セミナー
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オフライン
開催日：2025/06/06(金) 13:05 〜 13:50
提供：株式会社電通総研
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ジャンル：［階層別研修］管理職研修
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［人事・労務全般・その他］その他
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
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HRプロとは
■人事評価業務の効率化と評価結果の分析による人事戦略への活用のため導入を決定 新潟市では、全職員を対象に人事評価を行っておりますが、システムの利用は正職員等にとどまり、およそ４割を占める会計年度任用職員は、Excelや紙で運用されていました。 このため評価業務をシステム化することで効率化を図り、その上で評価結果を人材育成につなげ、さらに評価分析結果の人事戦略への活用のため「タレントパレット」を導入いただくこととなりました。 ■人事評価業務の効率化に留まらず、人材育成の強化やエンゲージメント向上も目指す 新潟市は、人口減少や少子高齢化の進行、急速なデジタル化の進展など取り巻く環境が大きく変化する中、新潟市の強みを活かし、人口減少時代に躍進する『活力あるまちづくり』、『持続可能なまちづくり』を進めるため、「新潟市総合計画2030」を策定しました。 その実現に向け、「新潟市人材育成基本方針」の中で、市民の立場で考え共感することができる感受性と、今まで以上に高い専門性を職員一人ひとりが身につけ、個々の資質や能力を最大限に発揮し、自分らしく活躍できるよう人材育成に取り組んでいくことを掲げています。 タレントパレットの導入により、人事評価業務の効率化にとどまらず、人材育成の強化やコミュニケーションの活性化、職員向けの各種アンケートの回答結果の集計・分析によるエンゲージメント向上も目指しています。 ＜Talent Palette（タレントパレット）について＞ 「タレントパレット（https://www.pa-consul.co.jp/talentpalette/）」は、人材戦略に必須となる採用から育成、配置、評価、抜擢・活躍までを一気通貫で行い、人材情報を活用した科学的人事戦略を実現するタレントマネジメントシステムです。当社はこれまで4,000社超のビッグデータ活用支援を行ってきた実績があり、そこで磨き上げたデータ活用技術のノウハウを活かしています。タレントパレットの導入法人数は約3,000社を超え（契約社数1,798社、24年9月末時点）従来は管理するのみに留まっていた人材情報を分析し、そのデータを網羅的に活用することで経営層の意思決定を後押しします。具体的には人事情報、経歴、スキル、マインド（適性）、職員の希望や想い、日々のモチベーションやエンゲージメント、ヘルスケア（健康）までのデータを集約・活用することができます。これらのデータを分析することにより異動シミュレーションや研修まで含めた人材育成、テキストマイニングを活かした離職予兆の抽出、採用ミスマッチ防止、人的資本KPIのモニタリングなど、あらゆる人事戦略においてデータを活用した科学的人事戦略を実現します。 ＜株式会社プラスアルファ・コンサルティングについて＞ 株式会社プラスアルファ・コンサルティング（https://www.pa-consul.co.jp/）は『あらゆる情報から付加価値を生み出し続ける、見える化プラットフォーム企業』として、2006年の設立以来、顧客の声や顧客データ/購買データ、人事情報のようなビッグデータを「見える化」し気づきを与える力を持つ、「テキストマイニング」や「データマイニング」などの技術を核としたクラウドソリューション事業を行っています。様々な情報を「見える化」することで、お客様のビジネスに＋α（プラスアルファ）の価値を創造するためのソフトウェアの開発・販売、コンサルティング、新規事業創出を行っています。
戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 ～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。
女性活躍推進に優れた上場企業を選定するなでしこ銘柄では毎年15社ほどの企業が選定されています。 7年連続で選出されている丸井グループの事例を取り上げ、経営戦略に基づいたKPIの設定や、評価の高かった項目などをご紹介しております。 施策検討のご参考になりましたら幸いです！
