メンター制度が求められている理由　～　メンタリングで潤いのある職場をつくる　～

「あなたは今の会社が楽しいですか？」 エンゲージメント指数はいかがでしょう。 今、働いている人に必要なのは、「潤いのある職場」ではないでしょうか。

“インフレ手当の支給”に「一般社員」と「経営・人事」の間で意見の乖離。社員の約9割が必要とするも、未支給の企業が多数に

株式会社エデンレッドジャパンは2023年1月27日、「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月22日～23日で、全国の20代～50代のビジネスパーソン2,248名にスクリーニング調査を行い、本調査では一般社員300名と役員を含む経営者150名、人事・総務担当者150名の計600名より回答を得ている。これにより、「インフレ手当」の支給率や導入目的などが明らかとなった。

失敗の原因から考えるジョブ型雇用の導入前に整えておくべき6つの施策とは？

ジョブ型雇用は日本の人事制度と相容れない部分も多くあり、十分な施策を整えないまま導入を踏み切ってしまうと 、現状の人事制度と矛盾を起こしたり、社員のモチベーションを低下させたりと、思わぬ失敗になりかねません。 そこで「ジョブ型雇用が失敗してしまう原因」や「ジョブ型雇用を導入する前に整えるべき施策」について解説します。 ＜この資料で分かること＞ ・eラーニング版キャリア開発の特徴と概要 ・eラーニングを活用した他社事例紹介

物価上昇を「賃金に反映する」と約6割の企業人事が回答。3社に1社が「正社員の賃金制度」を直近3年で変更済

公益財団法人日本生産性本部は2022年12月19日、「『人材を生かす賃金』に関するアンケート調査結果」を発表した。調査期間は2022年11月7日～28日で、同法人の賛助会員企業の人事担当役員155名から回答を得たものとなる。これにより、物価の上昇を受けた賃金制度の変化の動向や、重要性が高い投資分野などが明らかとなった。

社員の"キャリア不安"に効くキャリアデザイン研修の重要性と正しい進め方とは？

近年は終身雇用制度の崩壊や VUCA 時代への突入、パンデミックによるニューノーマル時代の到来をはじめ、キャリアのあり方を問われるような時代の変化が立て続けに起こっています。 それに伴って、社内でのキャリアをうまく描けなくなり、漠然とした不安のなかで退職の道を選んでしまったり、どのような道を歩むべきか悩み続けてしまったりする人も珍しくありません。こうした” キャリア不安”に起因する社員の離職やモチベーション低下に対し、なんらかの対策を検討している企業は多いのではないでしょうか。 そこで本稿では、キャリアデザイン研修をはじめ、社員のキャリア不安を解消するために効果的な施策と、導入のポイントについてわかりやすく解説します。 社員一人ひとりの前向きなキャリア形成を促進し、定着率の向上や社内の活性化を実現するために、本稿が一助となれば幸いです。

エンゲージメント向上施策の実態調査～エンゲージメントの“いま”が見えると、人事施策の未来が見える～

エンゲージメントとは、働く人の組織に対する愛着や思い入れ、 貢献意欲ならびに仕事への前向きな姿勢を意味します。 個人のモチベーションや生産性に大きく影響することが各文献で示され、 厚生労働省による「令和元年版労働経済白書」においてもその重要性が言及されています。 働き方が多様化する現在、各企業のエンゲージメント向上施策の取り組みの状況と 今後の課題を明らかにすることを目的として本調査を実施いたしました。 「経営者や管理職、各部署の方向性がバラバラで施策がなかなか進まない」 「施策の効果測定や評価手法を確立した方がよいとわかっているが、道筋が見えない」 「施策を行いたいが、どのように設計したらよいかわからない」 「情報収集や作業時間を確保しようと思っても忙しくて時間を割けない」 各企業の「エンゲージメント」に関するリアルな「成果」と「想い」を量的・質的の 両面からとことん深掘りしましたので、気になる方は以下よりダウンロードしてご覧ください。 ■調査概要 調査対象：国内企業の人事・経営者の皆様 実施期間：2023年1月6日～1月19日 調査方法：Webアンケート調査 有効回答：273名

ウェルビーイングの取り組みにパーパスの浸透度が影響か？関心が高まる一方で「効果の可視化」に課題を抱える実態も

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社は2022年12月22日、「ウェルビーイングと健康経営」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年9月26日～10月3日で、企業の人事責任者および担当者221名から回答を得た。調査から、企業におけるウェルビーイングの認知度や、パーパス浸透度と実施割合の関連性などが明らかとなった。

第142回 23卒学生の“企業に対する本音”は？ 新卒就活生の「採用選考」・「採用面接」への声を紹介

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 HR総研が、人事採用担当者を対象に2022年11月28日～12月9日に実施した「2023年＆2024年新卒採用動向調査」によると、この時点で2023年卒採用を「継続している」企業の割合は39％と4割近くに上ることが分かりました［図表1］。1001名以上の大企業では26%ですが、301～1000名の中堅企業は40％、300名以下の中小企業では48％と半数近くにもなっています。

