拡大する受け入れ人数と開催拠点数

インターンシップで受け入れる人数規模を前年と比較してみたところ、「10名未満」とする企業が依然として最も多く5割近くを占めるものの、「20名以上」とする企業の割合は30％から38％へ、「100名以上」とする企業も6％から10％へと増加しています［図表3］。

今回の調査で初めて、インターンシップを実施する拠点（都市）の数についても聞いてみました［図表4］。前年のデータがありませんので比較はできないものの、実施する拠点の数は増えているものと推測されます。ファーストリティリングや日本マクドナルドなど店舗でのインターンシップを実施しているケースでは、これまでも複数の拠点で実施していましたが、事務所・研究所内でのインターンシップとなると1カ所かせいぜい2カ所が限界でしょう。ところが今回の結果を見ると、複数拠点で受け入れを行う企業が中小企業でも3割近く、中堅企業では5割近くに上っています。複数拠点で実施するインターンシップの多くは「1Dayインターンシップ」になります。単に受け入れ人数の拡大だけでなく、各地の学生とのコンタクトを図ろうとする動きになります。まさに、プレセミナーの様相を呈しています。

7割前後の企業は予定通りの応募者を獲得

インターンシップの募集方法［図表5］と応募状況［図表6］を見てみましょう。
　募集方法では、「キャリアセンター」がトップで、全体の55％と半分以上の企業が「キャリアセンター」を通じて募集しています。大学でマッチングした学生を送り込んでもらうほか、自由応募タイプのものについても募集要項の掲示等を依頼している模様です。
　次いで「リクナビ」「マイナビ」等の「就職ナビ」の41％になります。6月15日時点でのインターンシップ情報の掲載数は、「リクナビ2016」は昨年の2倍以上となる2869社、「マイナビ2016」も1465社に上りました。各就職ナビは、採用広報の解禁日となる3月1日までの間、メインコンテンツとしてインターンシップ情報を網羅することで、早期の会員登録を狙っているわけです。

これだけ多くの企業がインターンシップを募集するとなると、当然学生の応募を奪い合う形となり、応募者を獲得するのに苦戦する企業が多くなることが予想されますが、意外にも7割前後の企業は想定する応募数を獲得できているようです。中には「予定よりもかなり多い」という大企業もあるようです。就職スケジュールが大きく繰り下げとなる中、インターンシップの重要性がこれまで以上にクローズアップされ、扇動されている面も大きいでしょう。
　大企業でも地方企業や研究職限定のインターンシップは集客に苦戦しているようです。