「PBR1倍超」実現に向けた財務・非財務戦略 ～コーポレートサステナビリティに向けて～

企業価値向上におけるPBRロジックを専門コンサルより解説!【無料/動画視聴版ウェビナー】「PBR1倍超」実現に向けた財務・非財務戦略～コーポレートサステナビリティに向けて

【お役立ち資料】人的資本への投資は本当に業績に繋がるのか？

情報開示義務化を契機に、一躍注目を浴びた人的資本経営。 しかし、人的資本経営は開示が本質ではなく、 適切に投資して人的資本を大きくしていくことが目的です。 その一方で、情報開示に取り組まれた企業の役員層・部長層からは 以下のような疑問・お悩みをよく伺います。 ✅人的資本と業績の結び付きを、どう可視化すればよいか？ ✅直接的、短期的に業績に寄与しない取り組みの納得感をどう得ればよいか？ ✅人材開発や組織開発の取り組みのROIをどう説明すればよいか？ 人事ご担当者さまの中にも、 「人的資本と企業の業績の因果関係についてうまく説明できず投資への合意が得られない」 とお悩みの方も多いのではないでしょうか。 このような課題に陥ってしまう背景として、 「人的資本」と「財務資本」の繋がりが見えにくい点にあると考えます。 この二つを繋ぎ、人的資本経営における 資本の循環サイクルの理解を深めるポイントは「知的資本」にあります。 本資料では、「知的資本」の考え方を導入することで、 「人的資本と財務資本は循環している」ことを示すとともに、 人材開発と組織開発が人的資本経営に与える影響を可視化したグランドデザインをご紹介。 また、施策例や具体的な取り組み事例を交えながら、 KPIを設定する際の重要なポイントを解説します。 実践的かつ一段高い視座から人的資本を捉えた内容になっていますので、 ご興味をお持ちの方はぜひご一読ください。

なぜ、中小企業は若手採用に苦戦するのか

失敗事例①：とりあえず始めて失敗に終わる採用活動 中小企業Ａ社では、若手人材の募集にハローワークやリクナビNEXT、マイナビ転職といった採用媒体での求人だけでなく、人材紹介会社やヘッドハンティング会社を活用するなど、毎年さまざまな採用方法を新たに試していました。 しかし残念ながら、採用活動にかかる時間・コストが年々増えるだけで、しばらく若手人材を採用できていませんでした。Ａ社が採用活動に失敗している原因は、場当たり的な活動に終始していたことにあります。 具体的には、「求める人材像（採用ターゲット）を定めていない」こと、そして「いつ・誰が・何を・どのように採用活動を展開するのか？といった採用戦略が曖昧であった」ことです。 多くの中小企業では、従前からの採用活動のやり方にならって、“とりあえず”採用活動を始めて、“なんとなく”求職者からの応募を待つといった、無計画な採用活動を繰り返しています。どのような人材を採用したいのか？(＝求める人材像)を定めない、場当たり的な採用活動では、かける資源と時間が分散してしまうため、もともと採用活動に制約のある中小企業の成功率をさらに下げてしまうのです。 このような間違いに陥っている中小企業は、求める人材の獲得に向けた採用戦略の策定が採用課題と言えます。具体的には、①求める人材および採用目標人数の設定、②現状の採用活動における問題点(＝失敗原因)の洗い出し、③採用力強化に向けた重点課題の設定、④採用活動スケジュールおよび採用KPIの設定、を通じて自社の採用勝ちパターンの確立が必要です。

無料・動画視聴版ウェビナー/変化を経営するための「人事戦略構築と人事制度見直しのポイント」

HR専門コンサルタントより、組織・人事戦略構築の考え方・ポイントを解説！【無料動画視聴版ウェビナー】変化を経営するための「人事戦略構築と人事制度見直しのポイント」

「リファラル採用」とは？ メリット・導入手順・注意点を解説

HRの注目ワード徹底解説

採用手法が多様化する傾向にある中、新たなアプローチとして注目度が高まっているのが「リファラル採用」だ。自社の社員から、採用条件に合致する知人や友人を紹介してもらうという採用手法である。ただし、ミスマッチを抑えられる一方で、デメリットもあるため正しい理解が必要だ。そこで、本稿では「リファラル採用」について、意味やメリット・デメリット、導入手順、運用時の注意点などを詳細に解説していこう。 【知っておきたい関連情報】 ■「リファラル採用」に関するお役立ち資料やセミナーなどのコンテンツはこちら

