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ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
種別:お役立ち
提供:ティーペック株式会社
セミナー
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[人事・労務全般・その他]その他
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
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HRプロとは
「高年齢者雇用安定法」の法改正が進む中、2020年の法改正案では「70歳までの雇用確保」が企業の努力義務になることが示されました。社会的背景として ・人口減少や少子高齢化により、労働者の確保が困難になりつつある ・年金の財源確保が難しくなっている ・厚生年金の支給開始年齢が引き上げられたことで生まれた「収入の空白期間」を防ぐ必要がある ・健康寿命が伸び、高年齢者の就労意欲が高まっている などがあげられますが、今70歳までの雇用延長制度を採用をしている企業は、年齢などに関係なく多様な個性をもつ社員一人ひとりが活躍できる環境を整え、企業の持続的な成長につなげていく攻めの施策のひとつとして位置づけています。 本セミナーでは、シニア層のモチベーションアップやキャリア支援について悩んでいる人事・教育のご担当者向けに、シニア層が「自分の人生の幸せ(Well-Being)」と会社への貢献を紐づけてモチベーションを保ちながら自分らしくイキイキと働くためのポイントである、 ・幸福度を可視化する指標であるPERMAを背景に、働くを再定義する ・今の自分を形成してきた轍をたどり、自分らしさを探求する ・ライフ・キャリアプランを描くよりも、自分らしい貢献の仕方を描く などをご紹介します。 【セミナー概要】 開催日:8月23日(火) 時 間:14:00~16:00 視聴方法:Zoom ウェビナー 形式 参加料:無料(要予約) 申込締切:2022年8月22日(月)12:00まで ◆プログラム 1.これからの時代に求められるキャリア観 2.轍をたどる~人生が教えてくれたこと~ 3.人生をPERMAで彩る 4.これからの働くを再定義する
【お役立ち資料・講演資料】 これからの時代に成果を出せる人材を育成する 「ハイブリッド型人事制度」 ●資料概要 2020年代の日本は、人口減少時代に突入し、どの企業においても労働力不足が大きな経営課題となっています。 そのような環境の中では、今いる社員の成長度合いやモチベーションが、企業の業績に大きく影響を及ぼします。 社員という人的資源をなかなか増やすことができない状況で、 1.会社として、社員個々の能力を最大限発揮し、全員戦力化を目指す仕組みをつくる 2.社員として、行っている仕事に対し、納得感のある評価を得て、モチベーションをアップさせる ことが人材を育成・定着・活躍していく上で重要です。 本資料では、今までの能力強化型の人事制度や成果主義型の人事制度の概念を取っ払い、1社1社の企業に沿った、1人1人の社員に合わせた「ハイブリッド型人事制度」を提言いたします。
にわかに人事にとってのトレンドワードにあがってきた「ウェルビーイング」。2010年代では個人の幸せや生活の満足度といった文脈で使われていましたが、2020年頃からは、企業が従業員の健康や生きがいを支援する取り組みとしての「ウェルビーイング経営」が注目されるようになりました。一方で、同様の考え方である「健康経営」も浸透しつつありますが、この2つにはどのような違いがあるのでしょうか? 健康管理に対する、世界的な潮流をふまえて解説していきます
ルネサス エレクトロニクス株式会社(以下、ルネサス)は2022年7月26日、同年8月にグローバルの全社員を対象とした特別休暇日「Renesas Day」の付与および、毎週金曜をミーティングフリー日とする「Focus Fridays」を導入すると発表した。これにより同社は、より働きやすい職場環境の構築を目指したい考えだ。
主体性の高い会社がやっている人事評価、のぞき見セミナー
