イノベーションの裏側にはイノベーターがいる。かつて数々のイノベーションが生まれた日本企業も近年急速にサラリーマン化が進み、イノベーターが減少している。 イノベーションはカオス(混沌)とオーダー(秩序)の間から生まれる。組織としてその状態を創り出すには「明確なミッション」「限りなく少ないルール」 「異質の尊重」の3つの条件が必要である。 これらを備えることで成功した企業の事例や、イノベーターを生み出すための人材開発など、イノベーターを継続的に生む組織の法則について、数々の企業の組織変革を実践してきた吉村慎吾がご紹介します。
12/2企業経営にとって人材育成が重要であることは誰も否定しませんが、実際には体系的・科学的に行われていないものです。 本セミナーでは、採用から定年までをふかんしつつ、人材育成全体を「見える化」して、進めていくためのヒントを提供したいと思います。
12/3全世界300万人の実績「バークマン・メソッド」活用法!
●本セミナーでは、『バークマン・メソッド』を活用することで、自分と他者の持ち味の違いがパターン化できることを理解し、グローバルで活躍できる次世代リーダー育成のヒントをご紹介します。
●『バークマン・メソッド』は50年以上の歴史を持ち、全世界で8,000社、300万人の実績データを持つ人材分析手法の1つで、学歴・職歴以前の生来特性(=持ち味)を分析し多様性を認識するツールです。
●GE、ウォルマート、マイクロソフト、P&G、コカ・コーラなどグローバル企業ではリーダーの選抜・育成・コーチングに活用されています。
2016年度卒の採用市場の大きな変化によって欲しい人材をピンポイントにアプローチできるダイレクトリクルーティングを導入する企業が増加。 その手法が更に進化します。従来、「欲しい人材=優秀な人材」として上位校の学生にアプローチしてきました。 2016年度卒より新たにコンピテンシー分析を用いる事により、自社のハイパフォーマーと同質の学生を「見つけ」アプローチできるように 進化します。業界唯一のハイパフォーマー分析によるダイレクトリクルーティングの手法を公開します。
12/2 12/31.研修をやりっぱなしにしないためには
2.PDCFAサイクルとは
3.揺らぎのない目標設定とは
4.行動を続ける技術とは
5.内省とフィードバックを根付けるには
6.現場との仕組みと連動させるには
内定率が過去最低に落ち込んだ11採用から、ナビオープンが12月に後ろ倒しになった13採用、売り手市場に変化しつつある14・15採用と、 新卒採用を取り巻く状況が大きく変わる中で、ときどきの採用課題に向き合い、挑戦と改善を重ねてきた さくら情報システム株式会社様の取り組み事例を、同社チーフマネージャー柳原様にご紹介いただきます。 中でも、他社でも内定が出る優秀な学生を見極めながら、自社にフィットする要件=“らしさ”要件を加味することで、 内定辞退率の低減に成功した取り組みは、辞退増加が予想される16採用を迎えるにあたって、ぜひ参考にしていただきたい内容です。 (講演提供:イー・ファルコン事務局より)
12/2企業内教育においてeラーニングの活用はすでに珍しくありません。しかし、クラウドの普及などによって、安価で導入しやすいeラーニングシステムも増えてきており、既存システムの入れ替え、あるいはこれまではコスト的に難しかった中小企業での新規導入事例も増えてきています。また、スマートフォンやタブレットの普及により、学習スタイルも大きく変わってきています。 このセッションでは、そんな今どきのeラーニングシステムの導入や入れ替えから運用にいたるまでのコツやヒントをお伝えします。
12/212/3「採用代行サービス」は、近年、労働者の募集・採用実務をアウトソーシングするという考え方が企業に急速に普及したことに伴い、利用も急速に進んでいるサービスであるが、一方でその利用価値はまだ世の中において共通認識化されていないということもまた事実である。 「採用代行サービスとは何か。」 この問いに対し、業界最大手の1社である弊社が「経営と採用の関係」という側面から本サービスの利用価値を提言することで、現場責任者から経営層の方々へ導入判断に繋がる指針を提供する。
12/3人事や人材育成の分野でも、ITの活用が不可欠な時代になってきた。 一般的に導入されている人事・給与システムと最近のタレントマネジメントシステムなどとの本質的な違いを、IT的視点と最新の人材育成システムの事例を 交えながら解説することにより、今求められている人事・人材育成戦略と、そのリアルタイム効果を示す。
12/3女性の管理職が育たない、次期管理職に登用するだけの女性がいない、女性の離職率が高く、定着しない。国を挙げて、女性の社会進出が叫ばれる中、企業の女性活躍推進は一向に進んでいない状況が見受けられます。 女性ならではの強みをどのようにとらえ、組織の中でどのように活かしていくのか。こうした適性を紡いでロールモデル像を構築することで、ロールモデルが存在しなくても「求める人材像」を定めることができます。一方で女性としての弱い部分もあります。 セミナーでは、女性の「やる気」と「個の可能性」を引き出すための秘訣にまとめながら、育成の工夫をご紹介いたします。
