ジョブディスクリプション」の目的、メリット／デメリットを提示するとともに、導入のポイント、書き方・作り方などを紹介していく。

「副業・兼業」の意味や違いとは？　企業側が知っておくべきメリットや注意点を解説

HRの注目ワード徹底解説

現在、日本が国を挙げて推進している「多様な働き方の実現」の中でも、多くの企業が注目している「副業・兼業」。歴史ある大手企業が副業・兼業を解禁したことがニュースにもなった。これまで原則的に禁止であった制度が解禁へと押し進められたのには、さまざまな背景がある。また、禁止されていたことにともない、企業と働く人、双方が抱いていた言葉に対するイメージもあまりポジティブなものではなかったかもしれない。ここでは、本来の「副業・兼業」の意味や使い分け、解禁することで得られるメリット、必要な制度や注意すべきこと、さらに、自社が副業・兼業を受け入れる側になる際の必要事項 などを徹底解説する。

アスリートとして苦労と自己変容を重ねた室伏由佳氏に、「自己改革・セルフマネジメント」を学ぶ

イノベーターのためのセルフマネジメント（多摩大学大学院 品川塾特別講義）

多摩大学大学院の品川塾特別講義「イノベーターのためのセルフマネジメント」（協力：ProFuture株式会社、株式会社富士通ラーニングメディアなど）は「イノベーターシップを発揮する土台としての『心』と『体』を整える方法」をテーマに全4回にわたり行われている。最終回となる今回は、陸上競技女子ハンマー投の日本記録保持者（かつ、女子円盤投の元日本記録保持者）でオリンピックにも出場した室伏由佳氏が講師を務めた。スポーツ健康科学博士であり、現在は順天堂大学スポーツ健康科学部の専任講師として教育・研究活動を進める室伏氏が、自己のアスリートとしての体験を振り返りながら、より高い成果を出すために、幾多の壁に直面しながらも自己を変容させ、新たな知見を積極的に取り入れてきた経験を語った。

キャリアオーナーシップとは？ ジョブ型雇用とも関連深い注目ワードを徹底解説

終身雇用制度の変化や長寿社会の到来により、企業の雇用形態や個人の働き方が大きく変わりつつあります。 そこで重要といわれるのが「キャリアオーナーシップ」。 今回はその背景や概要、意義やメリット、どう推進するのか？ などについて解説します。

働き方の変容により経営と部下の板挟みになるミドルマネージャーを支援し、組織全体のエンゲージメントを高めるためには

4designs株式会社と株式会社Hitoiroは2020年11月、業務提携により共同開発した組織開発サービス「Good Team by Protean（グッドチーム バイ プロティアン）」の提供を開始したと発表した。企業内で板挟みになりながらも奮闘する、中間管理職へのサポート体制を構築し、組織全体の改革に向けて伴走しながら支援を行うという。

コカ・コーラがテレワーク下の「健康経営×チームビルディング」を目的に、アプリを利用したウォーキングイベントを開催

コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社は2020年12月14日、健康経営のためのウォーキングイベント「Sawayaka ウォーク2020」を開始したと発表した。同社が開発したオリジナルアプリを通じて社員の健康保持と増進に取り組み、持続的なサービスと付加価値の提供をおこなっていくという。