ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

奨学金返還支援サービス「奨学金バンク」成長資金の調達を実施

今後も積極的な事業展開を通じて、奨学金の変化・変遷及び、教育機関や取り巻く環境変化に伴って発生している奨学金の不具合を解消し、奨学金が就学支援及び育英を恒常的に実現できるエコシステムの構築を目指します。 ▼「奨学金バンク」サービスサイト https://shogakukinbank.jp/ 「奨学金バンク」とは、日本初の奨学金返還を支援するプラットフォームです。奨学金の返還負担を減らすことで、起業・キャリアチェンジ、結婚・出産など、積極的なチャレンジやライフステージの変化に前向きな環境を構築し、持続可能な就学・就職サイクルを作るためにサービスを展開しております。 ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/12/20241227_newsrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：9,998万円（資本準備金 1億3,304万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/

ストレス状態を３０秒で高精度なAI分析によって可視化をすることで、メンタルの不調を未然に防ぎます

日本は長時間労働やサービス残業などでストレス社会の象徴と言われ、メンタルヘルス問題が増加していく中で、メンタルケアサービス「マインドスケール」をリリースいたしました。弊社と山形大学が研究開発したコア技術「感情表現エンジン」を使用して、個人の意図的な意思に関係なくIoTを活用することで、ストレス状態を客観的に表示、分析できるサービスです。 専用測定器（使用した場合）を使って「脈波」を測定することで自律神経の状態を把握、朗読による「声の調子」から脳の疲労度を測定後、ＡＩ分析しストレス状態の自動解析を行います。更には、弊社サーバーに蓄積された３０万に上る測定データをもとに、専用測定器を使わずお手持ちのＰＣやスマホからブラウザーのみで３０秒という短時間測定においても高精度のメンタル状態の数値を表示することが可能になりました。 競合他社の場合は、アプリからチャットでの自己申告やスマホカメラからの脈波測定となり精度が高くありません。スマホカメラは機種によって撮影精度が異なりますので安定していません。 弊社は医療機関や山形大学の心理学研究者のアドバイスをもとに、科学的な数値検証も行いました。 ストレスチェックなどの自己申告と「マインドスケール」の生体データとの認識ギャップを把握することで、自覚のないストレスに気づき、セルフケアを提案、改善といったPDCAサイクルを作ります。また分析レポートで企業の人事部門は社員のストレス状態を統計的に把握でき、部署や職種などによってストレスの傾向をみながら働き方を調整し、メンタルの不調を未然に防ぐことも可能となります。 ストレスが影響を与える可能性がある病気や症状はたくさんあると言われ、自律神経の変化や免疫力低下から癌や認知症なども関係があると言われています。「マインドスケール」によってストレスを可視化し、セルフケアにより軽減・改善につながる仕組みを作れば未病予防になります。特に高齢化が進む日本では、社会課題の一つである認知症の早期発見が重要であります。また、ストレスが減少すると集中力や創造性が高まり、企業の生産性も向上し経済全体のプラスに影響を与えるほかに、対人関係が良好になりやすくなり、コミュニケーションも円滑になることで社会全体の調和が取れやすくなります。うつ病や不安障害などの問題も減少して、社会全体の幸福度向上につながります。 ユメクラウドジャパンは社員や住民の皆様のストレスを改善して、日本の健康増進をサポートいたします。 仕事や人間関係など様々な要因でストレス社会と言われ、毎年メンタルヘルス問題が増加しています。企業においては、メンタルヘルス問題から休職や離職につながることも少なくないかと思われます。年に一度の自己申告制のストレスチェックでは、潜在的な高ストレス者などが見逃される可能性があるため、「マインドスケール」の必要性が求められます。 また、マインドスケールでは測定によってエンゲージメント度合いを科学的に分析できます。 エンゲージメントの３要素　→ 活力、熱意、没頭（ユトレヒト大学のウィルマー・B・シャウフェリ教授） ・活力 → 身体元気度より ・熱意 → やる気度より ・没頭 → 脳元気度、心のゆとり度、自律神経バランスより ・メンタルに影響を与えた要因を１３項目から選択 これらからエンゲージメント度合いのタイプ別に表示をし、改善策などのアドバイスもご提供いたします。 エンゲージメント度合いが高まると、個人のパフォーマンスが向上し、企業の生産性アップにつながります。 現在は、アスリート向けにも展開する予定で、大会、試合などに向けてメンタルをどのように維持し、強化していくかの分析をし、勝利へ導きます。 メンタルの状態は様々なシーンで変化があるため、ご自分の傾向を知ることによってセルフマネジメントができるようになると、大切なシーンにおいて良いメンタル状態で活躍できるようになります。 「マインドスケール」は、伴走型のメンタルケアサービスです。 メンタルの良い状態が維持できれば、毎日が穏やかで過ごしやすくなるかと思います。 まずはトライアルからご利用いただけます。 いつでもお気軽にご連絡くださいませ。 株式会社Yume Cloud Japan

