2026/9/8(火)14:40 - 15:30

特別講演
受付中
8L-7

AI時代のHRテクノロジーと、人事の役割の変化~翻弄されるのではなく、AIを使いこなす人事となるために~

  • 経営課題・戦略的人事
  • 組織開発
  • HRテクノロジー

生成AIをはじめとするテクノロジーの進化は、人事業務の生産性向上だけでなく、
採用、育成、配置、評価、マネジメントの意思決定のあり方にまで変化をもたらしつつあり、
一部の有識者は2030年頃の将来像として、
「Agentic AIが従業員に関するあらゆるデータを把握し、人事・現場に助言を提供する」
「オペレーションのAIへの代替が進み、人事の要員は30~40%縮小する」といった刺激的な予測をしています。

一方で、多くの企業では
「何ができるのかは気になるが、どこから着手すべきか分からない」
「活用の絵姿がまだ見えない」といった声も少なくありません。

本セッションでは、最初に人事領域におけるAI活用の全体像と、
これからの人材マネジメントに起こりうる変化を概観します。
その上で、各領域で知見を持つ登壇者とのパネルディスカッションを通じて、
AI活用やAIとの対話による採用・育成などの人事機能の進化、人事に求められる役割の変化などを掘り下げます。  「AI活用でこんな未来が見える」「自社でも試してみたい」と感じていただける、
示唆と実践のヒントをご提供します。

【協力】日本人材マネジメント協会

提供:ProFuture株式会社

解決できる課題

  • 人事領域でのAI活用に関心はあるが、具体的にどこから着手すべきか分からない
  • 採用や育成などの人事機能において、AIを活かした具体的な運用イメージが湧かない
  • AIによる業務代替が進む中で、これからの人事が果たすべき役割の変化が見えない

講師

株式会社ZENKIGEN harutaka事業本部 本部長補佐 採用DX推進責任者 アナリティクスディレクター / 博士(理学)神戸大学大学院経営学研究科 エントリー・マネジメント教育研究センター(EMREC) 研究員
山本 堂之 氏

宇宙物理学で博士(理学)を取得後、理化学研究所にて研究に従事。 その後、民間企業にてデータサイエンティスト・コンサルタントとして 金融、通信、海外国営企業、グローバル商社等、幅広い業界での データ・ドリブン事業やAIによる事業DX推進をリード。 2020年よりZENKIGEN Lab. 所属、2023年10月より現職。 顧客向けのデータ分析 および コンサルティング、そこから発想を得た プロダクト企画と採用DXソリューションを推進。 神戸大学と設立したEMREC にて、データを用いた採用学研究も実施中。

タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO
田中 義紀 氏

慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。日本オラクル株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社を経て、タレンタ株式会社の前身である株式会社サンブリッジソリューションズに入社。海外の最先端テクノロジーを活用した日本企業のバックオフィス業務の効率化・高度化の支援に一貫して携わる。2009年以降はHRテクノロジー領域に特化し、人事業務の効率化や高度化に加え、現場コミュニケーションの活性化や内的動機づけの促進を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や日本企業への適用手法を開発し、サービスとして展開している。1994年(第70回)東京箱根間往復大学駅伝競走出場メンバー。(https://www.talenta.co.jp/company/company/)

株式会社プラスアルファ・コンサルティング執行役員 事業推進本部長
甫坂 将 氏

2013年同社入社。マーケティング領域における顧客分析、特にテキストのような非構造データから顧客ニーズを分析ソリューションのマーケティング活動や提案業務に従事。2019年よりタレントマネジメント事業に参画し、マーケティング領域の知見を活かし、先進企業への各種コンサルティングの提案や、新しい人事データ分析手法の構築など、人事領域におけるデータ活用の推進を実施。

特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 HR tech研究会 統括 執行役員 / 合同会社デロイト トーマツ ディレクター
酒井 雄平 氏

15年以上のコンサルティング経験を有し、人事戦略・人的資本開示方針の立案、人材ポートフォリオ策定、スキル体系・管理方針の策定、人事制度設計、人事部門改革等に従事。近年は事業・人事データの活用高度化とその啓発活動にも注力している。 主な著作(共著)として、「HRテクノロジーの法・理論・実務」「HRテクノロジーで人事が変わる」「”未来型”要員・人件費マネジメントのデザイン」(いずれも労務行政より出版)がある。経済産業省等での講演など、対外発信にも努めている。