Vol.04

「NEXT HR」調査レポート・コラム

「人事不要論」は本当か?次世代型人事の在り方とは?〜人事アンケート調査結果から読み解く〜

ProFuture代表/HR総研所長 寺澤康介

日本企業の人事は、今後大きく変化する必要がある?

次に、「日本企業の人事は、今後大きく変化する必要がある」と思うかを聞くと、こちらも、「そう思う」との回答が最多の57%と、6割に迫る結果となった。「そう思わない」は9%しかなく、「どちらともいえない」は34%である。「変わらなければならない」という課題意識は、いま、多くの企業の人事パーソンの間で共有されているといっていいだろう。

では、具体的にどう変わるべきなのか。「そう思う」と回答した方に、「最も大きく変えなければならないことは何だと思うか」を自由記述式で答えていただいたところ、実に多岐にわたるお考えやご意見が寄せられた。その中には、いま、人事の方々が抱いている切実な危機感や課題意識が伝わってくるものが数々あった。例えば、次のようなものである。

「人事業務は気を抜くとあっという間にルーチン業務に溺れることになる分野だと感じている。常に新しいことを見て、取り入れていく力が必要である」

(メーカー/301〜1,000名)

「単なる事務作業ではなく、先を見越した創造性ある仕事をしなければならない」

(商社・流通/301〜1,000名)

「管理のエキスパートから、変革のエージェントになるために、“人事”という概念を取り払う必要があると思います」

(メーカー/1,001名以上)

戦略人事こそ自分たちのあるべき姿だと認識していても、現実にはオペレーション業務に忙殺されてしまっている。しかし、これまでの枠組みにとらわれず、人事を変革していかなければ、これからの時代に対応できない。そうした思いを強く持つ方々は少なくないようである。