エンゲージメント施策の前に捉え直すべき「社員との向き合い方」

「エンゲージメント向上」で忘れてはいけない4つの「社員との向き合い方」

高い業績目標を達成するための人材育成や組織強化の解決策として、社員の会社への愛着や貢献意欲を意味する「エンゲージメント向上」にすでに取り組んでいらっしゃる企業も多いことと思います。しかし、社員における会社への帰属意識が変化する中、研修の導入や制度面の改善だけでは、エンゲージメントを高めるには不十分だと感じている経営幹部や人事担当の方も多いのではないでしょうか。現代において、エンゲージメントを向上させるには、いかに「会社が個人に寄り添い、個人の幸せを叶えていけるか」にかかっています。では、日々の業務の中で社員とどのように向き合えばエンゲージメントは達成できるのでしょうか。タカマツハウスで実践している内容をもとに、「社員との向き合い方」のヒントとなるポイントを全5回にわたってご紹介していきます。第1回目は会社が社員とどう向き合うかについてお伝えします。

「管理職」の定義や役割とは？ 求められる能力や向き不向きを解説

HRの注目ワード徹底解説

「管理職」とは、企業内の一定の範囲内で業務についての権限を持つ者を指す。企業によって呼称は異なるが、部門であれば「部長」、課では「課長」に当たる人物が管理職とされることが一般的だ。管理職は経営層としての働きだけでなく、部下の人材育成を行うことも期待される存在である。企業内のチームビルディングにおいても、重要な役割を果たすことになる「管理職」の役割とは何か、そして管理職に必要とされるスキル、向いているのはどのような人物なのかについて解説していく。

「人的資本経営」を目指し毎年進化するカゴメの人事制度 　～真の意味での経営戦略と人材戦略の連動とは～

カゴメの有沢正人氏が語る「キャリア自律」と「生き方改革」の人的資本経営

「eラーニング」とは？ 企業と受講者のメリット・デメリットや導入方法を解説

HRの注目ワード徹底解説

インターネットや関連デバイスの技術が発達したことで、多くの企業が「eラーニング」を導入している。他の社員教育方法と比べると大幅にコストを抑えることができ、また効率的な学習を実現できる。ただし、メリットばかりではなく、デメリットもあることを承知しておきたい。それらを踏まえた上で、自社ではどんな方式を採るのかを決めることが重要だ。そこで本稿では「eラーニング」の意味から、メリットとデメリット、導入方法までを詳細に解説していきたい。