ルネサス エレクトロニクス株式会社は2022年7月26日、働きやすい職場環境構築に向けた取り組みとして、特別休暇「Renesas Day」および、会議等を入れない曜日を設ける「Focus Fridays」を、同年8月に設定すると発表した。同社は本取り組みを通じ、社員の柔軟な働き方を推進するとともに、効率性やモチベーションを高めたいとしている。
人的資本開示の動きが加速化している。それと共に、内部及び外部のステークホルダーに対する人的資本に関する報告のための指針「ISO 30414」にも、非常に高い関心が寄せられている。そのような中、株式会社リンクアンドモチベーションは、日本・アジアで初めてISO 30414 の認証を取得した。世界でみても、5番目の取得だという。このニュースによって、今後、認証取得を検討する日本企業は増えてくるだろう。しかし、認証取得までどのようなステップで進めるべきか、どのような困難に直面するのかといった情報はまだ少ない。そこで今回、ISO 30414認証取得のプロジェクト責任者を務めた執行役員 川村 宜主氏に、認証取得までの流れや取り組みの意義、社内外の反響などについて伺った。 プロフィール川村 宜主 氏株式会社リンクアンドモチベーション 執行役員2000年リンクアンドモチベーション入社。企業向けの組織人事コンサルティングに従事した後、2010年に株式会社モチベーションアカデミアを設立。2014年にはコーポレート部門に異動し、以来広報・人事領域を中心に管轄。現在は、執行役員として、「ISO 30414」認証取得プロジェクト等の責任者を務める。
ストレスに強い人材マネジメント・育成によるウェルビーイング経営の実現 ~ストレスチェック&モチベーション・アセスメントによる生産性向上 ストレスチェック サービス「PRAS」と 内発的動機づけ要因を可視化するアセスメント&サービス「Attuned」を組み合わせ、ストレスに強い人材、生産性・モチベーションが高い人材の見極めおよび人材育成に活用する取り組みについて、公開ディスカッションを行います。 常に注目される世界的事業の採用にも使用されている、米国国立労働衛生研究所による職業性ストレスモデルを応用した、ストレスチェック サービス「PRAS」を開発・販売する医療産業研究所 梅本 哲氏をお迎えし、個人のストレス対処能力の計測と育成についてお伺いします。 PRASは厚生労働省のストレスチェック項目を満たすだけでなく、これまでの30万人以上の実績データにより、半年以内の休職・離職リスクの傾向を予測し、かつ対策が必要な職場を特定することができます。 これまで個人のストレス対処能力を伸ばすことは難しいと考えられてきましたが、仕事のやりがいを可視化するモチベーション・アセスメント Attuned の活用により、ストレッサーの要素であるSense Of Coherence(前向き度)の醸成が可能に。 モチベーションアップや生産性向上を図りながら、ウェルビーイング経営(健康経営)を同時に実現する取り組みについて、議論します。 ◆アジェンダ ・ストレスの構造と計測、ストレスに強い人材とは?(梅本 哲 氏) ・内発的動機の構造と計測、応用とは?(飯田 蔵土 氏) ・ディスカッション、質疑応答(両氏&自由質問) ◆講師略歴 梅本 哲 株式会社 医療産業研究所 代表取締役社長 1986年 医療分野における調査・コンサルティングに特化した専門企業として、医療産業研究所を設立。以来35年にわたり、中央官庁、地方自治体、公益法人、大学等教育機関、官民研究機関、医療機関・団体、民間企業等、幅広いクライアントから、保健・医療・福祉に関する多様なテーマでの調査依頼を受託。 2003年 筑波大学と産学協同で開発したストレスチェックツール(PRAS)を基軸に、メンタルヘルス事業へ参入。2015年 ストレスチェック義務化を経て現在に至る。 飯田 蔵土 Attuned 日本事業部長(EQIQ株式会社) 新卒でHPにSEとして入社し、その後米国本社経営企画部門へ異動。複数の大手外資系企業にて戦略コンサル、事業部長、オペレーションズ本部本部長などを務め、AIベンチャーへの参画を経て現職。FAX注文書の入力から、多国籍企業間のM&A、営業、FP&Aまでカバーする。一橋大学大学院修了(MBA in Finance) https://www.attuned.ai/ Attuned 個人情報保護方針 https://www.attuned.ai/privacy-policy-jp 医療産業研究所 個人情報保護方針 http://www.hmijp.com/company_privacy_a.html