組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、提供する「採用管理システムsonar ATS（ https://hr.sonar-ats.jp/1212_career ）」において、「キャリア採用」の質を高める大型アップデートを実施します。 強みである採用プロセスの自動化・仕組み化に「個別対応」を掛け合わせることにより、業務の生産性向上と候補者一人ひとりに対する「丁寧さ・スピーディーな対応」を両立し、候補者エンゲージメントの向上に寄与します。 また、人材エージェントや社内の面接官・書類選考官、採用責任者といった、幅広いステークホルダーの利用体験を向上させるための機能改善も行います。 アップデートの第1弾として、応募者に合わせた個別対応をスムーズにする「メールタスクの管理機能」を2024年11月に提供開始しました。加えて、応募者毎の選考管理をスムーズにする「応募者リスト」に関連する機能も大幅にリニューアル予定です。また、人材エージェント向け機能についても、今年11月のリニューアルを皮切りに、引き続きアップデートしていきます。 今後もキャリア採用向けの求人媒体との自動連携や、AIによる日程調整、集計・分析機能等、業務の生産性向上と候補者に寄り添った対応の実現に向けたアップデートを2025年夏にかけて進めていきます。 ■アップデートの背景 2040年には1,100万人の労働力不足が予測される※など労働人口の減少が深刻化し、DX時代の到来に伴い関連人材の需要が増加するなか、「キャリア採用」比率が年々高まっています。また、これまで新卒一括採用を優先してきた大手企業でも「キャリア採用」の比重が高まり、「新卒・キャリア採用のハイブリッド化」が進んでいます。さらに、人的資本経営の流れの中で社内の人材配置・育成も見直され「社内転職」が一般化するなど、採用や組織づくりの仕組みも変わってきています。 一方で、候補者側についても多様化が進み、異業種からの転職、併願や複数内定などが浸透する中で、企業は選ばれる存在になるために、スピード感や候補者に寄り添った柔軟性のある対応がますます求められています。 そういった採用の変化に対応し、企業と候補者の「理想の採用」を実現するために、「キャリア採用」に関する大型アップデートを行ってまいります。 ※出典：リクルートワークス研究所「未来予測2040 労働供給制約社会がやってくる」（2023年03月28日発行） ■今後の開発予定（ロードマップ） ・メールタスクの管理機能：メール毎にタスク管理用ラベルを付与、対応ステータスの管理が可能に（リリース済） ・応募者リストのリニューアル：応募者リスト上で条件別の表示、ラベルでのステータス管理やメモの記載などが可能に ・キャリア系媒体との自動連携：キャリア採用向け媒体と自動で連携が可能に ・AIによる日程調整の自動化：AIが日程調整業務を最適化 ・多様なパターンでの日程調整： 応募者から、面接官から、同時並行、カレンダーツールからの日程取得など多様なパターンでの日程調整が可能に ・面接・書類選考評価の利便性向上：担当者ごとの評価タスクの割り当て・対応状況を表示、職務経歴書やメモを見ながらの評価入力などの面接サポートが利用可能に ・KPIシミュレーション目標対進捗の集計：採用ゴールから逆算した目標管理、進捗の可視化が可能に ・進捗レポート作成自動化：上記集計のレポート作成の自動化が可能に ■Thinkings株式会社 代表取締役社長 吉田 崇よりコメント 労働力不足に加えて企業側の求める要件の高度化もあり、これまで新卒一括採用を優先してきた大手企業においても、即戦力のキャリア採用に積極的に取り組むが動きが強まっています。 そうした変化に対応し、企業と候補者の「理想の採用」を実現するために、今回の「キャリア採用」に関する大型アップデートを行います。sonar ATSの強みである採用プロセスの自動化・仕組み化に「個別対応」を掛け合わせることにより、業務の生産性向上と候補者一人ひとりに対する丁寧さ・スピーディーな対応の両立が可能となります。今後も機能を進化させ、「採用」を起点とした組織づくりに貢献できるようサービスの向上に努めていきます。 企業の経営資源として「ヒト・モノ・カネ」が挙げられますが、相対的に「ヒト」の重要性が高まり、企業の成長は人的資本に左右される時代になっています。日本企業が抱える社会課題をポジション充足の観点から解決し、あらゆる企業の活性化につなげてまいります。
採用活動の成果をひと目で把握できるKPIシートです。 シンプルな設計で、どなたでも簡単にご活用いただけます。 記入例も付いており、実践的な運用が可能。 進捗を視覚的に確認できることで、予算管理やリソース配分にもお役立ていただけます。
ビジネスシーンにおいて「リーダー」が果たす役割は大きい。いかにメンバーを指揮し、チームのパフォーマンスを向上させることができるかが、業績に直結するからだ。企業の持続可能な成長に向けても、組織のキーパーソンとなる「リーダー」の育成は不可欠と言える。そこで本稿では「リーダー」の定義や役割、必要なスキル、種類、育成方法について詳細に掘り下げていきたい。
パフでは採用戦略の設計、KPIの設定を実施するだけでなく、 毎月の定例会を開催し、計画との差異を確認し、早期の打ち手を検討します。
部分的改修ではなく、人事戦略・経営戦略と連動した人事制度構築・人事施策のために健康診断を通じて、課題の改善具体策及び優先度順位を明確にします
