セミナー
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
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ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
種別：お役立ち
提供：ティーペック株式会社
ジャンル：［人事・業務システム］人事管理システム
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
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HRプロとは
【HRサミット2024 アーカイブ配信】メンタル不調予防プログラムのご紹介
従業員が取得する「休暇」には、定められた数々のルールが存在します。 人事担当者のみなさまは、そのルールに沿ってきちんと対応できているでしょうか。 例えば2019年4月に施行された「労働基準法」の改正では、 「年10日以上の有給休暇を付与される者は、付与された日から1年以内に5日取得すること」 が義務化されています。 また、「年5日の取得義務」と「5日を超える分の計画的付与」という 2つの異なる概念に伴う「時季指定義務」と「計画的付与」がありますが、 その違いはおわかりでしょうか。 さらに、「振替休日」と「代休」も、似ているようで大きく違います。 ここを間違えると未払い賃金が発生するおそれもあります。 何が違うのか、そして割増賃金がどうなるのかについても、 しっかりと把握しておく必要があります。 そこでHRプロでは、 HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載「社労士が解説する人事と労務」から、 「休暇」について解説した記事を、ひとつの資料としてまとめました。 法改正の内容や間違いやすいポイントについてわかりやすく解説していますので、 正しい知識を身に付け、ぜひ実務対応の参考にしてください。
人的資本経営を実現するための効果的な人材育成術に焦点を当てたセミナーです。大学院講師であるとともに1,000社を超える企業のコンサルタント実績をもつ株式会社セレブレインを率いるゲスト講師により、前半をレクチャー、後半をインタビュー形式で開催されたセミナーのアーカイブです。人事担当者の皆さまの抱える疑問に、実践的なアプローチや成功事例を交えてピンポイントでお答えしています。
人材の定着が難しくなった現代の日本社会で、自社の競争力を高める方法「カルチャー・マネジメント」について解説します。従業員エンゲージメントを高めるためには、従業員が組織を好きになる要素を意図的に作り上げなくてはなりません。 福利厚生を追加する？ 残業時間を減らす？ このような条件面の取り組みだけでは、より好条件の企業に従業員を奪われてしまうリスクが高いです。 カルチャーマネジメントを行うことで、他社は簡単にマネできない「組織の魅力」を作り上げることができます。 カルチャーがどのようにしてチームの創造性や生産性を高め、市場での優位性を確立するかを、事例とともに詳しく解説します。企業文化を戦略的にマネジメントすることで、新しい競争力を生み出す方法を学びましょう。
-------------------------------------------------------- 「マニュアル通りの接客になってしまい、お客様に対して柔軟な対応ができない」 「お客様の要望をうまくヒアリングできず、顧客ニーズにあった解決策や商品の提案ができない」 「従業員の接客・接遇のレベルアップを図り、顧客満足度を高めたい」 -------------------------------------------------------- など、お客様対応の現場において課題やお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。 お客様の要望にただ答えるのではなく、相手のニーズを汲み取り、適切に判断し対応できる 「おもてなしの実践力」を従業員一人ひとりが身につけることで、企業のイメージアップや 顧客満足度の向上に大きくつながります。 本研修では、相手の視点に立つことの重要性を理解し、 相手のニーズに応えるための「気づく力」と「感性」を養います。 また、実践的なロールプレイを通して、対応力のバリエーションを増やします。