【管理職として忙しいあなたにこそ最適】「他流試合」で次のステージへ

【管理職として忙しいあなたにこそ最適】「他流試合」で次のステージへ

エドガー‧シャインの「問いかけ型リーダーシップ」をもとにして弊社が開発した ダイアローグ型リーダーシップの実践プログラムです。

エンゲージメントを高めるためのGood&NG行動【チェックリスト付き】

本資料では、エンゲージメントを高めるための行動や考え方を、具体的な例とともに解説しています。エンゲージメントの重要性を再確認し、今後の取り組みを見直すきっかけとしてご活用ください。 【1】エンゲージメントと生産性の関係性 エンゲージメントが企業の生産性や離職率にどのような影響を与えるのかを、データをもとに分かりやすく説明しています。エンゲージメントの必要性を理解し、これからどのように取り組むべきかを考えるヒントとして役立てられる内容です。 【2】Good & NG行動の具体例 職場で取り組むべき「Good行動」と避けるべき「NG行動」を、具体例を交えて紹介しています。たとえば、ポジティブなフィードバックや成長機会の提供がどのようにエンゲージメント向上に寄与するかがわかります。 【3】NG行動セルフチェック 自分やチームの行動を振り返るためのチェックリスト付きで、すぐに活用できます。このリストを使うことで、改善の方向性を見つけやすくなり、具体的なアクションに繋げることができます。 この資料を通じて、エンゲージメントを向上させるための第一歩を踏み出しましょう！

新潟市が人事評価業務の効率化と人材育成の強化、エンゲージメント向上に向け「タレントパレット」導入

■人事評価業務の効率化と評価結果の分析による人事戦略への活用のため導入を決定 新潟市では、全職員を対象に人事評価を行っておりますが、システムの利用は正職員等にとどまり、およそ４割を占める会計年度任用職員は、Excelや紙で運用されていました。 このため評価業務をシステム化することで効率化を図り、その上で評価結果を人材育成につなげ、さらに評価分析結果の人事戦略への活用のため「タレントパレット」を導入いただくこととなりました。 ■人事評価業務の効率化に留まらず、人材育成の強化やエンゲージメント向上も目指す 新潟市は、人口減少や少子高齢化の進行、急速なデジタル化の進展など取り巻く環境が大きく変化する中、新潟市の強みを活かし、人口減少時代に躍進する『活力あるまちづくり』、『持続可能なまちづくり』を進めるため、「新潟市総合計画2030」を策定しました。 その実現に向け、「新潟市人材育成基本方針」の中で、市民の立場で考え共感することができる感受性と、今まで以上に高い専門性を職員一人ひとりが身につけ、個々の資質や能力を最大限に発揮し、自分らしく活躍できるよう人材育成に取り組んでいくことを掲げています。 タレントパレットの導入により、人事評価業務の効率化にとどまらず、人材育成の強化やコミュニケーションの活性化、職員向けの各種アンケートの回答結果の集計・分析によるエンゲージメント向上も目指しています。 ＜Talent Palette（タレントパレット）について＞ 「タレントパレット（https://www.pa-consul.co.jp/talentpalette/）」は、人材戦略に必須となる採用から育成、配置、評価、抜擢・活躍までを一気通貫で行い、人材情報を活用した科学的人事戦略を実現するタレントマネジメントシステムです。当社はこれまで4,000社超のビッグデータ活用支援を行ってきた実績があり、そこで磨き上げたデータ活用技術のノウハウを活かしています。タレントパレットの導入法人数は約3,000社を超え（契約社数1,798社、24年9月末時点）従来は管理するのみに留まっていた人材情報を分析し、そのデータを網羅的に活用することで経営層の意思決定を後押しします。具体的には人事情報、経歴、スキル、マインド（適性）、職員の希望や想い、日々のモチベーションやエンゲージメント、ヘルスケア（健康）までのデータを集約・活用することができます。これらのデータを分析することにより異動シミュレーションや研修まで含めた人材育成、テキストマイニングを活かした離職予兆の抽出、採用ミスマッチ防止、人的資本KPIのモニタリングなど、あらゆる人事戦略においてデータを活用した科学的人事戦略を実現します。 ＜株式会社プラスアルファ・コンサルティングについて＞ 株式会社プラスアルファ・コンサルティング（https://www.pa-consul.co.jp/）は『あらゆる情報から付加価値を生み出し続ける、見える化プラットフォーム企業』として、2006年の設立以来、顧客の声や顧客データ/購買データ、人事情報のようなビッグデータを「見える化」し気づきを与える力を持つ、「テキストマイニング」や「データマイニング」などの技術を核としたクラウドソリューション事業を行っています。様々な情報を「見える化」することで、お客様のビジネスに＋α（プラスアルファ）の価値を創造するためのソフトウェアの開発・販売、コンサルティング、新規事業創出を行っています。