【HRサミット2024講演録】 労働人口の減少等に伴い人材不足が深刻化する現代において、従業員エンゲージメントの向上は、 企業にとって必須ともいえる課題になっています。 また昨今では人的資本経営の重要なKPIとして従業員エンゲージメントスコアが挙げられており、 多くの企業がエンゲージメントに関する取り組みを強化し始めました。 果たして今、その実情はどのようになっているのでしょうか。 そこで2023年5月にProFuture株式会社がリリースした、学習院大学教授 守島基博氏監修の 無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」のほぼ1年間のサーベイ結果を元に、 守島教授とHR総研が協同で日本企業のエンゲージメント傾向を徹底分析。 本講演では、その結果をご紹介しながら、これからのエンゲージメントの在り方について 守島教授に解説いただきました。
フルリモートワーク制度「WFA」を基盤に、組織パフォーマンスの最大化に向けて幅広い取り組みを進めたPayPay株式会社。それによって、国籍やライフステージに左右されない多様な人材の獲得を可能とし、柔軟かつ効果的な組織運営を実現している。そして、この取り組みが評価され、第13回 日本HRチャレンジ大賞で『大賞』を受賞した。事業成長を支え、全ての人材がフルパフォーマンスを発揮できる組織にするためにどのような取り組みが進められたのか。本講演録では、PayPay株式会社のHRシニアビジネスパートナー 早川 桃子氏と光主 有希氏による取り組み内容の紹介と、同賞の審査委員長 学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏を交え、取り組みの成果や現状の課題などを深掘りしたパネルディスカッションの模様をお届けする。 第13回 日本HRチャレンジ大賞『大賞』PayPay株式会社世界No.1のD&I企業へのチャレンジ 国籍問わず多様な人材を取り入れるために、採用から入社後の働き方までを含めて支援する戦略を展開し、開発組織の外国籍割合は約8割、出身国は2024年1月時点で52か国のダイバーシティ組織に。ワークスタイルの柔軟化、クロスカルチャー人材育成、多言語コミュニケーションなどにより、社員のエンゲージメントを向上させ、組織全体としてのフルパフォーマンスの発揮に貢献する、総合的に優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール早川 桃子 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー オーストラリアのWollongong大学を卒業後、海運会社で西南アジア航路を担当。その後人事コンサルティング会社で外資・日系企業のRPOを経験し、現LINEヤフー株式会社で中途・新卒・海外採用に従事。エンジニアのグローバル採用立ち上げのため2019年よりPayPay株式会社へ出向し、外国籍社員のオンボーディング、リテンションに注力すべくHRBPへ異動。現在はPayPayおよびPayPay IndiaのHRBPとして組織課題と日々格闘中。また、グループ会社の外国籍社員受入の立ち上げにも参画し受入体制の整備をサポート。プラベートでは2匹のチワックスと日々格闘中。 光主 有希 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー コンサルティングファームや外資系自動車メーカーなどで営業および営業企画を経験した後、2021年1月PayPayに入社。入社後は営業企画部エンプラ企画チームのリーダーとして事業成長にコミットし、主にデータドリブンセールス推進や営業KPIや営業インセンティブ、営業評価制度の企画～運用に従事。その後、社内公募制度を利用しHRBP部へ異動。異動後は超グローバル組織であるエンジニア組織の担当BPとして事業部に伴走する傍ら、全社横断施策のプロジェクトリードやエンジニア組織のオンボーディングプログラムの大幅リニューアルに奮闘。現役の社会保険労務士として活動中。 今野 浩一郎 氏学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 1973年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 神奈川大学、東京学芸大学を経て学習院大学経済学部経営学科教授。2017年から学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）、『同一労働同一賃金を活かす人事管理』（日本経済新聞出版）など多数。
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
コクヨ株式会社は2024年10月31日、グループ会社のコクヨKハート株式会社東京統括部の稼働開始と、コクヨ東京品川オフィス「THE CAMPUS（ザ・キャンパス）」のビルメンテナンス業務における障がい者雇用の開始を発表した。本取り組みは、同社が2022年より重点課題として掲げる「社内外のWell‐beingの向上」実現に向けて取り組んでいる、“障がいの有無や性別、国籍を問わない多様性のある組織作り”を背景としているという。
