「日本HRチャレンジ大賞」授賞企業インタビュー

「日本HRチャレンジ大賞」(主催:日本HRチャレンジ大賞実行委員会、後援:厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR 総研(ProFuture))は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材(HR)領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的とし、2012年にスタートしました。HRプロ編集部では2018年より、企業の取り組みを中心に授賞企業の担当者にインタビュー取材を敢行。詳しい取り組み内容や苦労した点、成果などを具体的にヒアリングし、記事としてまとめています。これら先進的な事例は、あなたの企業でも必ずや今後のHR施策のヒントになるはずです。

11回(2022年)

  • 大賞
    丸紅株式会社

    多様な人財が「集い」「活き」「繋がり」新たな価値を創造する『丸紅人財エコシステム』の取り組みとは

    変化の激しい時代の中で日本企業が発展をしていくために、人事は何をすべきか。丸紅では新たな価値を創造する人財の生態系『丸紅人財エコシステム』を掲げ、抜本的な人事制度改革に挑んでいる。今回この取り組みは、「第11回 日本HRチャレンジ大賞」で『大賞』を授賞した。その記念講演として、前半は丸紅株式会社 人事部部長代理 細川 悟史氏に丸紅の人財戦略の背景や策定した概念、そして具体的な施策をお話頂き、後半では学習院大学名誉教授 今野 浩一郎氏とディスカッションを行った。

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  • イノベーション賞
    株式会社ベネッセビジネスメイト

    障がい者雇用拡大のキーマンとなるリーダー層。その成長を支援する個々の特性に合わせた「指導員・業務リーダー育成システム」とは

    障がい者雇用を拡大していくために、指導員・業務リーダーが果たすべき役割は重要と言える。現場において、障がい者一人ひとりの特性に配慮しながら業務分担と配置、さらには日々の定着支援を遂行していかなければならないからだ。彼らが成長でき、円滑にサポートしていける仕組みをいかに構築していくかが、問われる中、組織の活性化や会社の成長を目指して新たな取り組みに挑んだのが、株式会社ベネッセビジネスメイトだ。「指導員・業務リーダー育成システム」の名の下、リーダー層の個々の特性や強み・弱みに合わせた育成計画を立案し、実践していく仕組みを展開している。同社の取り組みは、どのような経緯で生まれ、どんな成果が生まれているのか。株式会社ベネッセビジネスメイト 代表取締役社長の茶谷 宏康氏、人事・総務部 部長の原田 昌尚氏にお話を伺った。

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  • イノベーション賞
    株式会社村田製作所

    1on1のコミュニケーションを定量化・可視化し、マネージャーのスキル向上や行動変容に繋げる「NAONA 1on1」

    コロナ禍で職場のコミュニケーション不全に悩む企業が増えている中、村田製作所が開発した新たなツール「NAONA 1on1」。高度なセンシング技術を活かして、1on1における発言の長さ、割合、相槌の回数といった非言語情報を定量化・可視化するという画期的なソリューションを提供している。これにより上司は自らの現状を把握し、行動変容や面談に必要なスキルの定着へと繋げていく。1on1の改善だけでなく、上司と部下の信頼関係や強い組織を構築するうえでも有効なツールと言えるだろう。そこで今回は、開発を指揮した同社の笹野 晋平氏に、「NAONA 1on1」の特徴や強み、開発に至る経緯、具体的な利用方法を中心にお話を伺った。

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  • 人材マネジメント部門優秀賞
    株式会社ゲオホールディングス

    公募で意欲の高い従業員が集い、年間で27もの人事制度変革を提言——現場の声を活かした目標設定や社内キャリアサイトの設置、パート・アルバイト社員制度の改善などを実現した「従業員代表者会」

    企業が持続的な成長を実現するには、従業員が働きがいを感じ、安心して働き続けられる環境や仕組みの構築が不可欠だ。企業の人事は、常に自社に合った人事制度とはどのようなものか、模索を続けているだろう。ジョブ型のようなトレンドはあるものの、そのまま取り入れれば万事解決ではない。では、自社に合った人事制度とはどのようなものか。それを把握すべく、現場のリアルな声を吸い上げる取り組みを行い、第11回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』を受賞したのが、株式会社ゲオホールディングスだ。同社は「会社をより良く変えたい」と前向きな意思を持つ従業員を公募し、「従業員代表者会」を組成。最終的には経営陣へのプレゼンテーションを行い、23もの提言を検討・実行フェーズに乗せた。その取り組みは社員の育成のみならず、同社初の労働協約を締結した労働組合発足にもつながったのだという。今回は、プロジェクトを推進した執行役員 労使福祉部 ゼネラルマネージャー 太田 克己氏、労使福祉部 人事労政課 越地 裕一氏、組織開発室 D&I推進課 マネージャー 塩塚 衣沙菜氏、組織開発室 D&I推進課 北原 由理氏の4人に話を聞いた。

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  • 人材育成部門優秀賞
    あいおいニッセイ同和損害保険株式会社

    「キャリア対話」×「企業内大学」×「スキルの見える化」による有機的な連動が、社員の自律的・主体的な学びを促進させる

    損保業界を取り巻く環境が大きく変化する中、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社では、自律的かつ変化に強い人財を育成・輩出すべく、大きな改革に乗り出した。キャリア目標を明確化し、上司と本人で課題を共有する「キャリア対話制度」、幅広い分野で学びが得られる企業内大学制度「ADユニバーシティ」、そして「社員スキルの見える化」。これら個々の施策を有機的に連動させることで、努力に対して報いる体制を構築し、社員の学ぶ意欲の喚起に繋げている。今回、その取り組みで第11回 日本HRチャレンジ大賞『人材育成部門優秀賞』を受賞したあいおいニッセイ同和損害保険株式会社 人事部長 兵藤 郁子氏と人事部 人財革新グループ 島村 聡亨氏に、これまでの経緯や施策の概要、企業や従業員にもたらされた成果などについて話を伺った。

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  • 地方活性賞
    有限会社ウェルフェア三重

    介護業界で「週休3日」「夜勤専従」を実現。キャリアコンサルティングを導入し、一人ひとりのキャリア自律もサポート

    介護業界の働き方と言えば、休みが少なく、日勤・夜勤の交代勤務などによって、過酷な労働環境を想像する方もいるのではないだろうか。現状を変えようと人材募集を行っても結局、人が集まらず、悪循環が続くことも少なくない。こうした状況を打ち破るべく、働き方改革を推進し「週休3日」、「夜勤専従」を導入したのが有限会社ウェルフェア三重だ。同社ではキャリアコンサルタントと連携し、社員一人ひとりのキャリア形成も支援した。この結果、社員のメンタルヘルスの改善、採用力のアップ、提供するサービスの向上などを実現。同社の取り組みは、近隣の施設に波及し、地方活性化にもつながっている。業界では困難とされる「週休3日」、「夜勤専従」をどのように実現したのか。今回、有限会社ウェルフェア三重 介護付有料老人ホームみっかいち 施設長の松原 和之氏にお話を伺った。

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