セミナー
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
資料ダウンロード
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
種別：お役立ち
提供：ティーペック株式会社
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、「プレゼンティーズム評価とストレスチェック結果との関連性」について、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生と共同研究を行いました。 “プレゼンティーズム”とは; これまで、企業におけるメンタルヘルス支援は、主に“アブセンティーズム”と言われる「欠勤や休職など、心身の不調により出社できない状態」の従業員を対象として、予防と対策が講じられてきました。しかし近年、 “プレゼンティーズム”（出社しているにもかかわらず、心身の健康上の問題でパフォーマンスが落ちている状態）が注目を集めており、健康経営優良法人（ホワイト500）*認定においても重要な指標となっています。 メンタルヘルス支援施策のなかで、“プレゼンティーズム”をどのように把握し、効果的にアプローチしていくか。これからの企業の生産性向上における、この重大な課題を解決するべく、保健同人社とヒューマネージは、2018年、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生と共同研究を実施。約3万人の従業員の方々に対して、ストレスチェックと同時に“プレゼンティーズム”評価に関する大規模調査をおこないました。 *「健康経営優良法人」は、経営産業省が創設した認定制度。特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する。うち、「ホワイト500」は大規模法人部門の認定法人を指し、2018年の認定企業は541社（2018年5月1日現在）。 全従業員のうち、9割もの従業員がパフォーマンスの低下を実感。 「25％以上パフォーマンスが落ちている」従業員も、2割存在。 過去4週間の仕事について、通常の状態を100％として評価してもらったところ、「100％の状態で勤務できている」と回答した割合は、約1割。9割もの従業員が、パフォーマンスの低下を実感していることがわかりました。 さらに「50％未満」と回答した従業員も5％存在しており、“プレゼンティーズム”の問題は「ほとんどすべての従業員におこっている」といえます。 仕事の適性度や働きがい、ストレスの原因への対処傾向、人づきあいの技術が、 生産性に大きく影響。 次に、ストレスチェックの結果と“プレゼンティーズム”評価の結果を比較したところ、「ストレスチェックの高ストレス者は、そうでない人に比べ、パフォーマンスが低い層に分布している」傾向が見られました。 さらに、“プレゼンティーズム”の指標で「注意群」（パフォーマンスが低下しているグループ）と「良好群」（パフォーマンスが問題なく発揮できているグループ）に分け、 A) ストレスの原因と考えられる因子 B) 本人の持つ、ストレスの原因への対処傾向（コーピング） C) 本人の持つ、ソーシャルスキル D) ストレス反応（ストレスによる心身の変化） の項目について、平均値を比較分析したところ、以下の結果が得られました。 「睡眠の質」（睡眠時間が十分に取れているか、就業時間中に眠気を感じるか）が、生産性に大きく影響。 プレゼンティーズムに関連のある健康リスク要因についても調査を実施しました。 “睡眠リスク”の結果と“プレゼンティーズム”評価の結果を比較したところ、「睡眠時間が十分に取れていない人や就業時間中に眠気を感じる人は、そうでない人に比べ、パフォーマンスが低い層に分布している」傾向が見られました。 NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生の考察 ―――――――――――――――――――― “プレゼンティーズム”（疾病就業）は、近年、組織の活性度・労働生産性を測る指標として注目が高まっています。今回の調査研究では、ストレスチェックとプレゼンティーズム評価を同時に行い、パフォーマンスの低下に影響を与える要因を特定することができました。 健康リスクを改善し、職場のストレスを低減すること、具体的には、睡眠（時間ではなく、熟睡感―睡眠負債のない睡眠の確保）と職育（従業員のプロフェッショナルとしての育成―上司の支援）が重要であること。そして、従業員の健康づくりを基盤として、働かせ方を効率よくすること、つまり職務適性、職場環境などを考慮することこそが、健康経営に繋がる重要な要素であることが立証された結果になります。 本調査結果をもとに、組織の生産性向上、健康経営実現に向けた更なる活用が望まれます。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
