常に「日本型雇用システム」の重要なアクターであり続けてきた管理職。
終戦直後は労働運動の先頭に立って経営者を追及し、
半世紀前には人員過剰・ポスト不足から企業の悩みの種ともなった。
さらに、名ばかり管理職、ホワイトカラーエグゼンプションの問題を経て今日、
働き方改革から取り残され、部下の仕事まで背負い込み、その言動がパワハラとされることに恐れおののいている。
戦後日本社会の変遷から浮かび上がる本質的課題を描き出す。
提供：ProFuture株式会社
１９５８年生まれ
１９８３年労働省入省
１９９５年欧州連合日本政府代表部一等書記官
２００３年東京大学大学院法学政治学研究科附属比較法政国際センター客員教授
２００５年政策研究大学院大学教授
２００８年労働政策研究・研修機構労使関係部門統括研究員
２０１７年労働政策研究・研修機構研究所長