【HRサミット2024講演録】 労働人口の減少等に伴い人材不足が深刻化する現代において、従業員エンゲージメントの向上は、 企業にとって必須ともいえる課題になっています。 また昨今では人的資本経営の重要なKPIとして従業員エンゲージメントスコアが挙げられており、 多くの企業がエンゲージメントに関する取り組みを強化し始めました。 果たして今、その実情はどのようになっているのでしょうか。 そこで2023年5月にProFuture株式会社がリリースした、学習院大学教授 守島基博氏監修の 無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」のほぼ1年間のサーベイ結果を元に、 守島教授とHR総研が協同で日本企業のエンゲージメント傾向を徹底分析。 本講演では、その結果をご紹介しながら、これからのエンゲージメントの在り方について 守島教授に解説いただきました。
【HRサミット2024講演録】 価値観が多様化しているZ世代の若手社員が自社に定着しいきいきと活躍できるよう、 効果的なオンボーディングを重要課題とする企業が増えています。 企業においては、次世代を担う若手人材が自社に愛着を持ち、意欲的に働ける環境を創出するため、 彼らのエンゲージメントの現状を把握するとともに、さらなるエンゲージメント向上を目指して、 自社に合った適切な施策に取り組むことが求められています。 このような背景を踏まえ、HR総研では、33社626名の2023年度新入社員を対象に就業して約1年が経過したタイミングで、どのようなエンゲージメント状態にあるのかを可視化する合同調査を実施しました。 本調査の結果をもとに、今後の新人オンボーディングをより効果的なものとするためのポイントについて、 様々な角度から解説しました。
マネージャーの多忙は今に始まった話ではない。 組織の目標達成に責任を持つマネージャーは、メンバーを通じてなんとか業績を高めることに取り組んでいる。しかし、メンバーの性格や能力、経験、志向・価値観、相性といった影響を加味し、成長を促すことは容易ではない。チームを効果的にマネジメントするためには様々な試行錯誤が必要で、業績を維持しながら試行錯誤するその苦難の大半はマネージャーが引き受けている。 本書はそういった組織活性化・変革に取り組むリーダーに向けた実践的なガイドだ。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織行動研究所」の著者らは、「まず、何から始めるべきか？」という問いを出すことからスタートする。そして、「組織状態を改善しながら、集団に働きかける」メソッドとステップを章ごとに解説。長年にわたる同社の調査・研究を基に、メンバーのやる気を引き出すコミュニケーションや心理的安全性、リーダーシップのあり方が多角的な視点で考察されていく。また、最終章では「組織リーダー（管理職層および人事）」が自身のキャリアをどう捉えるべきかについて語られている。組織責任者が直面する課題を解決するための強力な指針となり、リーダーとしてさらに一段成長する貴重なツールとなることだろう。 【書籍基本情報】 書籍名：組織変革の教科書 リーダーが知っておきたい人と心の動かし方 発売出版社：東洋経済新報社 書籍発売日：2024年10月30日
HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年10月」を公開いたしました。 今月は、「次世代リーダーの育成に関するアンケート 」と、「若手社員の育成に関するアンケート 」、二つの調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。
周年を節目と捉え会社と組織を未来に繋ぐブランディングセミナー 「PMVVの一新」や「組織・人材づくり・採用ブランディング」のノウハウ大公開！ ＼ リコージャパン株式会社・株式会社タナベコンサルティング共催 ／ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 創業（設立）より、10年・30年・50年・100年と、企業は歴史を重ねていく上で、必ず「周年」という節目を迎えることになります。 「周年」は今日まで経営活動を続けて来れたことをあらゆるステークホルダー（株主・お取引先・社員）とお祝いすると共に、この先の「自社の未来」に対して、清新にそして堅実に向き合っていくための良き「機会」であると捉えております。 具体的には、これまでの「過去」を振り返り、「現在」置かれている状況を俯瞰し、「未来」を見据えて、明確な打ち手を考えていくことが何より大切であると考えます。 