セミナー
ジャンル:[人事制度]人事制度設計
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/08/11(月) 0:00 〜 2025/11/30(日) 12:00
提供:グローウィン・パートナーズ株式会社
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/11/06(木) 14:00 〜 15:00
提供:共同印刷株式会社
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種別:調査データ
提供:株式会社日立ソリューションズ
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ProFuture代表の寺澤です。 労務行政研究所は、『労政時報』第4103号(25. 8. 8/ 8.22)にて、6月23日時点までの回答に基づき、「2025年度決定初任給の最終結果」を発表しました。調査対象は、上場企業3764社とそれに匹敵する非上場企業1396社の合計5160社で、有効回答は603社(上場223社、非上場380社)です。 全学歴で初任給を引き上げたのは、前年度より1.6ポイント高い82.9%で、逆に全学歴ともに据え置いたのは14.9%にとどまりました。大学卒の平均初任給は24万4602円で、前年度より1万3115円高くなっています。なお、1万544円上昇した2024年度よりも、さらに上げ幅は大きくなっています。過去10年の大卒平均初任給の推移を見ると、2024年度以降、初任給引き上げの機運が一気に高まってきたことが分かります。 2025年度の大学卒初任給額の分布状況を見ると、2万円刻みでは「24~26万円未満」が29.5%で最も多く、次いで「22~24万円未満」(27.4%)、「26~28万円未満」(17.2%)が続き、これらを合計すると74.1%と全体の約4分の3を占めます。「18.0万円未満」がいまだに0.2%存在する一方で、「30万円以上」が4.9%となるなど分散化の傾向が強くなっています。かつては数万円以内にとどまっていた初任給格差は、今や最大20万円前後にまで拡大しています。初任給の低い企業の人材獲得は、今後ますます厳しくなることでしょう。
【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている
「対策をしているのにメンタルヘルス不調者が減らない……」 ほとんどの企業でメンタルヘルス対策が実施されており、50名以上の事業場では91.3%が取り組みをしています。(令和5年労働安全衛生調査) それでも、メンタルヘルス不調者が減らないのはなぜか? それは、対策が足りないからではなく、“見るべき指標”がチェックできていないのかもしれません。 本資料では、自社のメンタルヘルス対策のつまづきポイントがわかるチェックリストとともに、具体的な対策の効果を高めるための指標例を紹介。 施策に手応えを感じられない状況を乗り越える、健康管理見直しのヒントをお届けします。
Re就活30は、28〜35歳のハイクラス人材に特化し、年収600万円以上の即戦力人材と企業を直接つなぐダイレクトリクルーティングサイトです。
【健康経営の成果を「見える化」できていますか?】 場当たり的な施策ではなく、KPIを設計することで初めて効果を測定・改善できます。 本資料は、健康経営を推進する上で欠かせない KPI設計の基本から実践ステップまで を徹底解説しています。 ・KPIを設定する意義 社員の健康改善を企業価値向上につなげるために、アウトプット指標・パフォーマンス指標・アウトカム指標をどう整理するか。 ・指標設計の3ステップ ①目指す姿を表す重要指標を設定 → ②中間指標を設定し社内共有 → ③改善施策へ落とし込み。 「健康経営を推進しているが、効果をどう示せばよいか分からない」 「自社に合ったKPIを設計し、経営層や従業員に納得感を持って伝えたい」 ――そんな課題を持つ人事・健康経営ご担当者様に最適の資料です・ 詳細は、下記よりダウンロードしてください!
