ロンドン・ビジネス・スクール リンダ・グラットン 氏 学習院大学 経済学部経営学科／一橋大学 守島 基博 氏 グラマシーエンゲージメントグループ株式会社 ブライアン・シャーマン 氏
本講演では、ロンドン・ビジネス・スクール経営学教授 リンダ・グラットン氏が、企業を取り巻くさまざまな環境変化の中で、何が働く人たちのエンゲージメントを高めるのか、人事が果たすべき新しい3つの役割とは何
学習院大学 経済学部経営学科／一橋大学 守島 基博 氏 ProFuture株式会社／HR総研 寺澤 康介
人的資本経営においては、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化することが不可欠である。その際の極めて重要な指標となるのが、働く人の「エンゲージメント」だ。従業員が仕事や組織にどれだけ主体的に関
一橋ビジネススクール 楠木 建 氏
自分の思うようにいくことはなかなかない。むしろ、上手くいかなくても当たり前だというくらいのスタンスで臨んだほうが、自分の才能やセンスを発揮しやすくなる。それが、一橋ビジネススクール特任教授、楠木建氏が
法政大学キャリアデザイン学部／一般社団法人プロティアン・キャリア協会／株式会社キャリアナレッジ 田中 研之輔 氏 一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 後藤 宗明 氏
岸田首相が「個人のリスキリング支援に5年で１兆円を投じる」と表明し、注目度が高まっているリスキリング。リスキリングとは、「新しいスキルを身につけ実践し、新しい業務や職業に就くこと」を指す。なぜ今、その
グラマシーエンゲージメントグループ株式会社 ブライアン・シャーマン 氏 早稲田大学／国士舘大学大学院／早稲田大学 トランスナショナルHRM研究所 白木 三秀 氏
新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経て、私たちの働き方は劇的に変化した。これにより、HRにも大きな変革が求められている。ここでは現代の働き方のトレンドを整理しながら、その中でHRの専門家が“新た
PwCコンサルティング合同会社 齋藤 冠郎 氏 PwCコンサルティング合同会社 野上 大 氏
デジタルがもたらす変化や、専門性の重要度の高まり、個の多様化が進む人事領域において、ピープルデータは人材マネジメントのあらゆるシーンで活用されるようになってきている。本講演では、PwCコンサルティング
帝人株式会社 原 美奈子 氏 HRエグゼクティブコンソーシアム 楠田 祐 氏
企業理念の一つに「社員と共に成長する」を掲げ、女性活躍推進を含むD&I施策を先駆的に展開してきた帝人では、「未来の社会を支える会社」という長期ビジョンを掲げ、「人財多様性の推進」、「自律的キャリア形成
こども家庭庁 中原 茂仁 氏 ProFuture株式会社／HR総研 寺澤 康介
2023年4月「こども家庭庁」が発足した。同庁では、「こどもまんなか社会」の実現に向け、こどもの居場所づくりや少子化対策など多様な政策を推進している。企業としても、子育て世代が働きやすい環境づくりが求
成蹊大学法学部 原 昌登 氏 学習院大学／学習院さくらアカデミー 今野 浩一郎 氏
「解雇の金銭解決制度」を巡る議論は、実は近年に始まったわけではなく、過去から幾度も議論が繰り広げられているテーマである。そこで本講演では、「労働法」を専門とする成蹊大学法学部教授・原 昌登氏が、最新の
株式会社小西美術工藝社 デービッド・アトキンソン 氏
この30年間、日本人の給料はほとんど上がっていない。生産性は世界で36位まで下がっている。なぜ諸外国との間にこれほどの差が生じてしまったのだろうか。『給料の上げ方 日本人みんなで豊かになる』の著者であ
KDDI株式会社 木村 理恵子 氏 HRエグゼクティブコンソーシアム 楠田 祐 氏
従業員一人ひとりの経済的安定と心の豊かさを重要視するKDDI株式会社では、「人財ファースト企業への変革」を掲げ、「KDDI版ジョブ型人事制度」の導入や、「KDDI DX University」によるプ
産業能率大学 経営学部 関 和之 氏 産業能率大学 経営管理研究所 人事・マネジメント研究センター 中拂 美樹 氏 ProFuture株式会社／HR総研 寺澤 康介
人的資本経営の推進には、経営と現場をつなぐマネジャーの活躍が欠かせない。一方で、マネジャーへの適切な支援が不足し、現場が機能不全に陥るケースも多くなっている。今回、HR総研と産業能率大学は、共同で「マ
働き方改革研究センター／学校法人三幸学園 伊藤 健二 氏 厚生労働省 中井 雅之 氏