そこで今回のセミナーでは、リコージャパンとタナベコンサルティングによる特別企画として、ご参加いただく企業様の「周年」という節目を 会社と組織を未来に繋ぐための良き機会と捉え企業価値を高めていくための、「PMVVの一新」や「組織・人材づくり・採用ブランディング」について、具体的な実践事例を交え、「各社が次の節目に向けて」取り組むべきポイントをご紹介いたします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●セミナーのポイント １．周年を節目としたPMVV一新の極意 ※PMVV（パーパス・ミッション・ビジョン・バリュー） ２．会社を未来に繋ぐ組織づくり・人材づくり・採用手法のノウハウ大公開！ ３．会社を未来に繋ぐ企業と組織のブランディング実践事例に迫る！ ４．ライブオフィス(ViCreA)ツアーを通した空間ブランディングを体感！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめします ・創業・設立の周年を迎えた（控えた）企業様 ・会社の将来を見据えた組織づくりに関心ある企業様 ・人材の育成・定着に繋がるブランディング活動に関心ある企業様 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●当日プログラム ○Session01 講演「周年を節目としたPMVVの一新と会社を未来に繋ぐ組織づくりと人材づくり」 講師：タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 エグゼクティブパー 浜西 健太 ○Session02 リコージャパン京都 ViCreAツアー 私たちのワークスタイル変革へのチャレンジをご体感いただく『LiveOffice』をご案内いたします。 ○Session03 講演「周年を節目として会社を未来に繋ぐブランディング実践事例」 講師：タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 チーフマネジャー 村田 幸人 ○Session04 個別経営相談会
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
開催日：2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
フルリモートワーク制度「WFA」を基盤に、組織パフォーマンスの最大化に向けて幅広い取り組みを進めたPayPay株式会社。それによって、国籍やライフステージに左右されない多様な人材の獲得を可能とし、柔軟かつ効果的な組織運営を実現している。そして、この取り組みが評価され、第13回 日本HRチャレンジ大賞で『大賞』を受賞した。事業成長を支え、全ての人材がフルパフォーマンスを発揮できる組織にするためにどのような取り組みが進められたのか。本講演録では、PayPay株式会社のHRシニアビジネスパートナー 早川 桃子氏と光主 有希氏による取り組み内容の紹介と、同賞の審査委員長 学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏を交え、取り組みの成果や現状の課題などを深掘りしたパネルディスカッションの模様をお届けする。 第13回 日本HRチャレンジ大賞『大賞』PayPay株式会社世界No.1のD&I企業へのチャレンジ 国籍問わず多様な人材を取り入れるために、採用から入社後の働き方までを含めて支援する戦略を展開し、開発組織の外国籍割合は約8割、出身国は2024年1月時点で52か国のダイバーシティ組織に。ワークスタイルの柔軟化、クロスカルチャー人材育成、多言語コミュニケーションなどにより、社員のエンゲージメントを向上させ、組織全体としてのフルパフォーマンスの発揮に貢献する、総合的に優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール早川 桃子 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー オーストラリアのWollongong大学を卒業後、海運会社で西南アジア航路を担当。その後人事コンサルティング会社で外資・日系企業のRPOを経験し、現LINEヤフー株式会社で中途・新卒・海外採用に従事。エンジニアのグローバル採用立ち上げのため2019年よりPayPay株式会社へ出向し、外国籍社員のオンボーディング、リテンションに注力すべくHRBPへ異動。現在はPayPayおよびPayPay IndiaのHRBPとして組織課題と日々格闘中。また、グループ会社の外国籍社員受入の立ち上げにも参画し受入体制の整備をサポート。プラベートでは2匹のチワックスと日々格闘中。 光主 有希 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー コンサルティングファームや外資系自動車メーカーなどで営業および営業企画を経験した後、2021年1月PayPayに入社。