無料/人的資本情報の開示義務化の準備に向けて、HRコンサルより解説!人的資本経営の基本理解と実践ポイント

人的資本情報の開示義務化の準備に向けて、HR専門コンサルタントより解説！【無料/動画視聴版ウェビナー】人的資本経営の基本理解と実践ポイント

“現状分析”から“全社アクション”へ――組織全体で実現する従業員エンゲージメント変革のヒント【U-ZERO DAY 2025】

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社U-ZEROは5月22日、東京・中央区にて従業員エンゲージメントをテーマにしたイベント「U-ZERO DAY 2025」を開催した。同イベントは、先進企業の取り組み事例の紹介や、経営者や人事責任者による基調講演の内容から、従業員エンゲージメントの変革を実現するためのヒントを提供するイベントだ。現状分析で終わらず、実行にスムーズにシフトするためのヒントが各公演に散りばめられていた。本稿では、その模様と、特に注目すべき4つの講演内容をお伝えする。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート（2025年版）　結果報告（第1報）

～7割が「エンゲージメント向上」を目的に。エンゲージメントレベルが高い企業群では戦略的で計画的にアプローチ～

先行きの見通しが難しいVUCAの時代、企業が競争力を高め、持続的な成長を続ける上でデータドリブンな人事はもはや不可欠となっている。2023年度から上場企業を中心に義務化された有価証券報告書での特定項目の開示（いわゆる、人的資本情報開示）は3年目を迎えた。企業の「人的資本経営」の取り組み状況はどのように変化してきているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取り組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。

管理職のためのデータマネジメント力養成研修

AI活用を進める仮説検証型マネジメント

データを用いて、実現したい顧客価値、組織目標に対し、問題発見から課題解決に至るまでの仮説構築、組織変革力を自社課題を通して実践的に学びます。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

「KPI」とは？ 意味や設定方法、KGIとの違いを解説

HRの注目ワード徹底解説

「KPI」（Key Performance Indicator）は、日本語で「重要業績評価指標」と訳し、業務のパフォーマンスをチェックする際に欠かせない指標に位置付けられている。「KPI」をどこまで達成できているかを把握することで、最終目標への次なるアクションが明確になる。それだけに、「KPI」の意味合いを的確に理解しておけば、企業の経営戦略から個人の業務管理まで幅広く役立つ。そこで本稿では、「KPI」の意味やKGIなどとの違い、設定するメリット、設定・運営方法を詳細に解説していきたい。 【知っておきたい関連情報】 ■「KPI」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

リーダーシップ開発の投資対効果 -優れたリーダーがもたらす利益を数値化する-

＜概要＞ 「リーダー研修って、本当に意味あるの？」 そんな疑問に、データで応える一冊です。 本資料では、リーダーシップ開発プログラムを通じて、日立エナジーが正社員の離職率を80％、時給制職員の離職率を25％削減した実例をはじめ、年間8,750時間の生産性向上、NPSやCSATの改善といった成果を多数紹介。 従来の「満足度」「完了率」だけでなく、離職率・売上高・品質不良率などのKPIとリーダー育成をどう結びつけるか、定量的な測定方法も解説しています。 経営に説明責任を求められる育成担当者や、人材投資の価値を示したい人事部門の皆様に最適な資料です。 今すぐダウンロードして、説得力ある「成果の出せるリーダー育成」に一歩踏み出しませんか？ ＜注目トピックス＞ ・離職率が最大80％改善した企業事例を紹介 ・年間8,750時間の生産性向上を実現した育成施策 ・リーダー育成がNPS・CSATを押し上げる理由 ・満足度や完了率では測れない“真のROI”とは ・KPIと連動させるリーダーシップ開発の測定手法 ・投資対効果を経営に伝えるための資料づくりのヒント ・定着率・品質・収益すべてに効く人材戦略の実例集