12/3グローバル人材に必要なスキルは色々とありますが、円滑なコミュニケーションに必要な語学力(特に英語)の養成は 多くの企業で課題となっています。大手企業を中心に500社以上で導入されているリアリーイングリッシュ語学eラーニング研修の 実際の導入事例を使用しながら、eラーニングの強みを最大限に活かして「効果的に・より多くの社員に・いつでもどこでも」学習できる 研修体系構築と活用の仕方をご紹介させて頂きます。
12/3昨年のこの時期、12月からのナビオープンを間近に控え、学生も企業も「いよいよ就職活動(採用活動)が始まる」と少しずつ採用シーズン突入という雰囲気に包まれておりました。 今年はいかがでしょうか。 ご存知の通り16卒採用では採用スケジュールが大幅に変更されます。「ナビオープンの後ろ倒し」、「売手市場による学生の安堵感の表れ(動き出し鈍化)」、「選考過密によるエントリー数の減少」などさまざまな要因が絡み、さまざまな影響が予測される中、大手企業や有名企業に採用力で劣る中小・ベンチャー企業は、どのように立ち向かえばいいのか。 その一つの有効な解決策である「新卒紹介」という手法について、具体的な活用事例も交えながら、余すことなくお伝え致します。クライアント様にご満足いただくために、紹介の質を上げるさまざまな取組みをしております。
12/3面接ではなかなか判断しにくい応募者のポテンシャルとメンタルヘルスを含むネガティブ要因のチェックをする為に、 客観的な判断材料として適性検査を用いる企業が増えています。 本講演では、新卒採用・中途採用において、ハイパフォーマーを採用する為の適性検査活用方法について、事例を交え紹介します。 合わせて、抑うつ・ストレス耐性等のリスク要因に対する企業の取り組みと適性検査で診断できる領域に関してもお伝えします。 採用プロセス全体の中で、より効果的に適性検査を活用したいとお考えの企業様にノウハウ・メソッドをお持ち帰り頂ける内容となっております。
12/3少子高齢社会、雇用形態の多様化、ビジネスのグローバル化、企業組織において多様な人材を活かせるか否かが 企業の命運を握るようになっている昨今、女性従業員の活躍支援はもはや組織戦略として避けて通れないテーマです。 対等意識をもつ若手女性も増えてきており、契約、派遣、パートなど正社員以外の雇用形態で働く女性も急増し、 もはや男性中心の従来型組織での知見だけでは組織マネジメントがうまく機能しなくなっており、多様な人材が 活躍できる組織開発が急務となっています。そこで、この講演では、ダイバーシテイの潮流の最前線を解説し、 女性をはじめ多様な人材が活躍できる組織づくりのヒントを投げかけていきます。
12/3最近の学生は近年の超売り手市場を察してか、「興味のある企業」をいくつか回って、その中からじっくり見る方向に変わってきています。 また、内定をいくつか取って、その中から選ぶケースも増えています。 そこで企業側としては、出会った学生さんにどのような印象を残すか! 学生に選ばれる企業になるために重要な、採用担当者としてのマインド&マナーを伝授します! ●2015卒の学生に聞いた!企業選択の際に行きたい会社、行きたくない会社とは? ●そもそも、新卒採用の目・醍醐味って何? ●採用担当者としてNG集のご紹介etc...
12/2採用・就職マーケットにおいて、人材業界プレイヤーのビジネスモデルは広告出稿型公募モデルが主流となっています。昨今、クラウドソーシングなどの台頭により、若手社会人を中心に仕事のやり方や選び方が多様化している中で、求職者のニーズに合わせた情報を提供する事が必要です。株式会社ディスコが2014年10月にリリースした転職サイト「キャリタス転職」を中心に、求人広告掲載型モデルから成果報酬型モデルへの移り変わりや、求人情報を使ってどのような情報を提供すべきかをご紹介させていただきます。
12/2超高齢社会に突入しようとしている今、「従業員の介護問題」が顕在化しつつあります。 その影響範囲は、従業員の生活だけでなく、企業の業績にまで及びます。 ところが、企業の担当者(主にダイバーシティ推進)はその実態を正しく把握できていないため、 様子見をして問題を大きくしてしまっているケースがほとんどです。 そこで本講座では、「このまま企業が対策を打たないとどのような影響があるのか」や、対策として「社内から反発が起こらず、 低労力で取り組みを始めるにはどうすべきか」、「ダイバーシティの先進企業がどのような対応をしているか」、などをご説明いたします。
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