ソニー製品を高い技術力で縁の下から支える“ものづくりのプロ集団”ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社(以下、SGMO)による、人材育成や技術の伝承を主眼とした「ものづくり総合大学」(企業内人材育成機関)の取り組みが、今回「第10回 日本HRチャレンジ大賞」の『大賞』を受賞した。2019年に設立された同大学は、多様なテーマのもと80以上の講座を展開、そのうち9割を現場主導で内製化し、職種や階層を問わず、すべての社員が好きな講座を自由に受講できる。まさに“全世代が学び続け、活躍し続ける機会”を、大学を通して提供している形だ。そこで今回は、「ものづくり総合大学」の学長を務める長谷川直司氏と、事務局である同社人事部の富士明子氏に、大学設立の目的や経緯、取り組みの成果などを伺った。
コロナ禍でテレワークの導入が加速する一方、従業員一人ひとりの状態が見えにくくなるなど、マネジメントに不安を感じる管理職が増えてきている。そうした課題を解決させる取り組みとして注目されているのが、セプテーニ・ホールディングスの「個別マネジメントシステム」だ。従業員のコンディションや成長の度合いをレビューシステムによって可視化。一人ひとりに合った施策へと繋げることで、従業員の安全衛生や成長はもちろん、管理職の不安解消やマネジメント力向上にも貢献するという。一体どのような経緯で生まれ、どのように活用されているのか。トライアルで導入を進めているSepteni Japan株式会社 代表取締役社長 清水 雄介氏と株式会社セプテーニ・ホールディングス採用企画部 部長 江崎 修平氏にお話を伺った。
リモートワークの普及は、働き方や仕事の在り方を大きく変える一方で、組織運営にさまざまな課題も投げかけている。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、従業員が離れて働くようになって以降、「組織の状態がわからない」、「個々のコンディションが把握しにくい」といった声は後を絶たなくなった。今回「第10回 日本HRチャレンジ大賞」の『イノベーション賞』を受賞したラボラティック株式会社のチームワークサポートシステム「We. for Remote Work」は、最新の組織心理学やSlack解析を組み合わせることで、目には見えにくいコミュニケーションを可視化し、リモート下で組織が抱える課題を解決へと導くツールだ。2020年8月にβ版をリリースして以降、この1年で多くの企業が導入し、組織改革を実現させている。果たしてその独自性とは何なのか。代表取締役社長の三浦豊史氏に、仕組みや開発背景などを伺った。
従業員組合と聞いて、どのようなイメージをするだろうか。春闘など団体交渉を行うシーンを思い浮かべる人がいるかもしれない。あるいは、あまり機能していないという印象を抱いている人もいるだろう。北國銀行従業員組合は、「組合とは何のためにあるのか」という存在意義を自問自答し、時代の変化に合わせて従業員組合のあり方を再定義した。労働環境保全という従来の機能に加えて、新しく「エンゲージメント醸成」、「キャリア自律支援」、「ナレッジセンター運営」という活動の柱を新たに構築。年間50におよぶ多様な施策を走らせ、従業員の成長や行動を支援している。また自組織のみならず、地域の企業や団体を巻き込んだネットワーク形成や、異業種交流セミナーも積極的に開催。地域に根差すオープンな組合の姿を追求している。この「Haction!」プロジェクトと名付けられた一連の取り組みは、どのような背景で始まり、具体的にどんな成果を従業員や地域に提供しているのか。北國銀行従業員組合 執行委員長 濱村 晃司氏と、書記長 山田 裕史氏に詳しく話を伺った。