日本では長きに渡り、年功序列制度が採用されてきたが、1990年代後半以降は「成果主義」にシフトする企業が目立っている。だが、実際にはそれらがすべて成功しているわけではない。「成果主義」には、賃金の適正化などのメリットの一方で、評価基準設定の難しさやチームワークの低下などのデメリットも指摘されるからだ。安易に導入すると、弊害を招く場合も少なくない。本稿では、「成果主義」の意味やメリットとデメリット、成功事例と失敗事例、また「成果主義」を導入するためのポイントなど、「成果主義」の導入を検討するうえで知っておきたい要素をまとめて解説する。
心理系資格の代表的なものとして、「公認心理士」、「臨床心理士」、「キャリアコンサルタント」、「産業カウンセラー」などがあります。心理に関して理解を深めたいと考えている方は多く、これらの資格以外にも、さまざまな資格や学習機会があります。今回は、会社として心理系資格者を活用するためのポイントを「3つの場面」に分けて解説します。
ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
優れたリーダーは好奇心旺盛で、メンバーにたくさんの質問をします。しかしそれはどのような質問で、どんな時にするのでしょうか? 良い質問は、自分と部下の両方の考えを明確にし、物事を前進させ、イノベーションと業績向上への扉を開くものです。 ここでは、とっさに使える具体的な質問例をご紹介します。
変化をどのように伝えるかは、チーム・メンバーが状況を理解し、変化への適応を促す上で非常に重要です。リーダーは効果的にコミュニケーションすることにより、変化についてメンバーが耳にしたときに起こりうる混乱を最小限に抑えることができます。 変化の中身をはっきりと説明し、なぜそれが重要なのかを明確にするために事前準備をすることで、リーダーはビジョンをチームと正しく共有することができます。そのためには、まず自分自身の考えを整理することが大切です。書き込み可能なワークシートです。 ご紹介項目 自分自身の考えを整理し、明確にする この変化はチームにどのような影響をもたらすだろうか? 変化をどう伝えるべきか? 変化を伝えた後、どのようにフォローするのか? 変化を通してチームを導く
ピジョン株式会社は2022年6月10日、男性の育児休業(以下、男性育休)取得推進を目指す同社が、これまでに行ってきた取り組み内容とナレッジを公開した。同社は、自社で培ってきたナレッジを社会と共有することで、「社会全体が育児をしやすい環境」の実現を目指すという。また、育児にかかわる企業として、今後もさまざまな形で情報発信や子育てに関するサポートを行っていく方針だ。
幹部にどのような行動を取ってもらうべきか。また、どのようなチーム運営をしてもらうのが、最も生産性を高め、業績を上げてくれる可能性が高いのか。こうしたことについて、経営者は常に頭を悩ませているものです。しかし、この問題については、既にグーグルが自社の膨大なリソースを使って確認・実証済みであることをご存知でしょうか。今回は、そのような経営者の悩みとなっている「最適な幹部育成方法」についてお話しします。
ピジョン株式会社は2022年6月10日、同社の育児休暇(以下、育休)制度の内容やナレッジを公開した。同社は、「社員で作り上げる育児制度プロジェクト」を経て改定した当社の育休制度の内容や課題解決策を開示することで、支援体制の整備が進まない企業を後押ししたい考えだ。
本連載の過去の記事で述べたように、日本企業がジョブ型人事を導入し、それを実現するためには、人事機能の全面的な見直しが必要になります。その一つの側面として、「人事部のスタッフは一日中何の仕事をするのか」、「人事にはどんなスキルが必要のか」という質問をいただくことがあります。その質問の答えを考える際、ある邦銀の人事の責任者として米国支店で働いていたアメリカ人女性から聞いた話を思い出しました。