物価上昇の影響を「賃金制度に反映する」とする企業が約6割に。“人的資本”への投資に対する重視度が高まる傾向も

公益財団法人日本生産性本部は2022年12月19日、「人材を生かす賃金」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年11月7日～28日で、同法人の賛助会員企業の人事担当役員155名から回答を得た。調査から、物価の上昇を受けた賃金制度の変化の動向や、制度変更における課題感などが明らかとなった。

「採用通知書」と「内定通知書」の違いとは？ ハローワークに提出する「採用証明書」との違い、発行目的や効力も解説

HRの注目ワード徹底解説

少子高齢化や労働力の流動化がますます加速している。厳しい状況の中、企業は優秀な人材を確保していかなければならないが、意外な盲点となるのが、最終選考後の企業の対応だ。「内定を通知するのが遅れた」、「企業からの真摯な姿勢が伝わらなかった」などの悪い印象は、応募者が入社をためらう要因となるだろう。通知書一つをとっても、迅速かつ誠意ある対応が大切である。本稿では、採用に重要な役割をもつ「採用通知書」について、「内定通知書」や「採用証明書」など他の類似書類との違い、発行目的や効力など、どのような意味をもつのか解説していきたい。

理念浸透研修

理念・ビジョンの浸透を飛躍的に促進するサーベイ＆研修企画！

一貫した企業理念から個々の「働く目的」を明確にし、日々の実践に落とし込みます。

セルフマネジメント研修

モチベーションのムラをなくし、自己管理能力を高めるセルフマネジメント

若手～中堅の社員が自己理解とビジョンの明確化を通して、常に一定の成果を出し続けるようになることを目的とします。

リーダーシップ研修

チームを牽引するリーダーとしての当事者意識を醸成するリーダーシップ研修

マネジメントにも活用できる「リーダーシップの原則」を学ぶことで、組織に対する責任感を確立します。

日常行動観察サーベイ

『もう一歩踏み込んだ部下育成』を実現するためのアセスメントツール

最大の特徴は受験者とその上司が回答することによってお互いの課題観を一致させます。明確な指標の下、上司が部下を支援しやすい状態を創り出します。

“優れた経営層”は「理念の浸透・実現」に着手か。低評価の経営層は「ルール遵守」を求めるものの組織づくりが不十分な実状

株式会社リンクアンドモチベーションは2022年12月6日、「優れた経営層の特徴」に関する研究結果を発表した。調査期間は2015年1月～2021年12月で、同社が提供するエグゼクティブサーベイを実施した、累計84社1,587名から回答を得た。調査から、部下から高評価・低評価を受ける経営層の特徴や、優れた経営層に至るまでの段階などが明らかとなった。

HR総研：「若手人材の離職防止」に関するアンケート　結果報告

若手人材の離職による課題に「次世代リーダー育成の停滞」、テレワークとの関係性は？

「新入社員の3人に1人が3年以内で辞める」ともいわれる時代の中、若手人材の早期離職を防止するため人事はどのような対策をして、どのような取組みに効果が出ているのだろうか。 HR総研では、若手人材の早期離職に関する状況や、離職率低下に向けた人事の取組みなどの実態を把握するアンケートを行った。フリーコメントを含めて調査結果を以下に報告する。 ＜概要＞ ●若手人材の離職の課題、「採用・育成コスト」「次世代リーダーの育成」 ●離職率5%を越えると課題感を意識する傾向 ●離職率が低い企業が推進する経営方針とは ●オンボーディング施策に離職リスクの分かれ道が？ ●離職リスクはカジュアルな会話の内容をヒントに ●社内コミュニケーションの活性化が離職防止のカギか

ハラスメント防止研修

各種メディアも注目する画期的なパワハラ対策研修

職場環境における「人間関係の質」「人財育成力」を高め、ハラスメントの起きない組織文化を醸成します。

「キャリア迷子」の若手社会人が半数以上。キャリアプランを持っている人のほうが“将来への期待度”も高い傾向に

株式会社グロービスは2022年11月16日、「若手社会人のキャリア観に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年10月21日～24日で、20歳～34歳の有職者（パート・アルバイトを除く会社員・団体職員など）750名から回答を得た。これにより、現在のキャリアへの満足感や今後のキャリアプランの有無、将来への期待度などが明らかとなった。

“大離職時代”で従業員の「仕事観」や「会社に求めること」が変化。人材マネジメントが難化したポイントとは？

株式会社パソナグループは2022年11月11日、「“大離職時代”の企業活動への影響に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2022年8月5日～16日で、日本を含む12ヵ国の日系企業に勤務するグローバル人事担当者、現地法人人事担当者等821名から回答を得た。これにより、従業員の仕事に対する価値観の変化や離職状況などが明らかとなった。

【YouTube配信】バックオフィスの評価と給与～数値化しにくい貢献を見える化する仕組み～

売上のない部署の評価基準とは？「バックオフィスの成果を見える化する方法」を解説します！