入社した方が早期に辞めてしまう本当の理由をご存知ですか？ 本セミナーでは、早期離職者（入社半年～3年以内）向けに実施したネットリサーチ結果を基に、「早期離職した本当の理由」や、「どうすれば早期離職を避けられたのか」など、人材を定着させるためのヒントをご紹介します。 また、「早期離職が多い店舗と少ない店舗の傾向」や、「本部・店舗単位での効果的なKPIや年間プランの設計方法」など、具体的な離職防止のための手順や対策を解説。後半では、従業員エンゲージメント調査「tenpoketチームアンケート」、更にエンゲージメント調査と人事データを組み合わせた活用方法もご紹介します。 ※本セミナーは2024年10月23日に開催したセミナーの録画配信です。 ★★★ セミナー参加特典 ★★★ アンケートにご回答くださった方には、離職防止施策が詰まった講演資料をプレゼントします！ ★★★ こんな方にオススメ ★★★ サービス業の経営者・経営幹部、人事部、経営企画部の方 ・採用後の早期離職を防止したい ・早期離職者の本音に興味がある ・人（パート・アルバイト・正社員）に関するKPI設定に悩んでいる ・エンゲージメントサーベイの活用方法を知りたい ・人手不足を解決したい ★★★ 配信方法 ★★★ お申込後に視聴用URLをメールいたしますので、ご都合のよい時間にご覧ください。 動画再生時間は約1時間で、倍速視聴や途中停止もできます！
離職対策DXで組織を変える！ 離職対策の成功には、データドリブンなアプローチが欠かせません。人的資本経営では、まず「データに基づく現状把握」を徹底し、離職率を正確に測定・分析することが出発点となります。適切な指標と仮説をもとに、効果的な施策を立案し、検証するプロセスがDXによって劇的に加速されます。 特に、離職に関するデータを多角的に比較・分析することで、思い込みを排し、実態に即した改善策を導き出すことが可能です。KPIを設定し、施策の成果を見える化することで、経営・人事・現場全体が同じ目標に向かって連動する体制を構築します。 離職対策のDXを通じて、データインフラへの投資は未来の成功を確実にするための第一歩です。
企業の将来を担う若手社員の育成は、組織全体の活性化にもつながる企業成長の大きな鍵であり、多くの企業にとって重要な取り組み課題であるといえる。早期戦力化と定着率向上の両立、個々の適性や志向に合わせた柔軟な育成アプローチなど、若手社員育成にあたって企業が取り組むべきする課題は多岐にわたる。 若手社員の潜在能力を最大限に引き出し、エンゲージメントを持続的に高めるための育成戦略とはどのようなものなのだろうか。 HR総研では、若手社員の育成の実態を明らかにし、効果的な取り組みを探るアンケートを実施した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
パナリットは、複数データを統合し、KPIで可視化・分析を行い、戦略的人事判断を迅速に支援します。
デジタル化や世界情勢の変化で、ビジネス環境が目まぐるしく変化する現代において、柔軟な思考と素早い決断力を持つ次世代リーダーの育成は、企業の生き残りと成長の鍵を握っている。HR総研が実施している人事の課題に関する調査でも、「次世代リーダーの育成」は例年トップの項目になるなど、多くの企業において、優先的に取り組むべき事項として認識されている。しかし、効果的な育成方法や評価基準の確立には多くの企業が苦心している現状がある。HR総研では、選抜型研修や配置を通じての育成等、各企業の次世代リーダー育成への取り組み実態について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
HRプロの新連載企画「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」。本企画は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪2人目は株式会社D2Cで採用業務をリードする経営企画本部 グループ人材開発部 チーフ 佐川 拓己氏が登場。同社はD2Cグループの中核企業として、NTTドコモのメディアを中心とした広告事業からデータ活用までを手がけている。インタビューの中では、事業スピードが速いWeb広告業界ならではの人事としての苦悩のほか、採用担当という今の立ち位置から捉えた今後描いている人事のキャリアなどが語られた。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。
2025年4月から順次施行される「改正育児介護休業法」は、今後の日本の労働環境に変革をもたらすような政策・法令の流れを示すものだと言えます。少子高齢化や働き方の多様化など、日本社会が直面する課題に対応するための重要な一歩だと思われ、また人的資本経営との繋がりにおいて捉えることが重要である法令だと言えます。
2025卒採用では、対面でのインターンシップや説明会、面接を重視する企業が増えるなど、24卒採用からの顕著な変化も見られている。 学生の価値観や就職観の変化にも配慮しながら、試行錯誤の新卒採用を行っている企業も少なくない。 HR総研では、毎年の定点観測として、2025年卒新卒採用活動のここまでの振り返りと、2026年新卒採用活動の予定について動向調査を実施した。前年採用活動の振り返り実施状況、ターゲット層応募者の獲得状況、面接開始時期、内定出し開始時期など、様々な項目に関する調査結果を以下に報告する。
ジャンル：［組織風土］介護・育児支援
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
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