入社後は営業企画部エンプラ企画チームのリーダーとして事業成長にコミットし、主にデータドリブンセールス推進や営業KPIや営業インセンティブ、営業評価制度の企画～運用に従事。その後、社内公募制度を利用しHRBP部へ異動。異動後は超グローバル組織であるエンジニア組織の担当BPとして事業部に伴走する傍ら、全社横断施策のプロジェクトリードやエンジニア組織のオンボーディングプログラムの大幅リニューアルに奮闘。現役の社会保険労務士として活動中。 今野 浩一郎 氏学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 1973年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 神奈川大学、東京学芸大学を経て学習院大学経済学部経営学科教授。2017年から学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）、『同一労働同一賃金を活かす人事管理』（日本経済新聞出版）など多数。
▼こんな人におすすめ ・組織のエンゲージメントが低下していると感じている方 ・組織の従業員エンゲージメントを高める方法がわからない方 ・従業員エンゲージメントを高める具体的な施策について知りたい方 ・社内のコミュニケーションを活性化させたい方 労働人口の減少による採用難、人材の流動性が高まり若手・優秀層の離職、人的資本開示の潮流など、企業が従業員エンゲージメントに取り組む重要性が年々高まっています。本資料では、従業員エンゲージメントを高める効果やメリット、具体施策などを解説します。ぜひ、ご活用ください。
ワンストップ人事労務システム「One人事」を提供するOne人事株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：唐沢雄三郎）は、全国の人事ご担当者242名を対象に実施したアンケート「人事部門の役割と人材マネジメントに関する意識調査」の結果を発表します。 人事サービスの在り方を変革することや人の働き方を変えてパフォーマンスを上げることを目的とした「HRTransformation」（人事機能変革）。リスキリングや人的資本の情報開示に伴う業務など、令和の人事部に求められる役割は昔と違い、複雑化してきました。より戦略的でビジネスの拡大に貢献する経営層のパートナーとしての役割が求められているのかもしれません。そこで今回は、「人事部門の役割と人材マネジメントについて」調査をしました。 ■TOPICS ・企業が持続的成長をするためのポイントはミドルマネジメント層の能力開発！？人材マネジメント上の課題として「ミドルマネジメント層の能力開発」との回答が約5割も。 ・従業員の能力を最大限に引き出すため”戦略人事”は必須。人事部門の役割として「経営戦略・事業戦略にマッチする人事戦略・組織構築を行うこと」を重要視するとの回答が40%。 ・人材育成と適正な人材配置を検討するうえで人事部門を支援する「タレントマネジメントシステム」を利用しているとの回答が36%。 ・タレントマネジメントシステムが乱立しており、効果的に使うノウハウも散在。ポイントは、人材情報を一元管理することができ、自社の目的に合ったシステム選び。 ■結果 1.人材マネジメント上の課題は？ 「ミドルマネジメント層の能力開発」（50%）、「次世代の経営人材の育成と登用」（45%）と、企業の持続的成長のために将来の管理職候補となるミドルマネジメント層の育成が企業の課題となっているようです。また、従業員のエンゲージメント向上にも直結する「社員のモチベーション向上・リテンション」(46%)も上位に。優秀な人材の離職防止も人事部門の課題となっている様子。 2.人事部門の役割として最も重視するものは？ 「経営戦略・事業戦略にマッチする人事戦略・組織構築を行うこと」（40%）が上位を占める結果に。事業環境の変化が激しい現代社会において、経営戦略と連動した人事戦略が企業の持続的な成長と競争力の源泉につながっているのかもしれません。企業の目標を達成するために、適切な人材の確保・配置、育成など従業員が能力を最大限に発揮できるよう人事部門の戦略が問われているようです。 3.タレントマネジメントシステムを導入しているか？ 「導入している」（20%）、「導入しているが活用しきれていない」（16%）と、タレントマネジメントシステムを導入しているとの回答が3割を超えました。従業員の能力や経験、キャリアプランを把握し、一人ひとりの個性を最大限に生かすことで企業の成長に貢献するための支援ツールとして重要だと考えている方も多い様子がうかがえます。