HRBrain　組織診断サーベイ

エンゲージメント向上につながる組織診断サーベイ

組織全体の状態の可視化はもちろん、従業員ひとりひとりにフォーカスした分析が可能な組織診断サーベイです。

【経団連調査】「女性の健康支援」95％の企業が推進も、4社に1社が“遅れている”と評価。経営層と現場のギャップとは？

株式会社グッドアンドカンパニーは2025年4月23日、「W society（ダブリュー ソサイエティ）」プロジェクト協力のもと、一般社団法人日本経済団体連合会ダイバーシティ推進委員会が実施した「女性と健康に関する調査結果」を発表した。本調査は、経団連の同組織に所属する計96社を対象に、2024年12月に実施したものである。調査結果は、企業における女性の健康支援制度の現状と課題、経営層と現場の認識のギャップ、そして制度導入が企業にもたらす効果に焦点を当て、考察を深めたものとなっている。

「心理的安全性」の作り方や高め方を徹底解説！ 具体策や企業事例も紹介

HRの注目ワード徹底解説

チームのメンバーに実力を最大限発揮してもらうためには、不安を感じることなく誰もが積極的に発言・行動できる環境や、新しいアイディアやチャレンジを受け入れる風土が必要だ。すなわち「心理的安全性」が保証されていることが重要なのである。本稿では「心理的安全性」を高めるための方法や具体的な施策、ポイントなどについて、詳しく解説する。 【知っておきたい関連情報】 ■「心理的安全性」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

ユーザーや社会から逆算した、事業ドリブンの人事でありたい――エピソード4：PayPay HR本部 本部長 萩原 佑一氏

先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント

「経営戦略と人事戦略の連動」が重要視されるなか、人事に求められる役割はますます高度化・複雑化している。経営課題や事業課題に向き合いながら、人事としてどのように関わっていけばいいのか。そして、企業の持続的成長に対して、人事的な観点でどんな行動を起こすべきなのか。連載「先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント」の第4弾は、PayPay株式会社でHR本部長を務める萩原 佑一氏が登場。今回は、インタビュアーのノンピCHRO三浦氏が、PayPayの徹底したユーザーファーストに基づく人事としての経営や事業との向き合い方のほか、人事としてのスタンスや人事メンバーを巻き込み自分事化させるポイントなどに迫った。 プロフィール萩原 佑一 氏PayPay株式会社 コーポレート統括本部 HR本部 本部長 大手メーカーにて、グローバル人事（制度企画・HRBP）、グループ副社長直下組織等で国内外関係会社や事業の戦略立案・実行に従事後、2019年PayPayへ入社。HRとしてコロナ禍における事業と組織のレジリエンスを高める。WFA（Work From Anywhere at Anytime）の制度企画・導入も含めたHRMサイクルの全般やコンプライアンスに携わり、事業戦略に沿った中長期人員計画の立案、データドリブンでの組織コンサルティングによる組織と人のポテンシャル最大化も担う。また、ソフトバンクグループで生成AI事業検証を開始。2024年10月より現職。 三浦 孝文 氏株式会社ノンピCHRO／取締役 人事本部長 NTTドコモと電通のつくったモバイル広告会社のD2C、レシピサービスのクックパッドで人事を経験後、2017年に当時のオイシックスに入社。大地を守る会、らでぃっしゅぼーや、シダックスとの経営統合プロセスを人材企画や経営企画の部長として経験。2024年2月からノンピへ出向し現職。 ※ノンピの企業様向けケータリングサービス『EAZY CATERING』

HR総研：人的資本調査2024　結果報告

人的資本経営の体制整備や各種取組みは進むも、データを活用した戦略策定や開示については引き続き課題あり

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）、MS&ADインターリスク総研株式会社（代表取締役社長：一本木　真史）及び一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡仁）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2024」を2024年８月末から12月にかけて実施した。 本調査に対して回答期限までに調査票を提出いただいた206社について、本調査の全体傾向として以下に報告する。