昨今の人手不足を背景に、求める人材の獲得はどの企業にとっても深刻な課題となっている。また、近年では若年層を中心に、職場選びにおいて働きやすさを重視する傾向も顕著だ。事業成長の担い手となる人材をいかに獲得するか、そしてその人材が活躍できる環境をいかに整えるかが、企業における人事戦略のカギになるといえるだろう。今回は、設立から11年目を迎え、いまだ成長を続けるベンチャー企業、株式会社スタイル・エッジ（代表：金弘厚雄）の執行役員 人事部長 花咲圭祐氏にインタビューを行い、事業の急成長期において同社がどのように人材を獲得し定着させてきたか、その取り組みを聞いた。
株式会社エムステージが提供する産業医サポートサービスは、企業への産業医の紹介だけにとどまらず、嘱託産業医の業務管理システム「M Connect」の提供や、休職者の復職までの対応の仕組みづくりを支援する「休職・復職サポートサービス」など、継続した支援活動が健康経営を支える優れたサービスであると評価され、第7回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』を受賞した。このサービスが開発された背景や、企業にもたらすメリット、導入事例などについて、同社執行取締役、鈴木友紀夫氏に伺った。第7回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』株式会社エムステージ産業医サポートサービス企業への産業医の紹介だけにとどまらず、嘱託産業医の業務管理システム「M Connect」の提供や、休職者の復職までの対応の仕組みづくりをサポートする「休職・復職サポートサービス」など、継続した支援活動が健康経営を支える優れたサービスであると評価されました。ゲスト鈴木友紀夫 氏株式会社エムステージ執行取締役1966年生まれ、福島県出身。東京理科大学で応用微生物学を専攻。医師の人材サービス大手に所属後、医師と医療機関をつなぐ人材マッチングサービス事業を行う株式会社エムステージの立ち上げに参画、取締役に就任。現在は産業医事業部において、企業の産業医選任サービスや産業医になりたい医師向けのサポートを行う。労働者の健康を守るため、そして医師の新たな働き方を提案するために奔走している。医療経営士２級、健康経営アドバイザー（初級）
『健康寿命をのばそう！アワード』をご存じだろうか。健康寿命を延ばすための取り組みから、優れたものに贈られる賞で、厚生労働省が「健康寿命をのばしましょう。」をスローガンに行う国民運動、『スマート・ライフ・プロジェクト』の一貫として行われている。従業員等の健康維持のみならず、健康管理を経営的な視点で考え、実践する“健康経営”にもつながる取り組みとして注目を集め、多くの企業や自治体が参加。2018年11月に第7回のアワードの授賞式が開催された。式では最終審査に残った企業や自治体が取り組み内容をプレゼンテーションし、その場で各賞が決定した。ここでは受賞した取り組みや授賞式で語られた話を中心に紹介する。
働き方改革関連法による残業規制を遵守するため、従業員には早く帰るよう指示し、管理職には業務を改善するよう指示をする、というだけでは、単なる「時短ハラスメント」になりかねない。少子化の時代を迎え、企業にとっては今後、中長期的に従業員の健康的な働き方やキャリア発達支援を可能とする制度の構築が、喫緊の課題となる。これを機に、働き方改革を、組織文化の現状を切り替える“破壊的イノベーション”の起爆剤と捉えてはいかがだろうか。
慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏インタビュー 近年、AIやビッグデータの進化に伴って、人事領域におけるテクノロジーの普及・拡大が急速に進み、その可能性はますます広がっている。この波は、人事の世界に、そしてビジネスに何をもたらすのだろうか。そこで今回は、HRテクノロジーの第一人者である、慶應義塾大学大学院経営管理研究科・特任教授の岩本隆氏にインタビューを敢行。HRテクノロジーが重要視されている背景から、「採用」「人材育成」「配置」「健康経営」「エンゲージメント」の5領域における先端事例、さらには今後の展望に至るまで、詳しく解説いただいた。そこで、注目の次世代テクノロジーとして「ブレインテック」が紹介された。いったい、どんな可能性を秘めているのだろうか。（本資料より抜粋）
「労働災害防止計画」とは、昭和33年から労働者の事故防止と健康保持のために、国がこれまで13回にわたって更新してきた中期計画です。この計画によって職場での事故は減り、現在は労働者の健康のほうに目が向けられるようになりました。2018年から始まった13次労働災害防止計画では、特に産業医に強くスポットが当てられています。これを踏まえて今回は、第13次労働防止災害計画における産業医の役割について解説します。
株式会社オウケイウェイヴは、2018年10月より、月曜日の午前中に“営業休"を導入した。これは、従業員のストレスを低減することで、より一層の業務効率化と生産性の向上を目指すことが狙いだ。
■講師： 株式会社KDDI総合研究所 教育・医療ICTグループ 米山暁夫氏 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ KDDI総合研究所では、ヒトの「アタマ」と「ココロ」と「カラダ」の健康増進を目指した研究に取り組んでいます。 HealthTech領域では、フィジカルヘルスやメンタルヘルスに関するさまざまな取り組みが見られるようになりましたが、今後何よりも重要になるのは、これらを正しく理解できるヒトのリテラシー教育です。HRサミット2018では、これらを総合的に進めるための取り組みや悩み、そして解決策をお話いただきました。