ただし、”まだ使いきれていない”と感じる方もいるようです。評価や育成に向いているもの、人材配置・活用に向いているものなど、サービス各社の強みと特長は異なるため、導入目的や直面している課題とシステムの機能が合っているかどうかを確認する必要がありそうです。 4. タレントマネジメントシステムを導入している目的は？ 「人事考課やアセスメントを運用するため」（53%）、「人事情報の統合データベースとして」（52%）、「計画的な人材育成と配置転換のため」（42%）が上位を占める結果に。従業員の成長やキャリアパスに関する情報を収集し、育成計画と適正な人材配置をすることを目的としている方が多いようです。 5. タレントマネジメントシステム導入後の課題は？ 「収集するデータの整理」（41%）、「複数のシステム間のデータ連携」（36%）、「過去データの取り扱い」（32%）と、人材マネジメントに課題があるものの、人材データの収集と管理にばかり時間や労力がかかっているケースも多い様子。業務毎に複数のシステムを利用している場合、管理工数も大きくデータは散在、各領域の設定や運用に関する負荷も大きく非効率な状態に。一つのデータベースで人材情報が一元管理できるシステムを選ぶことで、システム間でのデータの連携は不要になり、リアルタイムで人事戦略・組織構築を行うことができるようになるのではないでしょうか。システム選びも重要なポイントになりそうです。 6.「HR Transformation」（人事機能変革）について、どう考えますか？ 「手管理では踏み出せないことをDXを使って未来の人事を築きたい」「人材をつくる方法には答えがないので難しい。人間力を育てるのは、人間にしかできない。だから企業として人を育てることを一生懸命やらなければいけないと思っている。」「会社理念に則った継続的な人財育成は必要不可欠な最優先事項」「効率・生産性・育成も大事ではあるが、”人（社員）を大切にすること（愛）”が一番大切だと思う。」と、人材育成にかける人事担当者の方々の熱い思いがよせられました。 ■調査概要 調査名：人事部門の役割と人材マネジメントに関する意識調査 調査期間：2024年9月20日（金）〜2024年10月3日（木） 調査対象：「HRpro」会員（上場および非上場企業の人事責任者・担当者） 有効回答数：242名 調査方法：オンライン上でのアンケート調査 調査企画：One人事株式会社 ※Web上でのデータの引用・転載の際は、出典元として『提供：One人事』と明記していただきますようお願い申し上げます。 ※テレビ・紙媒体でのデータの引用・転載の際は、広報担当（pr@onehr.jp）までお問い合わせください。 ■「One人事」とは 累計導入社数720社を突破！ 勤怠管理、労務管理、給与計算、タレントマネジメントをワンストップで業務効率化できる人事労務システム。一般企業から官公庁や自治体など公的機関まで、組織の成長に合わせて柔軟に対応し、社員の成長と業務の効率化を全面的に支えます。 ・サービスHP：https://onehr.jp/ ・コーポレートHP： https://onehr.co.jp/ ・公式X：https://twitter.com/onehr_jp ・公式Facebook：https://www.facebook.com/onehrjp
「マンダラチャート」は、目標やアイディアを整理し、達成までのプロセスを明確にする手法として注目されるフレームワークだ。その活用法は目標管理から事業計画の策定まで幅広く、ビジネスパーソンやアスリート、教育関係者など様々な層に支持されている。特にメジャーリーガーの大谷翔平選手が高校時代に活用していたことは有名だ。人事担当者や経営者にとっても活用できる場面は多い。そこで本稿では、マンダラチャートの基本的な概念から具体的な作成方法、活用例まで詳しく解説していく。
昨今、組織・人事関連のキーワードとして定着した「従業員エンゲージメント」。皆さんも見聞きする機会が多いのではないでしょうか。従業員の企業に対する信頼度合いや、会社の向かっている方向性に共感して自発的に貢献したいと思う意欲を指すとされていますが、私は「モチベーション」と「コミットメント」を合成したイメージでとらえて頂くとかなり近しいと考えています。
人事評価の客観性や公平性を保つためには、評価者によって査定が左右されることを避けなければなりません。 そこで活用されるのが「360度評価」です。 360度評価とは、上司、部下、同僚など複数人の評価者で従業員を評価する手法です。 多面評価と呼ばれることもあります。 通常の人事評価は上司から部下へ一方向的な視点から評価されますが、360度評価では異なる立場かつ複数人から意見を集めることで、人事評価に公平さ、客観性、多角的な観点を付与できます。 人事評価以外でも、人材育成の手段として利用されることも多いのが特長です。 本資料では360度評価の概要をはじめ、そのメリットやデメリット、目的、やり方から、避けるべきポイントまでを解説します。
