「部下が上司を評価する制度ですよね?」
360度フィードバックについて説明すると、多くの方からこのような言葉を聞きます。
そして、この認識こそが導入を難しくし、制度を形骸化させる大きな原因の一つでもあります。
上記認識にとらわれているため、360度フィードバックに関心はあるものの、
「対象者となる現場の管理職が反発するのではないか?」
「本当に効果があるのだろうか?」
「導入しても形骸化してしまうのではないか?」
このような不安から導入をためらっている企業は少なくありません。
また、導入手順は概ね理解したものの、
「設問はどう考えるべきか? どんな設問で実施すれば良いのか?」
「報告書は本人にどこまで見せるべきなの?」
「結果返却時に絶対に外してはいけないポイントとは何か?」
「そもそも、単に結果を返却するだけで良いのか? 行動変容につながる工夫はないのか?」
といった実務面で悩まれている人事担当者も多く見受けられます。
しかし、インターネット上で紹介されている情報の多くは、手法の概要や一般的な導入手順に留まっています。
本セミナーでは、数多くの企業における導入・活用支援を通じて得られた圧倒的な実践知に基づいて、360度フィードバックを成功に導くための重要な考え方をお伝えします。
「一般論」ではなく「現場で実際に生じた問題に向き合い解決してきたこと」をベースに、“導入前だからこそ知っておきたい成功と失敗の分岐点”など、これから導入を検討する企業の不安を解消し、自信を持って第一歩を踏み出していただくための内容です。
なお、本セミナーはこれから導入を検討している企業の方をメインの対象としています。
とはいえ、既に導入し継続実施されている企業にとっても、自社の運用を見直すきっかけとなる内容です。
ネット検索では得られない「これまで気づかなかった問題点」「その解決に向けたヒント」などもお持ち帰りいただけます。
提供:一般社団法人360度フィードバック実践活用研究会
360度研究会は、360度フィードバックを有効活用していただくために人事部門の方々を支援する非営利(ボランティア的)組織です。
正しい形での導入を支援、また導入後の継続的な実施における効果をより一層高めることを支援しています。360度フィードバックをポジティブな手法として多くの企業に活用していただくことをミッションとしています。
提供している主なサービスは、
「導入/活用の基礎知識~活用ノウハウ」
「対面セミナー&人事部交流会、オンライン勉強会」
「無料個別相談」
であり、全て無料でご利用いただけます。
【特徴1】
人事部門の方々が「安心して学べる環境」
人事部門の方々しか参加できないイベントや人事部門に伝えたい本音・情報など、営業色のないフラットな環境を大事にしています。そのために、人事部門限定の環境(無料会員)を用意しています。
【特徴2】
「無料」のみならず「営業アプローチ無し」
上記の提供サービスは、全て無料で利用できます。人事部門の方から何らかの料金をいただくことはありません。また、会員登録したことで、営業アプローチを受けるようなことも一切ありません。
【特徴3】
豊富な経験に基づく専門性
これまで、360度フィードバックの導入および活用を支援した企業は300社を超えています。
それらを踏まえ、人事部門の方が実務面で工夫すべきこと、現場(対象者や回答者)の感情を踏まえた実践的なアドバイスまで行うことができることが強みであると言えます。
特に「個人結果を受け取って気づかせた後、どうやって行動変容させるのか?」については、さまざまな観点からアドバイスできます。
リクルート入社後、HRR社(現:リクルートマネジメントソリューションズ)にて360度フィードバックの拡販責任者。自ら人事コンサルタントとしても数多くの企業の導入支援に従事。2007年に日本で唯一 “360度フィードバックに専門特化した会社”(SDIコンサルティング)を設立し、大手企業を中心に導入および活用を支援。2025年秋に360度フィードバックの有効性を伝えるための非営利組織【360度研究会】を設立し、2026年春から本格稼働。これまで300社を超える圧倒的な導入活用支援実績。『労政時報』をはじめとする人事専門誌への執筆も多数。2022年から労政時報主催の360度フィードバックセミナーの講師も務める。
この講演の「聴きどころ」「注目ポイント」
■「一般論」ではなく「具体的な実践方法」
ネットで紹介されている情報やAI検索だけでは知ることができない「数多くの導入支援に関与してきたからこそわかる問題」や「現場の状況や対象者の心理状態を踏まえた具体的な解決方法」などリアリティある内容です。
■「導入手順」だけでなく「それぞれの手順における留意点や工夫」
手順を理解するだけでは360度フィードバックの実施を成功に導くことは難しいと言えます。それぞれの手順において確実に押さえておくべきことや実務的な工夫、多くの人事部の方が見落としている留意点などについても取り上げます。