2025年にかけての人事・労務政策＆法令対応完全ガイド【30_0091】

2025年も、雇用関連法令・政策の改正が続きます。 人的資本経営が浸透しつつある今、法令・政策を「単なるルール」ではなく、「企業経営の有用なツール」として活用する視点が求められています。 第3章では、今後の人事労務領域の動向をより深く理解するための基礎知識として、女性活躍支援やリスキリング支援、人権・サステナビリティ経営に関するグローバルを含めた方向性もご紹介しています。 人事・労務業務の中でぜひご活用ください。 ＜監修者紹介＞ 雇用系シンクタンク (一社)iU組織研究機構 代表理事 社労士 松井勇策（まつい ゆうさく）氏 情報経営イノベーション専門職大学 客員教授（専門：人的資本・雇用政策）産学連携団体の雇用系シンクタンク（一社）iU組織研究機構 代表理事、社労士・公認心理師。 現代の「働き方」の先端的な動きや、最新の組織技術の人的資本経営等の専門家。 多くの企業へのコンサルティングやセミナー等を行う。 著書「現代の人事の最新課題」他、寄稿多数。 ㈱リクルートで組織コンサルティング・上場監査等の業務ののち独立。 名古屋大学法学部卒。

令和時代のニューノーマル“企業内大学”とは！？HRコンサルが読み解く経営環境の変化と人材育成の最前線

令和時代のニューノーマル“企業内大学”とは！？【無料/動画視聴版ウェビナー】HRコンサルタントが読み解く経営環境の変化と人材育成の最前線

導入・運用事例集 『アルムナイ編』

【概要】 アルムナイ（元社員）との関係を見直し、採用活動をおこなう上での重要な候補者として位置付ける企業が増加しています。その背景として、「即戦力」を期待する企業が増えている点や、人材を資本と捉え企業価値向上に繋げる「人的資本経営」を重視する企業が増加している点などが挙げられます。 今回、アルムナイ採用・アルムナイ活用に取り組む様々な企業の施策をまとめた導入・運用事例集『アルムナイ編』を作成いたしました。 事例集『アルムナイ編』で取り上げている企業 ・株式会社日立製作所 ・株式会社ほくほくフィナンシャルグループ ・三井化学株式会社 ・日立Astemo株式会社 ・株式会社小松製作所 ・医療法人としわ会 ・株式会社スープストックトーキョー 【こんな人にオススメ】 ・アルムナイ活用​​​​​をHR戦略の一つとしてご検討中のご担当者様

人事評価制度と研修制度の連携で実現する人材育成（前編）

近年、ビジネス環境は目まぐるしく変化しており、企業は持続的な成長のために、人材育成にますます力を入れるようになっています。しかし、従来の人事評価制度と教育研修制度は、それぞれが独立して運用されるケースが多く、組織全体の成長に繋がるような効果的な人材育成が実現できていないのが現状です。 本資料では、人事評価制度と教育研修制度を連携させることで、組織の成長を加速させる効果的な人材育成の方法についてご紹介します。 具体的には、以下の点について解説します。 ・評価制度と研修制度の一体化の重要性 なぜ、評価制度と研修制度を連携させることが重要なのか、その理由を具体的に説明します。 ・組織戦略に基づいた体系的な育成計画の策定 組織の将来像を描き、それに合わせた人材育成計画の立て方を解説します。 ・3年後、5年後の組織の変化を見据えた要員計画 将来の人材需要を予測し、必要な人材を育成するための計画の立て方を解説します。 ・人材ポートフォリオの活用 組織内の多様な人材を可視化し、最適な育成プランを作成する方法を解説します。 ・評価体系に基づく研修コンテンツの設計 評価項目と連携した研修コンテンツを作成し、社員の成長を促すポイントをご紹介します。 本資料では、具体的な事例や図表を用いて、人事評価制度と教育研修制度を連携させることで、組織の成長を加速させる効果的な人材育成の方法をわかりやすく解説します。 実は、多くの企業が抱えている「人材育成がうまくいかない」という悩みを解決するヒントが、この資料には詰まっています。成功事例や失敗事例を交えながら、具体的な施策と注意点をお伝えします。 本資料を参考に今すぐ、自社の課題を洗い出し、人材育成戦略の策定を始めませんか？