GLOBALIZED by WOVN.io 外国人材とダイバーシティ経営 ～外国人従業員が活躍でき、働きやすい環境を作るために～ 2023年、日本で働く外国人の数は過去最多の200万人を超えました。 しかし、政府が目指す経済成長を達成するためには、2040年に100万人が不足すると予測されています。 国内市場の縮小に伴い、日本企業は海外に出て、競争の激しいグローバル社会を勝ち抜かねばなりません。 そのためにも、国籍を問わない優秀な人材の雇用がますます重要となっています。 「多様な人材」一人ひとりの能力を最大限に引き出し、 新たな価値を創造する「ダイバーシティ経営」は、今や欠かせない戦略です。 外国人従業員のエンゲージメントを高め、情報取得および業務実施の公平性を確保するためには、 まず言語の壁を取り除き、円滑なコミュニケーションの充実化が求められます。 本カンファレンスでは、現在求められる外国人雇用やダイバーシティ経営の最前線について、 また外国人従業員とのコミュニケーションを円滑にする多言語対応のベストプラクティスをご紹介します。
株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、弊社が記念日登録を致しました『人事戦略を考える日（11月22日）』に合わせて、記念イベントを開催させていただくことになりましたので、ご報告申し上げます。 第8回目となる今回の記念イベントは、26・27卒の就活生の皆様および、中小企業の人事責任者・ご担当者様を対象として、「人事コンサルが解説！納得できる就活とキャリア」をテーマに開催いたします。 現在の新卒採用市場で主流となっている短期集中の一括採用によって、学生が自己の強みやキャリアに対する価値観を十分に理解しないまま就職活動を行い、納得できない就職の結果、早期離職やパフォーマンスの低下につながり、企業がその対応に追われているというケースが少なくありません。 本イベントが就活生にとって納得できるキャリアを築くにはどうしたらいいかを考えるきっかけになるとともに、新卒・若手中途人材の採用に課題を抱える企業のご担当者様にとって、採用難への対策や他社との差別化について考えるきっかけになれば幸いです。 ▼イベントプログラム テーマ：人事コンサルが解説！納得できる就活とキャリア イントロダクション 第一部 「自分にあった企業の探し方」 第二部 「社長＆人事＆コンサルタントが語る選考の視点」 【登壇者】 株式会社アクティブ アンド カンパニー 代表取締役社長 兼 CEO 大野 順也 株式会社アクティブ アンド カンパニー コンサルティング事業部 春日 大樹 株式会社アクティブ アンド カンパニー グループデザイン本部 小櫻 義明 ▼イベント概要 日時 ：2024年11月22日（金）12:00～13:00（受付開始 11:45） 対象 ： 26・27卒就活生 / 中小企業の人事責任者・担当者様 開催方法 ：WEB会議アプリ「Zoom」を利用 ※接続方法や視聴URLはお申し込み後、開催日の前日までにご連絡させていただきます ※参加費無料 応募者多数の場合は抽選 お申込み方法 ：こちらのURLからお申込みください https://www.aand.co.jp/lp/jinjisenryaku1122_2024/ ▼『人事戦略を考える日』とは これからの人の働き方や会社での活躍の仕方／させ方を考え、より良い人事のあり方を検討する機会を持っていただきたいという想いから、アクティブ アンド カンパニーグループでは、11月22日を『人事戦略を考える日』として、“記念日登録”いたしました。 この11月22日の『人事戦略を考える日』が、“人事の問題や課題”と真っ向から向き合うきっかけになり、慢性化・常態化している問題や課題を解決する機会になればと考えております。 ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/11/20241106_newsrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/
－世界的ビジネススクールの理論と実践－
組織心理学に基づいた人の特徴を可視化するアセスメント、組織サーベイを活用して、採用、育成、配置、離職防止のサポートを実現
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