企業価値向上や持続的成長のために、ますます重要性が高まっている「人的資本投資」。そうした中、2023年5月に政府が『三位一体の労働市場改革の指針』を取りまとめた。この改革は、「雇用形態」、「賃金」、「
産業能率大学 経営学部 齊藤 弘通 氏 法政大学／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク 諏訪 康雄 氏
企業や社会のこれからを担う若手人材、特に「Z世代」は、これまでの世代とは異なる社会環境で育ち、独特の価値観を形成してきた。彼らの育成にあたる担当者は、従来の育成手法やマネジメント手法が通用せず戸惑うこ
国立大学法人山形大学 人文社会科学部 日原 雪恵 氏 法政大学／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク 諏訪 康雄 氏
2019年に「労働施策総合推進法」が改正され、現在では大企業のみならず、中小企業でも職場におけるパワーハラスメント対策が義務とされている。同じ2019年には、ILO条約第190号「仕事の世界における暴
学習院大学／学習院さくらアカデミー 今野 浩一郎 氏 法政大学／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク 諏訪 康雄 氏 ProFuture株式会社／HR総研 寺澤 康介
労働生産年齢人口の減少、働き方の多様化など、企業と人事を取り巻く環境は急速に変わり続けている。また、近年は「人的資本経営」が注目されており、人事にはこれまで以上に経営やビジネスの現場との連携が求められ
（独）労働政策研究・研修機構 藤本 真 氏 特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 葛西 達哉 氏 特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 津留 慶幸 氏
平成の30年間には、リーマンショックを筆頭に大小さまざまな事象が起こり、採用・雇用や労働のあり方が変化した。本講演では、人事領域の各種研究に取り組む日本人材マネジメント協会の活動をもとに平成を振り返り
武蔵野大学アントレプレナーシップ学部／Musashino Valley／LINEヤフーアカデミア／Voicyパーソナリティ 伊藤 羊一 氏
モノづくりの時代から、インターネット化によるサービスづくりの時代へと変化する中で、「フラットなチームづくり」が求められている。そのために、マネジメントやリーダーシップは、どう変わっていけばいいのか。誰
特定非営利活動法人日本人材マネジメント協会／ジェイ エイ シー リクルートメント 黒澤 敏浩 氏 立正大学経営学部 西岡 由美 氏 デロイトトーマツグループ合同会社 森 隆広 氏
人事の活動においては、その成果を“見える化”し、経営層などステークホルダーへの説明や施策のPDCAに活用することが大切である。では、どのような項目・指標を重視し、実際に観測すべきか。ここでは日本人材マ
ProFuture株式会社／HR総研 松岡 仁 ProFuture株式会社／HR総研 久木田 亮子
会社と社員の関係性が変わる中で、会社任せのキャリアではなく、主体的にキャリアについて考え行動する「キャリア自律」を推進する企業が増加している。その一方で、「キャリア自律」は離職率を高めるのではという懸
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 柳川 範之 氏
「将来的に人間の仕事の大半はAIに奪われる」という考えは、生成AIの急速な発達によってさらに大きな課題となりつつある。AIの技術的進化が、仕事の内容や組織のあり方にさまざまな影響を与えることは確実だろ
一橋大学 CFO教育研究センター長 伊藤 邦雄 氏 旭化成株式会社 上席執行役員 人事担当 西川 知 氏
まぐるしく変わるビジネス環境の中で企業が持続的な成長をするには、何が必要なのか。旭化成グループは「終身成長」と「共創力」を掲げ、多様な社員一人ひとりの挑戦や成長を促す人材戦略を実践し、企業価値向上につ
神戸大学大学院 経営学研究科 教授 服部 泰宏 氏 株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役 伊達 洋駆 氏
「採用」を取り巻く環境が急激な変化を続けている。「超売り手市場」、「雇用の流動化・多様化」、「AIの進化」など、かつてない状況の中で企業はどのような採用を行うべきなのか。本講演には、採用学のエキスパー
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