【無料/動画視聴版ウェビナー】ロイヤルカスタマーが未来を変える!~顧客データ利活用で実現する自社独自のCRM戦略~
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株式会社丸井グループは2025年8月29日、男性社員の育児休業取得率が7年連続で100%となったことを発表した。さらに、1ヵ月以上の育休を取得した社員の割合は、前年の52%から90%へと大幅に増加したという。これについて同社は、意思決定層(役員・管理職)における女性の割合を高めるための独自指標「女性イキイキ指数」のKPIの一つとして掲げていた取り組みの成果であるとしている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告/そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能! <<メールアドレスだけの無料会員登録をする>>
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
開催日:2025/12/24(水) 14:00 〜 15:40
提供:【東京都委託事業】働き方改革パワーアップ応援事業事務局(運営:アデコ株式会社)
“Being × Doing”の統合設計で定着まで面倒を見る、単発研修で終わらせない構造です
【生産性を上げ、離職ゼロに挑む、エンゲージメント起点の人財育成プログラム™】 ・現場での実装・定着にこだわる講師が、設計から効果検証まで伴走。 ウェルビーイング・アワード2025 GOLD の知見を体系化し、「単発で終わらない」育成を提供します。 ■なぜ今、ウェルビーイング投資なのか 健康=身体・心理・社会の充足。 “働きがい”を高めることは、健康投資の中心です。 Q:貴社では「心理・社会」の観点を指標化できていますか? A:国の方針(厚労省・経産省)とも整合する“健康・ウェルビーイング”への投資は、人事企画・予算稟議を後押しします。 Q:働きやすさ × やりがいの両輪が回る職場は、売上成長・生産性向上が顕著です。いまの打ち手は“やりがい”まで届いていますか? A:研究が示す通り、効率化だけでは限界。挑戦志向とエンゲージメントの醸成が鍵です。 ■効果の方向性(国内外の研究に基づく傾向) 生産性:+31% 離職:▲43% 欠勤:▲81% 事故:▲64% これらの指標に沿って、貴社のKPIへ具体的に落とし込みます。 ■こんな“現場あるある”をまとめて解消します。 採用が難しい/定着しない 指示待ちが多く、自主性が育たない 部署間連携が弱く、品質・安全に揺らぎがある ■プログラムの全体像(学び → 行動 → 振り返りのループ) 1.心理的安全性 2.強みの理解と活用 3.価値観の言語化 4.目的・意味(パーパス) 5.ジョブクラフティング(仕事の再設計) 6.対人スキル(傾聴・ポジティブコミュニケーション・コーチング) 7.レジリエンス(折れない心とチーム) 8.最幸の自分(Being × Doing の統合) 単発で終わらない設計:各回でアクションを設定し、実践→振り返り→再設計のループで定着を生みます。 ■書籍化で、社内展開もラクに プログラムのエッセンスを書籍として体系化(2025年9月30日発売)。 研修後の社内共有・内製化にそのまま活用いただけます。 ■資料請求/ご相談:お気軽にお問い合わせください。 ■書籍情報(2025年9月30日発売):社内展開用の副読本として最適です。 離職ゼロに挑むなら、エンゲージメントから。 現場で“行動が変わる”育成をご一緒に。
企業を取り巻く環境が急速に変化し、リモートワークの普及や人材の流動化が進む中、従来の評価制度では対応しきれない課題が目立っています。 他社の成功事例をそのまま真似ても、自社の実情に合わず形だけの制度になってしまうことが多いのが現状です。 評価制度を設計する際は「自社の企業戦略・成長段階・組織文化・業種・業態」などを十分に考慮し、自社に最適な評価制度と評価項目を作ることが重要です。 本資料では、「ジョブ型」「メンバーシップ型」「360度評価」など代表的な評価制度の特徴や、「KPI」「コンピテンシー」といった主要な評価軸について分かりやすく解説、それぞれのメリット・デメリットや選び方のポイントも整理し、自社の戦略や状況に合わせた最適な組み合わせを考える視点をご紹介しています。 他社の成功事例の模倣ではなく、自社独自の評価制度や評価軸を導入・改善する際のヒントを得て、実際の組織運営に活かす一助となれば幸いです。
現行の報酬体系や会社の経営戦略を踏まえ、業界動向や最新の法改正情報を組み合わせた役員報酬制度へ
多事業管理の秘訣!業績向上へ導くダッシュボード活用術【無料/動画視聴版ウェビナー】多事業展開で成長する企業を足元で支えるデータ活用とは?
人材難が加速し、採用競争がますます厳しくなっている中、より戦略的かつ効率的な採用活動が求められている。「採用代行(RPO)」は単なる採用業務の委託ではなく、採用活動そのものの質を高めるために有効な手段として注目されている。本稿では、「採用代行(RPO)」の仕組みやメリット、料金相場・活用の際の注意点など詳細に解説していく。
\ 株式会社タナベコンサルティング×株式会社カオナビ 共同開催 /【無料/動画視聴版ウェビナー】人的資本経営の第一歩は数値の見える化から~タレントマネジメントシステムを軸にした人的資本経営~
専門コンサルタントより、「ISO30414」のガイドラインや考え方を踏まえた「人的資本経営」への活かし方を解説!【無料・WEB講座/動画視聴版ウェビナー(お申込み後、視聴用URL送付)】「ISO30414」をこれからの経営スタイル「人的資本経営」にどう活かすか?本オンデマンド(動画視聴版)ウェビナーでは、「ISO30414」のガイドラインや考え方を踏まえた「人的資本経営」への活かし方についてご説明いたします。
現役コンサルタントが 人事評価制度の押さえるべきポイントを徹底解説
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