【オンデマンドセミナー】エンゲージメントを正しく理解し、自社に活かすポイントをお伝えします

ここ数年、人事のみなさまとお話する中で、 「エンゲージメント」というキーワードが、頻繁に飛び交うようになりました。 このワードが注目されるようになった背景としては、 ・労働者が、待遇や労働条件だけではなく、より自分らしさを求める動きが活発化したこと ・働き方の多様化が急速に進んだこと などが要因となり、多くの企業で将来有望な人材の流出に直面したことがあげられます。 一方で、”エンゲージメント”は「高めるべきものだ」という認識が広がっていますが、 具体的に何を高めたらいいものか、漠然としすぎてよく分からない、 と思っていらっしゃる人事のみなさまも多いのではないでしょうか？ また「エンゲージメント」と検索をしても、体系的に理解できたり、 自社の参考にできる内容は、なかなか見つけられないのが現状だと思います。 そこで今回のセミナーでは、エンゲージメントを体系的に理解していただいた上で どのように高めていけるのか、弊社の事例も交えて、ポイントをご紹介します。 ぜひ、みなさんの会社で取り組む際の参考として頂けたらと思います。

タナベコンサルティンググループ、「すべての人材に経営力を―人材育成＆アカデミー戦略サイト」を公開！

いつもタナベコンサルティングのコンテンツを ご愛顧いただきましてありがとうございます。 この度、皆様の人材育成の課題解決をさらにサポートするために、 「人材育成＆アカデミー戦略サイト」をリニューアル公開いたしました。 新しいサイトでは、より使いやすく、充実したコンテンツを提供しております。 私たちは、 経営コンサルタントとしての専門知識を活かし、 経営的視点を重視した企業の成長を支える人材を育成するために、 実践的かつ戦略的な支援を提供いたします。 組織のニーズに合ったカスタマイズされた研修やセミナー、 社員が自ら学ぶ環境を構築する企業内大学の設立支援などを活用し、 経営に直結するスキルを持つ人材を育てることを目指します。 何よりもご支援実績も、 ①人材育成支援社数：2,000社以上（約5年間） ②企業内大学（アカデミー）設立支援数：181校（2024年10月時点） ③セミナー参加者数：20万人以上（約30年間） と、それぞれの企業が抱える独自の課題に対し、 最適な解決策を提供し続けてきた結果です。 リニューアルされたサイトでは、 ・人材育成に関する事例やコラムをまとめた「人材育成ナレッジ」 ・人材育成に関するコンサルティング、階層別・テーマ別研修、セミナー、 　人材育成システム・ツールをまとめた「人材育成＆アカデミーサービス」 ・各社の人材育成のお悩みにお応えする「人材育成に関する無料相談会」 などのコンテンツを公開しております。 ぜひご活用ください。

【アーカイブ】企業を悩ます「静かな退職」の影響と対応策〜従業員が意欲を高める環境づくりと人材育成〜

仕事に対して意欲が乏しく、最低限の仕事で済ませようとする消極的な姿勢を「静かな退職」と呼びます。近年、多くの企業で「静かな退職」をしている従業員が増加していると言われています。これは、企業の業績や生産性の低下のみならず、個人の成長機会やキャリアの成功を阻害することにもつながります。企業と個人の双方にとって、看過できない重要な課題だと言えます。静かな退職はなぜ生まれるのか、どのように対処すれば良いのかをご説明いたします。

