【無料/オンライン】世代特性から人材育成をデザインする「ワークエンゲージメントの向上が組織を変える」

皆様の会社では、世代別の価値観の違いを正しく理解している人材はどの程度おられますでしょうか？ それぞれの世代特性・リーダーシップのあり方から人材育成をデザインする！ 【無料/1日限定企画・オンライン説明会（ライブ配信）】 「ワークエンゲージメントの向上が組織を変える 　～世代を超える全社員活躍型の人財育成とは～」無料WEB説明会 ●東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベ経営のノウハウ公開！ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ Webオンライン説明会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本説明会はご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●こんな方におすすめです！ ・コロナ禍で実施できなかった教育を来期実施するための計画を立てたい ・次世代のリーダー候補の育成方法に悩んでいる ・リアルとデジタルの両軸でハイブリッド型の教育をしていきたい ・『ガンダム』『ドラゴンボール』『ONE PIECE』『鬼滅の刃』それぞれの特性・リーダーシップのあり方に興味がある ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 皆様の会社では、世代別の価値観の違いを正しく理解している人材はどの程度いるでしょうか？ 組織の世代間にはそれぞれの「価値観」があります。 各世代が「自分のやり方が正しい」を持っており、世代間の価値観が相互理解出来ないが故に、 ワークエンゲージメントが低下し、離職へと繋がるケースも起きているケースが散見されます。 では、世代を超えたこの「価値観」と、どのように共存し、ワークエンゲージメントを高めればよいのでしょうか。 世代を超えた価値観と共存するために必要なのは「最適な役割」と「最適なトレーニング」です。 それぞれの世代に適した役割とトレーニングにより全社員のリーダーシップを”デザイン”するのです。 ギャップを理解するのではなく、”ギャップをシナジーに変える”ことが、ワークエンゲージメントを高める組織のあり方だと考えます。 本説明会では、各世代を「ガンダム世代」「ドラゴンボール世代」「ワンピース世代」そして「鬼滅の刃世代」と表し、それぞれの特性・リーダーシップのあり方から、人財育成のデザインについてご説明いたします。 理想論・あるべき論ではなく、現実的かつ実践的な内容も含めて、ぜひ自社のワークエンゲージメント向上に役立てていただければと思います。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●担当講師 久保　多聞（株式会社タナベ経営　戦略総合研究所　HR部　主任） 階層別研修の運営責任者・人財開発コンサルタント（人事・人財開発テーマ）・教育学習ビジネスコンサルティングチームサブリーダーを担当後、現職。『キャリアと成果に結びつく教育理論の展開と実践』をテーマに、人財開発・教育分野における研究やコンサルティングメニューの開発・実践を行っている。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など）

『社長、僕らをロボットにする気ですか？　正しいマニュアル導入で人を成長させ、組織の生産性を高める方法』中山 亮（masterpiece）

書籍・本　紹介／レビュー

内閣官房「業務の抜本見直し推進チーム」アドバイザーを務める著者が、マニュアル導入によって人と組織を成長させる方法を具体的に示した1冊！　自らを「マニュアル屋」と称する著者が発案し、成長企業500社が導入している真のマニュアル有効活用法とは。テレワークでも、組織が回る、ぐんぐん成長する秘策を公開。（2020年8月28日刊行）

【SNS採用実行支援サービスのご紹介】公式SNSを活用して「求める人財の採用」に繋げていきませんか？

【概要】 SmileWayのご提供する「SNS採用実行支援サービス」の概要資料最新版です。 私たちSmileWay の人財採用戦術サービスは「”求める人財の採用”」 を実際に具現化できる “SNSメディア” に特化したノウハウ提供・運用実行支援をご提供しています。 本資料では、SmileWay (選任協業パートナー含む)紹介、採用戦略における公式SNSの位置づけ、 3つのサービス特長や強み・選ばれる理由、サービス利用者の声、戦術事例の一部などについて、 シンプルかつ分かりやすく説明しています。 【特長】 1.業界最安圏内の低価格を実現 ∟お客様目線の安心価格。SNS専門家直契約だから実現できるコストメリットです。 2.衝撃のハイクオリティを実現 ∟大手企業・大手メディアも注目するハイセンス・ハイクオリティです。 3.安心の結果にコミットを実現 ∟実績に裏付けされたSNS採用ノウハウ提供・運用実行で結果を出します。 【こんな方におススメ】 ●採用戦略の一環としての「自社ブランディング」に課題を感じている経営者、担当者の方。 ●求人広告や人材紹介に加え、新たな採用戦術を模索している経営者、担当者の方。 ●公式SNSを活用した採用マーケティング効果に課題を抱えている経営者、担当者の方。 興味のある方は下記よりダウンロードください！

