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「社員のグローバル化に向けて経営者ができることとは?」

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2016年02月23日

先日、「組織の英語力の底上げ」という課題で、
人材育成ご担当者と共に意見交換する場があった。

この課題は多くの日本企業にとって永年の課題だ。
70年代、80年代の当時「国際化時代」と言われていたころからの課題であり、
その取組は、実のところ多くの企業で、それほど進歩がないというのが実情だ。

例えば、社内英会話レッスン、通信教育・eラーニング、英会話学校への通学補助などである。

80年代後半から90年代前半にそうした研修を受けていた当時の若手は
いまや、40代後半、50代となり多くの企業での部長クラス、幹部クラスだ。
しかし、そうした層にグローバル人材がいない、というのが大きな課題となっている。
つまり、その頃の教育には効果がさほどなかったということである。

しかし、英語学習環境も、そもそも英語を使って戦う市場環境そのものも
当時から大きく変わっている。

特に、2000年以降、「グローバル化」がフォーカスされ始めたころからも
すでに大きく変わりつつある。

そうした変化の中、これまで通りの英語学習方法、スタンスでいいのか?
この課題にどう向き合うべきか?

この課題は、読者の皆さまにとっても、顧客への向き合い方、
そしてこのグローバル時代における後継者育成、という点とも
密接に絡み合っていると考えているので、以下の2点から私見を述べたい。

1) 学習方法の変化
2000年のIT革命以降、大きく学習環境が変わり、特にオンライン教育が拡がってきている。
ここ数年、スマートフォンや、タブレットを使い、いつでも、どこでも、スキマ時間を使って手軽に学べ、
かつコンテンツもこれまでより遥かに充実し、知的刺激に溢れたものが簡単に手に入る時代となった。

例えば、Coursera(コーセラ)に代表されるようなMOOCs
(Massive Open Online Course、大規模公開オンラインコース)では、
一流大学のコンテンツがいつでも、そして無料で学べる時代になっている。

https://www.coursera.org/

以前、英語が出来る、出来ないことによる格差、「English Divide」という言葉があったが、
その格差は、MOOCsのようなツールを使って自分自身の市場価値を高めようとする
人材との差など、もっと大きな格差につながりつつある。
いわば「MOOCs Divide」が起き始めてきている。

こうしたツールは、これまでの社内英会話のように、「与えてもらう」ものではなく、「自ら取りに行く」ものである。
故に、一人ひとりのやる気、自分自身を高める意欲がカギとなる。

2) やる気を引き出すには?

では、どのようにやる気を引き出すか?

経営者としてこの課題について考えるために、ハーバード大学では
楽天での英語公用語化についてケーススタディ化している。

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