導入実績200社を誇るモチベーションテクノロジー企業、株式会社Be&Do（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：石見一女）は、心理的資本診断 分析レポート無料キャンペーンを実施いたします。組織の現状が分かる分析レポートを2019年2月28日までに応募いただいた企業様に無料でお渡しいたします。 ■モニターキャンペーン概要 名称：『心理的資本』分析レポート無料キャンペーン 期間：2018年11月27日(火)～2019年2月28日(木) 対象：民間企業 詳細/申込方法：以下のページよりお申込みください。 https://habi-do.com/psycap-monitor-servey 前向きな心理状態は業績との相関があるとされております。 2月28日（木）までのお申込みいただいた会社様の分析を無料でさせていただきます。 ※他社平均との比較データを併せ2019年3月以降にご報告します。 ■心理的資本診断とは 潜在的な組織の活性度を測ることができます。 ※診断に必要な項目は、大阪大学大学院 経済学研究科 開本浩矢教授、健康経営研究会理事長 岡田邦夫医師に助言・監修いただいております。 〇従業員のエンゲージメントを数字として把握することができます。 〇職種・年代別・勤続期間別でモチベーション課題が見えます。 〇他組織との比較により自社組織の活性度を客観的に把握することができます。 〇アンケート回答者一人ひとりに診断結果コメントが表示されます。（ウェブアンケート） 〇組織の診断結果に基づき改善策のアドバイスコメントを提供します。（2019年3月以降予定） 本キャンペーンでは実施期間中に1万件データを回収し、調査にご協力いただいた企業様には平均値との比較データを提供します。
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
現在、日本産業の中で最も成長していると言われる「HRテクノロジー領域」。第4次産業革命が進む中、国を挙げての産業施策「人づくり革命」「生産性革命」とはどのようなものなのか。その先にある、「ワークライフインテグレーション」を実現するためにはテクノロジーをどう活用し、取り入れていけばいいのか。慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授の岩本隆氏に国内外のHRテクノロジーの最新動向を交えながらお話しいただきました。 講師岩本 隆氏慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。（株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、（一社）日本RPA協会名誉会員。
低価格メガネでメガネ業界の常識を変えた株式会社ジンズ。同社が今取り組むのが、人の集中を測るデバイスとしてメガネを活用し、その成果を元に集中できる空間を作ること。メガネ型デバイスの「JINS MEME」と集中できるワーキングスペース「Think Lab」の開発に関わった井上一鷹氏から、開発意図や成果等について語っていただきました。 講師井上 一鷹氏株式会社ジンズ MEME事業部 事業統括リーダー大学卒業後、戦略コンサルティングファームのアーサー・D・リトルにて大手製造業を中心とした事業戦略、技術経営戦略、人事組織戦略の立案に従事後、ジンズに入社。MEME 事業部、Think Labプロジェクト兼任。算数オリンピックではアジア4位になったこともある。最近「集中力 パフォーマンスを300倍にする働き方」を執筆。
ここ数年で「産業医」の知名度は上がってきました。産業医の仕事は多岐にわたります。例えば、工場の労働者を危険から守ったり、健康診断の結果からその人を働かせていいか判断したり、医学的な知識を背景に従業員と仕事のマッチングを行います。それにより会社は業績が伸び、また法的なリスクにも備えることができる、こうしたことがまさに産業医業の真骨頂です。
平成29年の労働安全衛生調査（事業所調査）の結果では、前年1年間（平成28年 11 月１日～平成29年10月31日）に、メンタルヘルス不調により連続1ヶ月以上休業した労働者の割合は0.4％、退職した労働者の割合は 0.3％となっている。産業別にみると、連続 1ヶ月以上休業した労働者は「情報通信業」及び「金融業、保険業」が1.2％と最も高く、退職した労働者は「運輸業、郵便業」が0.5％と最も高くなっている。このようにメンタルヘルス不調による休職者または退職者が出ると、事業に支障が出るのは言うまでもない。
セクシャルハラスメント、いわゆるセクハラ問題が発生したとき、経営者は、従業員を守るためにも、会社を守るためにも、迅速かつ適切に対処することが求められる。派遣労働者に対するセクハラの場合、実際に働いている場所は派遣先企業であるため、当然、派遣先企業でセクハラ防止策が必要だが、一方、派遣元の責任はどうなのだろうか？
株式会社帝国データバンクは、全国各地の企業を対象に「働き方改革に対する企業の取り組み状況や見解」について行った調査の結果を公表した。なお、調査は2018年8月に実施され、有効回答企業は9,918社。企業の内訳は大企業が2,010社、中小企業：は7,908社となる。