HR総研は、人事の課題の傾向と課題解決に向けた社員サーベイの活用の実態についてアンケートを実施した。 企業の人事部門では、様々な課題がある中でどのようにして最重要課題を抽出し、解決に向けて取り組んでいるのだろうか。課題解決ができている企業と解決に至っていない企業をあらゆる角度で比較しながら、調査結果を紹介する。 <概要> ●「次世代リーダーの育成」、企業規模に関わらず半数以上で最重要課題 ●人事課題の把握手法、大企業では「社員サーベイ活用」、中堅・中小企業では「ヒアリング・会話」 ●経営戦略と人材戦略の連動状況には「人事部門の関与」が少なからず影響 ●人事の最重要課題の解決3割未満、中小企業では「課題の抽出」自体に困難も ●「パーパス」や「従業員エンゲージメント」、「従業員体験(EX)」など、経営方針の傾向は? ●組織改善に社員サーベイを有効活用している企業は4割以上、大企業では6割近く ●最重要課題の施策成果が出ている企業の特徴とは? ●「PDCAの実践」と「社員サーベイデータの有効活用」には密接な関係あり ●大企業では7割近くが社員サーベイを活用する方針、中小企業では3割にとどまる
経済環境が大きく変わる中で、ビジネスに携わるすべての人々には “自ら考えて自ら動く”ことが求められるようになっています。 その一方で、社員の「自律意識の醸成や行動変容」は思ったようには 進んでいないという声も多く聞かれます。 フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社は、 2022年5月20日~6月2日に、人事担当者・責任者および経営者を対象に 「社員の意識や行動の変革に関するアンケート」を実施しました。 調査結果では、企業現場での組織力向上に向けた 「社員の意識変革・行動変容」の実態と課題が浮き彫りになりました。 本稿は、各社の現状を考察し、組織全体として「社員の意識改革・行動変革」 を実現する「人材育成」の道筋を探っています。 調査結果について、従業員規模別での解説を交えてご紹介していますので ぜひダウンロードしてご確認ください。
2020年6月1日から職場におけるハラスメント防止対策が強化され、 パワーハラスメント防止措置が事業主の義務となりました。 中小事業主も2022年4月1日から同様に義務化されていることから、 職場としてのパワーハラスメント防止対策を講じることが必要となっています。 ただハラスメントに対する知識だけを学んでもハラスメントの防止にはなりません。 ハラスメントが及ぼす影響を理解し、 被害者・加害者・組織(企業)への影響と自身に求められる言動を学び、 ハラスメント防止につながる職場の良好な人間関係づくりのポイント (心構えとコミュニケーションの取り方等)をお伝えする研修のご紹介です。 -------------------------------------- このような課題・お悩みをお持ちの方におすすめです。 ・パワハラ、セクハラ等を未然に防止するための言動を理解することで、 職場のより良い人間関係の構築につなげたい ・"指導"と"ハラスメント"の境界線が分からず、部下や後輩への指導方法に悩んでいる ・ハラスメントが起きにくい職場づくりのために、組織風土の改善を図りたい -------------------------------------- ※お申し込み後に動画視聴のURLをお送りいたします。 ※YouTubeがご覧になれる環境でご視聴ください。 ※ページ設定の都合上、開催日程・時間を掲載しておりますが、 お好きなタイミングで動画のご視聴ができます。
人生100年時代、ミドルシニア世代を取り巻く環境は大きく変化しており、 ミドルシニア世代の活性化は多くの企業で注目されているテーマです。 今後もその世代が活躍していくために、キャリアを振り返り、 自分の強みや価値観を確認することなどを通して自己効力感を高め、 個々のキャリア形成を考えるきっかけが必要です。 「ANA流人づくり:人間力×専門性=行動できる人財」をベースにして、 自身の可能性と今後のキャリアの可能性を探る、 『 ANA流 人づくりから考えるミドルシニア向け キャリア研修』をご紹介します。 --------------------------------- このような方におすすめです ・50代のキャリアとして組織の中での役割や周囲への関わり方、 仕事への取り組み方を確認したい方 --------------------------------- ※お申し込み後に動画視聴のURLをお送りいたします。 ※YouTubeがご覧になれる環境でご視聴ください。 ※ページ設定の都合上、開催日程・時間を掲載しておりますが、 お好きなタイミングで動画のご視聴ができます。
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