「人事が行う社員向け調査」成功の秘訣～社員の声を人事施策にどう反映させるか～【HRサミット2020講演録】

働き方や企業と社員の関係性が刻々と変化し、多様性のある雇用管理が求められる昨今、社員の声をきめ細かく取り入れ、人事施策に反映させていくことがより一層重要になっています。そこで、「『人事が行う社員向け調査』は今後どうあるべきかを考える」と題してトークセッションを行いました。登壇したのは、元サイバーエージェント採用責任者で株式会社TechBowl 代表取締役社長の小澤 政生 氏、大阪大学大学院 経済学研究科 准教授の中川 功一 氏、HR総研 所長でありProFuture株式会社 代表取締役社長の寺澤 康介、同じくHR総研から主席研究員でProFuture株式会社 取締役 松岡 仁の4名。まず、小澤氏、中川氏、松岡が講演で調査の秘訣や意義を語り、その内容を受けて全員でトークセッションを実施しました。本講演録では、自社にとって有効な調査を行えるか、そのためのヒントをご紹介します。 ▼登壇者 ・株式会社TechBowl 代表取締役社長 小澤 政生 氏 ・大阪大学大学院 経済学研究科 准教授 中川 功一 氏 ・ProFuture株式会社 取締役／HR総研 主席研究員 松岡 仁 ・ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤 康介（ファシリテーター）

『ニトリの働き方』似鳥昭雄（大和書房）

書籍・本　紹介／レビュー

「増収増益日本一」を誇る家具最大手企業・ニトリの創業者が、社員に語り続けた原理原則と商売の心得を大公開。すべての働く人へ、一度きりの人生がより「働きがい」と「生きがい」に満ちたものになることを願い、試行錯誤を繰り返して得られた「仕事への向き合い方」と「心構え」を、実体験をもとに書き上げた渾身の1冊。（2020年9月5日刊行）

コロナ禍で求められる「従業員の自律意識」の実態を、延べ5万人が回答したアンケートから探る

ビジネスSNSを運営するウォンテッドリー株式会社は2020年10月、「働き方に関する調査」の結果を発表した。調査は2020年9月7日～10月7日にかけて行われ、同社が運営するつながり管理アプリ「Wantedly People」を利用するビジネスパーソン延べ52,416名から回答を得た。テレワーク環境でより重要視されるようになった「自律」について、働く人々はどういった意識を持っているのか注目してみたい。

ニューノーマルな働き方は、テレワーク×出社の「ハイブリッドワーク」が功を奏すか

パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は2020年9月、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月12～13日で、一般社員210名と、部下のいる管理職190名の合計400名から回答を得た。調査結果から、テレワークを伴う新たな働き方が、従業員の働きがいと生産性にどのように関わるかを見てみたい。

企業内研修　英語de人事(R)

英語de人事(R)　Think, Act and Speak like a global HR professional!

グローバルシーンで通用する人事知識とは何かなど、現場でのシチュエーションに直結した多岐にわたるトピックを学習します。

副業から得られるものとは。「副業」の目的とマネジメントのあり方を問い直す【HRサミット2020講演録】

働き方改革が進められる中で、「副業」が注目を集めています。副業は「イノベーションの促進に有効」とされていますが、安易に推奨してもいいのでしょうか。東洋大学 准教授 川上 淳之氏が、労働経済学、マクロの観点から副業に潜む問題点を取り上げました。講演の後半では川上氏と学習院大学 名誉教授 今野 浩一郎氏によるディスカッションが行われました。 ▼登壇者 ・東洋大学 准教授 川上 淳之 氏 ・学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎 氏（ファシリテーター）

「人事制度」や「賃金制度」で差別化を図り、創業時の壁を乗り越える（ビズメイツ株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

起業には、様々な壁がある。特に直後は資金や社会的な信用が乏しく、社員や顧客は少ないために安定した業績をあげるのが難しい。経営を安定化させるためには、売上を軌道に乗せる顧客や販売先を開拓しなければいけないのだが、容易なことではない。それができないために、資金ショートに陥る企業もある。金融機関から融資を受けるが、返済の目途がつかずに廃業や倒産、慢性的な経営難の憂き目に遭う。このような苦境やハンディを乗り越えるために、独自の経営手法で差別化を図り、顧客を獲得し、短い期間で業績を上昇させることが創業者には強く求められる。