平成28年労働安全衛生調査（労働者調査）によると、現在の仕事や職業生活で、強いストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は、58.3％となっている。また、強いストレスの内容をみると、「仕事の質・量」が 62.6％と最も多く、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が 34.8％、「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」が 30.6％となっている。多くの人のストレス要因として、職場の人間関係も対処すべき問題であることがわかる。
「日本HRチャレンジ大賞」（後援：厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、ProFuture株式会社）は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰し、日本社会の活性化促進を目的としています。2012年にスタートし、第7回目を開催いたしました。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、また顧客企業向けサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。今年の応募総数は65事例で、厳正な審査の結果、その中から15事例が選ばれました。 審査委員 今野 浩一郎 氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員長／学習院大学 名誉教授1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。 伊藤 健二氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／明治学院大学 学長特別補佐（戦略担当）2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所 客員主任研究員 元慶應義塾大学院 政策・メディア研究科 特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。 武石 恵美子氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／法政大学 キャリアデザイン学部 教授筑波大学卒業後、労働省（現・厚生労働省）を経て、ニッセイ基礎研究所勤務。2001年にお茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。東京大学助教授、ニッセイ基礎研究所上席主任研究員を経て、2006年４月より法政大学キャリアデザイン学部助教授、2007年4月より現職。専門は人的資源管理、女性労働論。厚生労働省「中央最低賃金審議会」「労働政策審議会 障害者雇用分科会」「労働政策審議会 雇用均等分科会」など各委員を務める。 主な著書に『雇用システムと女性のキャリア』（勁草書房、2006年）、『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著、ミネルヴァ書房、2012年）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会、2014年）など。 田宮 寛之氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／東洋経済新報社 編集局編集委員東洋経済新報社に入社後、企業情報部記者として自動車、生・損保、食品、コンビニ業界などの取材を担当し、『会社四季報』『就職四季報』などに執筆。その後、『週刊東洋経済』編集部デスクを経て『オール投資』編集長。2009年「東洋経済HRオンライン」を立ち上げて編集長となる。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。現在は編集局編集委員。近著に『みんなが知らない超優良企業』（講談社）。 寺澤 康介「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。
臨床心理士として、働く人のカウンセリングをしていて感じることは、多くの人が仕事でのストレスを抱えながら働いているということである。もちろん筆者自身も仕事でのストレスを抱えているし、そんなの当たり前と思われるかもしれない。しかしながら、ストレスとうまく付き合えている人とそうでない人には、“ストレスに対する考え方”が違うように感じる。ストレスとうまく付き合えている人とそうでない人の差とは、いったいどこにあるのだろうか。結論から先に言ってしまうと、それはずばり、「ストレスに対する印象の差」である。
株式会社レオパレス21は、従業員の健康維持やワークライフバランスの確保を主な目的とし、「勤務間インターバル制度」を2018年9月1日より全従業員を対象に導入した。
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