「この組織でよかった」を生み出すマネジャーの戦略的対話術【出版記念期間限定】

現代の職場が直面している深刻な課題をデータで見てみましょう。ある調査によると、職場で本音を話せる相手が「1人もいない」と答えた従業員が2人に1人にも上ります。 この「言えない・聞いてもらえない」という状況は、低モチベーション、生産性低下、離職リスクの根本要因となっています。 「この組織で良かった」と社員が実感できる職場づくり。 それは多くの企業が目指しながらも、実現の難しい理想の姿ではないでしょうか。 本ホワイトペーパーでは、500社以上の支援実績を持つアンドアが、職場内対話の質的改善による組織変革の具体的な方法論をご紹介します。 私たちは、現代の組織が抱える対話の課題に対して「構造化×感受性」という独自のフレームワークを提示します。 対話の質を「発散」と「収束」の2つのフェーズで捉え、組織の現状を可視化することで、具体的な改善の道筋が見えてきます。 製造メーカーでは不良品率が12%から2%に低下、広告会社では契約成約率が前年比10%向上するなど、具体的な成果につながった事例を詳しく解説しています。 さらに、限られた時間の中で効果的な1on1を実現する「砂時計型1on1」のフレームワークもご紹介します。 「き：興味関心を引き出す」「つ：積み上げて深める」「か：改善提案を導く」「け：決める」という4つのステップで、短時間でも質の高い対話を実現する具体的な手法をお伝えします。 支援活動を通じて、企業の対話改革を支援する「KIK²AKE診断」を開発しました。 組織の対話の現状を可視化し、具体的な改善計画を立案・実行するためのステップをご紹介します。 これは、単なる1on1やエンゲージメント施策の改善に留まらない、組織全体の本質的な変革を実現するためのアプローチです。 本資料の特徴は、理論と実践の両輪にあります。 組織心理学や行動科学に基づく理論的フレームワークと、現場での実践に即座に活用できる具体的なメソッドの両方を提供します。 さらに、効果測定の方法も明示し、経営層への説明責任を果たすためのデータポイントもご紹介しています。 人材開発のプロフェッショナルとして、私たちは貴社の対話改革を力強くサポートします。組織の生産性向上とエンゲージメント向上の両立を実現する、具体的で実行可能なソリューションをぜひご覧ください。

HR総研：「若手社員の離職防止とオンボーディング」に関するアンケート　結果報告

「若手社員の離職への課題感」は中堅企業で最も高い傾向、離職防止に効果的なオンボーディング施策は？

若手人材は採用市場において売り手市場である上、キャリア自律の意識が高まる中、現代社会において、若手社員のリテンションが課題となる企業が多くなっている。若手社員の早期離職を防止し、イキイキと活躍してもらうためのオンボーディングをスムーズにするために、人事はどのような取り組みを実施しているのだろうか。 HR総研では、若手人材の早期離職に関する状況や、離職率低下やオンボーディングに向けた人事の取組みなどの実態を把握するアンケートを実施した。若手社員の離職の要因や人材定着に効果的なオンボーディング施策など、様々な項目に関する調査結果を以下に報告する。

管理職育成に必要な7つの要素【10_0134】

管理職のマネジメント力が高まると、メンバーのモチベーションや能力の向上が促進され、将来的にリーダーとなる人材が育つ好循環が生まれやすくなります。 事業の持続的成長のためには管理職の戦略的な育成が不可欠です。 ところが、新人教育には注力できているものの、管理職育成に十分なリソースを割けていない企業は少なくありません。 効率よく育成を進めるためには、要点をとらえた教育が必要です。 そこで本資料では、管理職育成を効果的に進めるための7つの要素についてご紹介します。