人材確保やエンゲージメントの効果が期待できる「地方」での働き方に迫る――ベネッセグループの有志組織「One Benesse」がアルムナイ交流会を開催

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセグループの社内有志組織「One Benesse」が、8月1日（土）にアルムナイ交流会「こんなところにベネッセ人！　最前線で働く人がローカルの魅力を語り尽くす」を開催した。「One Benesse」は、ベネッセグループの有志が立ち上げ、企業理念「Benesse=よく生きる」の実現を目指している。同組織はベネッセグループのアルムナイと現職をつなげるコミュニティも立ち上げ、定期的にアルムナイ交流会を企画している。今回の交流会のテーマは「ローカル」。今、テレワークの普及に伴い、場所の制約を受けない「地方」での就労がこれまで以上に注目されている。地方移住、地方からのテレワークが増えつつある今、人事担当者が地方で働く動機やメリットについて知っておくことは、従業員や求職者の新しい働き方として受け入れたり、入社後の新たなキャリアパスとして提示したりするうえでの参考になるだろう。本記事では、実際に地方で働く登壇者が語る「地方に移住したきっかけ」や「地方で働く魅力」などについてダイジェストで紹介する。

転居せず転勤が可能に。JTBがよりニューノーマルな働き方を目指した新制度「新たなJTBワークスタイル」を導入

株式会社JTBは2020年10月28日、テレワーク勤務関連諸制度の拡大および、勤務の時間や場所の柔軟性を高める新たな制度「新たなJTBワークスタイル」の実現に取り組むことを発表した。「ふるさとワーク制度」を含む4つの制度を導入することで、ニューノーマル時代における新たな働き方の実現を目指すという。

人はなぜ転職を決意するのか？ 退職と転職先選定の理由から見えた「職場に求めていること」

パーソルグループの株式会社ライボは2020年8月、「転職理由・退職理由に関するアンケート」および「転職先を選んだ理由に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2020年8月19～24日で、同社が運営する匿名相談サービス「JobQ」の20～60代の会員834名から回答を得た。これにより、転職のリアルな意識が明らかになった。

世界的企業に成長するテックベンチャーとイノベーティブリーダーをいかにつくるか【HRサミット2020講演録】

今、世界を支配しているiPhoneやFacebookといった製品やプラットフォームは、なぜ日本から出なかったのか？ どうすれば、日本発でグローバルカンパニーに成長していくテックベンチャーやイノベーティブリーダーが生まれるのか？ DX（デジタル・トランスフォーメーション）時代におけるこれら難題を、ITベンチャーキャピタリストのアレン・マイナー氏と、グローバル企業のCHROを歴任するクリスチャン バリオス氏はどう捉えているのでしょうか。シリコンバレーと日本を知る二人に、HRエグゼクティブコンソーシアム代表の楠田祐氏が切り込みます。 ▼登壇者 ・株式会社サンブリッジ 取締役ファウンダー タレンタ株式会社 社外取締役 アレン・マイナー 氏 ・日本アイ・ビー・エム株式会社 常務執行役員 人事担当 クリスチャン バリオス 氏 ・HRエグゼクティブコンソーシアム 代表 楠田 祐 氏（ファシリテーター） 協賛：株式会社JSOL ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー ▼協賛企業：株式会社JSOLからのご案内 　ジョブ型雇用の定着ためのVRアセスメント・システム『Vタレ』については 　下記をご覧ください。 https://assense.vtare.com/ ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

若手の自燃行動を促進する組織～ニューノーマル時代にこそ求められること～【HRサミット2020講演録】

With／Afterコロナの新時代で確実に求められる「若手の自燃（ジネン）行動」。「自燃」とは、自ら気づき、考え、決断し、行動することを意味します。ニューノーマル時代の若手を育成していくうえでは、若手の「自燃潜在力」をいかに刺激し、自燃行動を促進させるかが一つのポイントになるでしょう。本講演では「若手の自燃行動」をテーマにJSHRM（日本人材マネジメント協会）によるリサーチプロジェクトの研究結果と、「若手の自燃行動」を実践する企業事例についてお話しいただきました。 【協力】日本人材マネジメント協会 ▼登壇者 ・株式会社メトロール 代表取締役社長 松橋 卓司 氏 ・株式会社ジェイエイシーリクルートメント プリンシパルアナリスト 黒澤 敏浩 氏 ・For Next 代表 泉田 洋一 氏 ・PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー 大橋 歩 氏