【人材育成のユーキャン】定額制研修サービス「ビジトレホーダイ」

5名からお申込みOK！月1,760円でeラーニングも研修も受け放題

1,600本以上のeラーニングと、ライブレッスン（オンライン・対面共に）が定額で受け放題！

ご案内／FCCフォーラム・セミナー2025年度テーマ：未来を切り拓く人材育成　すべての人材に経営力を

【オンデマンドセミナー】 ファーストコールカンパニーフォーラム2025 2025年度テーマ：未来を切り拓く人材育成～すべての人材に経営力を～ 【オンデマンド配信】2025年6月2日(月)より配信予定 本セミナーでは、 「人的資本戦略」「経営者人材育成」「人材育成システム」 の3つの観点から人材育成の考え方を具体化し、 先進的な取り組みを行う企業の事例を交えて次世代経営者人材の育成法を探ります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●タナベコンサルティング　ファーストコールカンパニーフォーラム（セミナー）の特徴 1.数多くの先進企業・異業種企業の成功事例紹介 2.現場を熟知したコンサルタントと成長企業のトップによる講義 3.いつでも・どこでも視聴可能なオンデマンド配信 時間と場所にとらわれず経営幹部メンバーとともに視聴し、自社の未来を考えるきっかけに。 会社の目指すべきビジョンを共有するために、幹部と一緒に視聴される経営者が増えています。 戦略を実行推進する経営幹部メンバーの目線が上がることでトップのみが自社について考える組織ではなく、全社一丸となって5年先、10年先の未来をつくり上げる組織が実現。また、WEB受講なので、忙しい幹部たちと時間を合わせなくてもそれぞれが都合のいいタイミングで講義を視聴できます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ファーストコールカンパニーフォーラム（FCCフォーラム）とは？ 100年先も顧客から真っ先に声をかけられる会社。 私たちはそうした会社を「ファーストコールカンパニー（FCC）」と呼びます。 そのような企業を研究し、その成果の集大成として、「ファーストコールカンパニーフォーラム」を2025年はオンデマンド配信します。 100年先も一番に選ばれる会社の条件と、そのビジネスモデルを研究し、成長する会社、地域のリーダー、元気な日本をともに創っていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●2025年度テーマ：未来を切り拓く人材育成～すべての人材に経営力を～ 企業の未来を創るのは、経営者と同じ目線を持って成長戦略を実行できる人材です。 タナベコンサルティングではこれを「経営者人材」と定義し、新入社員を含む全社員が経営者視点を持って活躍することを目指してきました。 経営者人材を育てるためには、企業の成長戦略に連動した組織・人材戦略と、それに基づいた育成環境を整備することが必要です。 すなわち、自社の人的資本戦略を描き、あるべき経営者人材の姿を見据えて、それを育成する適切な環境を整えなければなりません。 では、経営者は具体的に何を意思決定し、どのように推進すればよいのでしょうか。 2025年度のFCCフォーラムでは、「人的資本戦略」「経営者人材育成」「人材育成システム」の3つの観点から人材育成の考え方を具体化し、先進的な取り組みを行う企業の事例を交えて次世代経営者人材の育成法を探ります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●【人材を取り巻く経営環境】戦略推進における「人材」の重要性が増す タナベコンサルティングがまとめたアンケートによると自社の将来を担う経営者や経営幹部候補人材の育成が急がれる一方、時代の変化に応じて企業の経営層に求められる知識や能力が多様化・複雑化しており、早期から次世代リーダー候補を育てようとする企業が増加していることがうかがえます。（【図表1.2】参照※） 人的資本への投資が注目を浴びる中、足元では人材不足が加速しており「人」にまつわる取り組みが企業の成長戦略の行く末を左右するとして企業経営者からますます重要視されているのではないでしょうか。 人材を取り巻く経営環境グラフ ※2024年9月実施、【図表1】「中堅企業の成長戦略に関するアンケート」、 【図表2】「人材採用・育成・制度に関する企業アンケート」より抜粋 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ゲスト講師 「FCCフォーラム」では毎年のテーマに合わせて、成長企業のトップによる講義を発信しております。 今回のFCCフォーラム2025でも「未来を切り拓く人材育成」に関して、さまざまなゲスト企業様から、具体的な取組みを発信いたします。 ※ゲスト講師は近日中に追加公開予定です。 　ぜひ弊社HPのセミナーページもご覧ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●カリキュラム 「FCCフォーラム」では、大企業から中堅企業まで約200業種・17,000社以上への経営コンサルティング経験から、テーマに合わせて厳選したメソッドもお伝えしております。 今回は「未来を切り拓く人材育成」に関して、現場を熟知した弊社トップコンサルタントが講義を行います。 あわせてゲスト企業様に、具体的な取り組みなどをお話ししていただきます。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。