「日本HRチャレンジ大賞」授賞企業インタビュー

「日本HRチャレンジ大賞」(主催:日本HRチャレンジ大賞実行委員会、後援:厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR 総研(ProFuture))は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材(HR)領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的とし、2012年にスタートしました。HRプロ編集部では、2018年より授賞企業の担当者にインタビュー取材を敢行。詳しい取り組み内容や苦労した点、成果などを具体的にヒアリングし、記事としてまとめています。これら先進的な事例は、あなたの企業でも必ずや今後のHR施策のヒントになるはずです。

10回(2021年)

  • 大賞ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社

    企業内大学「ものづくり総合大学」を通じてプロフェッショナル人材を育成。人生100年時代の“学び続ける組織”を実現

    ソニー製品を高い技術力で縁の下から支える“ものづくりのプロ集団”ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社(以下、SGMO)による、人材育成や技術の伝承を主眼とした「ものづくり総合大学」(企業内人材育成機関)の取り組みが、今回「第10回 日本HRチャレンジ大賞」の『大賞』を受賞した。2019年に設立された同大学は、多様なテーマのもと80以上の講座を展開、そのうち9割を現場主導で内製化し、職種や階層を問わず、すべての社員が好きな講座を自由に受講できる。まさに“全世代が学び続け、活躍し続ける機会”を、大学を通して提供している形だ。そこで今回は、「ものづくり総合大学」の学長を務める長谷川直司氏と、事務局である同社人事部の富士明子氏に、大学設立の目的や経緯、取り組みの成果などを伺った。

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  • イノベーション賞株式会社セプテーニ・ホールディングス

    従業員のコンディションと成長度合いを可視化し、安全衛生管理と人材育成を実現する「個別マネジメントシステム」

    コロナ禍でテレワークの導入が加速する一方、従業員一人ひとりの状態が見えにくくなるなど、マネジメントに不安を感じる管理職が増えてきている。そうした課題を解決させる取り組みとして注目されているのが、セプテーニ・ホールディングスの「個別マネジメントシステム」だ。従業員のコンディションや成長の度合いをレビューシステムによって可視化。一人ひとりに合った施策へと繋げることで、従業員の安全衛生や成長はもちろん、管理職の不安解消やマネジメント力向上にも貢献するという。一体どのような経緯で生まれ、どのように活用されているのか。トライアルで導入を進めているSepteni Japan株式会社 代表取締役社長 清水 雄介氏と株式会社セプテーニ・ホールディングス採用企画部 部長 江崎 修平氏にお話を伺った。

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  • イノベーション賞ラボラティック株式会社

    リモートワークに必要なのは“雰囲気の見える化”。組織心理学×Slack解析×AIでチームの課題をあぶり出す「We. for Remote Work」とは

    リモートワークの普及は、働き方や仕事の在り方を大きく変える一方で、組織運営にさまざまな課題も投げかけている。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、従業員が離れて働くようになって以降、「組織の状態がわからない」、「個々のコンディションが把握しにくい」といった声は後を絶たなくなった。今回「第10回 日本HRチャレンジ大賞」の『イノベーション賞』を受賞したラボラティック株式会社のチームワークサポートシステム「We. for Remote Work」は、最新の組織心理学やSlack解析を組み合わせることで、目には見えにくいコミュニケーションを可視化し、リモート下で組織が抱える課題を解決へと導くツールだ。2020年8月にβ版をリリースして以降、この1年で多くの企業が導入し、組織改革を実現させている。果たしてその独自性とは何なのか。代表取締役社長の三浦豊史氏に、仕組みや開発背景などを伺った。

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  • 地方活性賞北國銀行従業員組合

    従業員組合のあり方を再定義し、「キャリア自律支援」や「エンゲージメント醸成」、「地域貢献」など年間50におよぶ施策を実行

    従業員組合と聞いて、どのようなイメージをするだろうか。春闘など団体交渉を行うシーンを思い浮かべる人がいるかもしれない。あるいは、あまり機能していないという印象を抱いている人もいるだろう。北國銀行従業員組合は、「組合とは何のためにあるのか」という存在意義を自問自答し、時代の変化に合わせて従業員組合のあり方を再定義した。労働環境保全という従来の機能に加えて、新しく「エンゲージメント醸成」、「キャリア自律支援」、「ナレッジセンター運営」という活動の柱を新たに構築。年間50におよぶ多様な施策を走らせ、従業員の成長や行動を支援している。また自組織のみならず、地域の企業や団体を巻き込んだネットワーク形成や、異業種交流セミナーも積極的に開催。地域に根差すオープンな組合の姿を追求している。この「Haction!」プロジェクトと名付けられた一連の取り組みは、どのような背景で始まり、具体的にどんな成果を従業員や地域に提供しているのか。北國銀行従業員組合 執行委員長 濱村 晃司氏と、書記長 山田 裕史氏に詳しく話を伺った。

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