幅広い領域に広がるHRテクノロジー活用～日本電産と村田製作所の最新取組みと進化【HRサミット2020講演録】

人材採用にテクノロジーを活用し、第4回HRテクノロジー大賞では奨励賞を受賞した日本電産と村田製作所。両社の取り組みは、育成やエンゲージメント向上など、より多彩な領域へと広がりつつあります。本講演録では講演の内容を抜粋し、慶應義塾大学大学院 特任教授 岩本隆氏をファシリテーターとし、両社におけるHRテクノロジーの活用事例、今後の可能性について探ります。 ▼登壇者 ・日本電産株式会社 人事企画部/人事部 D＆I推進室 リーダー 船木 路子 氏 ・株式会社村田製作所 IoT事業推進部 データソリューション企画開発課 中島 彰 氏 ・慶應義塾大学 大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏（ファシリテーター）

幅広い領域へと広がる「HRテクノロジー」の活用～日本電産と村田製作所の最新の取組みと進化の方向性～

HRサミット2020 ONLINE　講演録

人材採用にテクノロジーを活用し、第4回HRテクノロジー大賞では奨励賞を受賞した日本電産と村田製作所。両社の取り組みは、育成やエンゲージメント向上など、より多彩な領域へと広がりつつあります。本講演録では講演の内容を抜粋し、慶應義塾大学大学院 特任教授 岩本隆氏をファシリテーターとし、両社におけるHRテクノロジーの活用事例、今後の可能性について探ります。 講師中島 彰 氏株式会社村田製作所 IoT事業推進部 データソリューション企画開発課2010年に総合電機メーカーに人事として入社。2017年から株式会社村田製作所に転職し、センシングデータプラットフォームNAONAを活用した採用面接のPoCを企画、2019年1月にクロスファンクションチームによるプロジェクトを立上げ、NAONAを用いた採用面接の可視化・事業化等に従事。2020年6月より現職。

【11/11オンラインセミナー】米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』開催

新型コロナウィルスにより仕事・生活スタイル・人間関係・価値観等、さまざまなことが大きく変化し続けています。その中で企業と従業員（個人）は、ビジネスを行う根本的な目的や“存在意義”について考えたり、問われたりする場面が増加しています。本セミナーでは、米国のGAFAなど、多くの先進大手企業で導入・大絶賛されている『Helping Hands（義手づくり）プログラム』をご紹介いたします。これまでの体験学習型研修の概念を一新したプログラムの内容や導入事例、受講者の声などを中心にお話しいたします。 既存の研修内容をオンラインへ変更するだけでは求めている効果を得ることが難しいと感じている担当者様は、ぜひご参加ください。 【セミナー概要】 米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』 日時：2020年11月11日（水）15:00-16:30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：足立　潤哉（あだち　じゅんや） ………………………　プログラム　……………………… 1.注目されるPurpose Driven(パーパス ドリブン）なビジネス ・Purposeへの関心や価値が高まる背景 ・Purpose Drivenな企業のご紹介 ・Purpose Drivenな人財の育成方法 2.『Helping Hands（義手づくり）』プログラムについて ・導入背景 ・プログラム内容や特徴のご紹介 ・オンライン版（Virtual Helping Hands プログラム）のご紹介 ・実績のご紹介（参加者の声・効果） ※プログラムの詳細は、都合により一部変更となる場合がございます。 …………………………………………………………………

一般社員のエンゲージメントの低さが危機的状況、経営者や役員はどう対処すべきか。法政大学大学院 石山教授監修の調査で判明

株式会社タンタビーバは2020年10月8日、法政大学大学院 制作創造研究科の石山恒貴教授監修のもと行った「自社への“ファン度合い”に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2019年2月～2020年3月（分析含む）で、中小企業に勤務する会社役員および会社員、計1,000名より回答を得た。これにより、社員が会社に寄せる好意の度合いを数値化した「会社ファン度」や、ファン度を高める要素が明らかとなった。

Withコロナ／Afterコロナは、テレワークと出社を組み合わせる「ハイブリッドワーク」が生産性向上の鍵となるか

パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は2020年9月29日、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月12～13日で、一般社員210名と部下のいる管理職190名の計400名から回答を得た。これにより、在宅勤務者と管理職が感じているテレワークの現状が明らかとなった。