HRプロとは
第8回（2023年）
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大賞
双日株式会社
「データ×対話」と「人材KPI」を重視した双日による人的資本経営の取り組み
2030年のありたい姿を「事業や人材を創造し続ける総合商社」と定める双日株式会社では、データドリブンな人的資本経営の実現に向けて目指す方向や優先課題を人材KPIとして設定し2021年7月に社内外に開示した。会社を動かすためには社内の理解浸透・共感を得ることは重要であり、可視化ツールを用いてリアルタイムでの進捗開示を進め、データに基づいた対話を促進させている。本講演では、その取り組みで第8回HRテクノロジー大賞の『大賞』を受賞した双日株式会社 人事部部長 小倉 茂氏が、人材データ活用に関する具体的な取り組みなどを紹介する。後半には同賞の審査委員長を務める慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本 隆氏とのパネルディスカッションも行われた。
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イノベーション賞
PayPay株式会社
フルリモートをきっかけに、組織と人の生産性を捉え直したPayPayのデータドリブン人事変革
人的資本経営の実現に向けて、HRデータの取得・分析・活用に取り組む企業が増えている。コロナ禍を背景にリモートワークが普及する中でも従業員の状態を把握すべく、エンゲージメントサーベイやパルスサーベイをはじめ、さまざまなデータを取り始めている組織も多い。しかし、データを取得したものの、それをどのように分析・活用して施策に活かしていくべきか、どう事業成長につなげていくのか、具体的なアクションにつながっていないケースも散見される。PayPay株式会社は2020年9月より常時フルリモート環境のなか、HRデータを最大限活用することによりデータドリブンで人事施策を進め、退職率の低下や生産性の向上など、成果を上げている。そして、この取り組みが高く評価され、同社は第8回 HRテクノロジー大賞の『イノベーション賞』を受賞した。そこで今回、施策をリードするHR本部 HRBP部 部長 萩原佑一氏と、HR本部 HRBP部 People Analytics リーダー 稲垣 仁美氏に、HRデータ活用の具体的な取り組みや直面した課題、成果の要因などを中心にお話を伺った。
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人的資本経営部門優秀賞
株式会社デンソー
デンソーによるデータドリブンで推進する「キャリア自律」の取り組みと、それを支える「運用の現場力」とは
モビリティ社会のパラダイムシフトの中、人的資本経営を進める株式会社デンソー。事業発展やエンゲージメント向上のために、データドリブンでキャリア自律を推進する取り組みを現場と一体となって実行している。本講演では、その取り組みで第8回 HRテクノロジー大賞の「人的資本経営部門優秀賞」を受賞した株式会社デンソー 総務・人事本部 執行幹部 原雄介氏が登壇し、同社の「人的資本経営」の考え方や「キャリア自律」の重要性、実際の取り組みなどを紹介する。また、講演の後半には同賞の審査委員を務めるProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤康介とのパネルディスカッションも行われた。
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採用部門優秀賞
株式会社荏原製作所
新たなジョブ「アンバサダー」とデータを組み合わせた採用は、面接やオンボーディングに何をもたらしたか
変化し続ける採用マーケットの中で、人材獲得競争は激化している。特に、イノベーション創出ができるような人材は、各社が強く求めている。しかしながら、そういった人材をどのように面接などで見極めていくのかは難しい。それ以前に、求める人材をいかに自社に惹きつけるのか。さらに、入社して終わりではなく、能力を発揮してもらうには――そこには様々な課題が立ちはだかる。1912年創業の株式会社荏原製作所も、同様の課題を抱えていた。そこで同社が取り組んだのは、独自のアルゴリズムによる「ピープルアナリティクスAI」の開発だ。それにより自社が求める人材を見極めるだけではなく、その人材を惹きつける「アンバサダー」という新たなジョブを創出。学生への認知からオンボーディングまで一貫して寄り添うことで、求める人材の獲得に成功している。その結果、本取り組みは、HRテクノロジー大賞『採用部門優秀賞』を受賞した。今回、一連の取り組みの戦略立案から実行までをオーガナイズする三隅光氏と、アンバサダーセクションリーダーの西尾舞氏にお話を伺った。
※今回の取り組みは、2023年8月時点のものです。 -
アナリティクス部門優秀賞
株式会社SHIFT
独自システム「ヒトログ」と独自指標「LTV」により、経営戦略と連動した人事施策を次々に実現
人的資本経営では様々なデータの収集や定量化、KPIの設定が重要となる。しかしながら、人事施策に関する成果は定量化しにくく、それゆえに投資対効果の算出も困難である。そこに挑んだのが、ソフトウエアのテスト・品質保証事業で急成長を遂げ、本質的なDX支援で顧客に貢献する株式会社SHIFTだ。同社は、人的資本の取り組みを構造化するために、マーケティング用語の「LTV（Life Time Value＝顧客生涯価値）」を参考に、従業員が在籍期間中に生み出す価値を「LTV」として指標にしている。従業員のあらゆるデータを可視化する『ヒトログ』の活用により、LTVの最大化に取り組んでいる。今回、第8回 HRテクノロジー大賞で『アナリティクス部門優秀賞』を受賞した本取り組みについて、株式会社SHIFT人事総務統括部 コーポレート人事部 部長 中園 拓也氏に話を聞いた。
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人事マネジメント部門優秀賞
アフラック生命保険株式会社
自社の人財マネジメントや社内の対話だけでなく、人事側のマインドも変革したアフラックの人的資本データ活用とは
テクノロジーの発展により、様々なデータの収集・分析・活用が可能な時代となった。特に人的資本経営が進む中で、「経営戦略と人材戦略の連動」を実現すべく、「人」に関わるデータの整備や、HRテクノロジーの導入に踏み切る企業も増えている。1974年に日本初の「がん保険」を発売したアフラック生命保険は、HRテクノロジーを取り入れた人財マネジメントの高度化に先進的に取り組む企業だ。そのために、人事・データ分析の知見をもつ専門組織「人財テクノロジー課」を新設し、アジャイルで開発を進め、人的資本ダッシュボードや、エンゲージメントサーベイシステムの構築をスピーディに進めている。その結果、迅速な意思決定や、人事部門の進化にもつながり、第8 回 HRテクノロジー大賞で『人事マネジメント部門優秀賞』を受賞した。本記事では、同社執行役員 人財マネジメント戦略担当 伊藤道博氏と、人財戦略第一部 人財テクノロジー課長 穴沢真基氏より伺った、取り組みの背景や狙い、具体的な成果や課題などを紹介する。
