一律の施策で効果は出ていますか？約2万件のデータから現場に「効く」組織開発を紐解く―――。
エンゲージメント向上やパーパス浸透に取り組むものの、現場ごとに温度差があるという人事の悩みは尽きません。
形骸化を防ぎ、主観生産性（創造的な成果や自律的な行動）や定着率を高めるには、業種や職種の文脈に応じた施策の最適化が不可欠です。
本講演では、約2万件を超えるエンゲージメントサーベイの最新データをもとに、組織開発のヒントとなる傾向を整理。
「製造業とサービス業」の特性の違いや、「技術職と営業職」「専門職と事務職」の傾向から、全社一律アプローチから脱却するポイントを示します。
学習院大学 教授・守島基博氏の解説とともに、自社のどの部署や職種にどう注力すべきか、現場に即した最適解を導きます。
提供：ProFuture株式会社
米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、中央労働委員会公益委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書・共著に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』、『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』、『人材投資のジレンマ』(日本経済新聞出版)、『人事と法の対話』（有斐閣）などがある。
2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研（ProFuture株式会社）主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。
2015年政府系金融機関に入社。融資審査・コンサルティング業務に従事し、個人事業主・中小企業の経営課題解決を支援。大学と連携した地域活性化プロジェクトにも中心メンバーとして参画。2020年よりHR総研（ProFuture株式会社）の研究員に着任し、人事関連の調査業務を担当。
この講演の「聴きどころ」「注目ポイント」
（1） 約2万件の最新データが明かす、現場のリアルな傾向
抽象論ではなく、製造業・サービス業の特性や、技術職・営業職などの職種ごとの傾向をデータでクリアに提示。「フィードバック」や「現場の裁量」など、それぞれの現場に本当に「効く」アプローチの違いを解き明かします。
（2）国内エンゲージメント研究の第一人者・守島基博氏による、実践的な人事への示唆
守島氏が、全社一律アプローチから脱却するための視点を解説。流用モデルの罠を乗り越え、明日からの組織開発に活かせる知見を提示します。
（3）全社共通と現場最適を両立する「使い分け」のヒント
理念浸透などの全社施策と、現場ごとに設計すべき施策の切り分け方を示し、自社で今取り組むべき注力ポイントが見えます。