越境学習とは？導入するメリットと効果的に実施するポイントを解説

2024.01.23（更新日：2024.1.30）

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社員の成長を促す手法として、現在の職場とは異なる場所で新たな学びを得る「越境学習」に注目する企業が増えています。しかし、越境学習は新しい人材育成の手法であり、一般的な認知の浸透はまだ不十分といえます。ビジネスパーソンにおいても、越境学習について十分に理解している人は決して多くないでしょう。

この記事では越境学習の具体的な手法とともに、企業に取り入れるメリットや実施する際のポイントをわかりやすく解説します。

越境学習とは？

越境学習とは、社員が所属する企業や部署を離れ、普段とは異なる環境での学びや体験を通じて新しい発想を得る人材育成方法を指します。その手法として、外部企業への出向や他部署への異動、社会人大学院などがあり、多様な手法のなかから自社の課題や目的に合ったものを選ぶことになります。

越境学習を実施する場合、本人は現在の部署に在籍したままで、短期・長期を問わず一定期間にわたって外部企業や他部署のプロジェクトなどに参画するのが一般的です。社員は転職せずとも新たな学びや成長の機会を得られ、企業も人材流出を抑制しながら社員のキャリアアップや生産性向上などの効果を享受することができます。社員と企業の両方にメリットをもたらす取り組みといえるでしょう。

越境学習をおこなう目的

越境学習をおこなう目的は、通常とは異なるチームでの仕事を通して、新しい価値観や考え方を知ることにあります。

先行きが不透明なVUCA時代においては、慣れ親しんだコンフォートゾーンから抜け出し、さらに広い視野を得ながら能力開発を進めていくことが重要です。異なる環境に身を置くとで、これまで認識していなかった自分の長所に気づくことができたり、新たな環境に適用しようと行動することで成長に繋がったり、社外の視点や知見を獲得し自組織に還元したりすることができます。これらは新たな学びであり、個人の能力開発につながることが期待されています。

越境学習が注目される背景

近年、越境学習に注目が集まる背景として以下の点が挙げられます。

求められる“変化への対応力”

現在は変化の激しい時代であり、将来の先行きも不透明といえます。このVUCA時代を企業が生き残っていくためには、外部環境の変化をいち早く察知し、イノベーションに対応していくことが鍵となります。変化に敏感で臨機応変に対応できる人材の重要性が高まるなか、このような人材を育成できる越境学習に注目が集まっているのです。

キャリア自律の推進

近年は経済成長が停滞し、企業も終身雇用制度を維持できなくなっている状況です。これまでは企業主導でキャリア開発がおこなわれていましたが、今後は社員自身が自らのキャリアを主体的に構築する必要性が高まってきました。加えて、定年までの期間が延長されたことで、キャリア自律に取り組む意義がさらに大きくなっています。これにより、越境学習を通じた新たな体験や学びの習得が、社員のキャリア自律を促進することも期待されています。

越境学習の具体的な手法

越境学習の具体的な手法として以下の事項が挙げられます。

出向

出向とは、勤務先の企業に籍を置いたまま他の企業で勤務する形式をいいます。自社の子会社やグループ会社に出向するケースが多く、長期間の勤務になりやすいのが特徴です。異なる環境で自社では経験できない業務に従事し、新しい知見や経験、ノウハウを得ることは、組織のなかで革新を起こせるイノベーション人材の育成にもつながります。

部署異動

社内の別部署への異動も越境学習の手段として有効です。部署異動は社内手続きだけで実施できるため、他の手法と比べて簡易といえます。もっとも、社内での異動となると、本人にとって大きな環境変化が生じない可能性もあります。部署異動を取り入れる場合は、本人の希望も聞きつつ、なるべく分野の異なる部署への異動をおこなうのが望ましいでしょう。

プロボノ

プロボノとは、自らが持っているスキルや知識を活かして取り組む社会貢献活動をいいます。非営利団体（NPO）や地域活動を支援することが多く、報酬を得ずに無償でおこなう取り組みです。プロボノを通じて多様な人々と接するなかで、社員自身の視野が広がり、新しい知見やアプローチ方法を吸収できるかもしれません。また、社会貢献活動に積極的な企業として、自社のイメージアップにつながる利点もあります。

副業

就業規則で認められている場合、副業も有効な越境学習の手段となります。週末など空いている時に数時間だけおこなうものもあれば、本業の稼働を減らしながら副業に時間を費やすものもあり、個々の状況や希望に合わせて選択することができます。他業種を副業として選ぶことで、本業だけでは得られない新たなスキルが身につくでしょう。

社会人大学院

会社に勤めた経験を持つ社会人を受け入れる大学院、いわゆる社会人大学院で学ぶ方法もあります。社会人大学院には多様な業種から人が集まるため、授業の受講を通じて自らの知見を広げることができます。このような休職や退職を前提とせずに、会社に籍を置きながら学校に通い学ぶことを「リカレント教育」といい、給付金の支給やキャリア相談など政府による支援も積極的におこなわれています。

公開型研修（他流試合）

複数社から参加者を募り合同で実施している研修に参加することで、他社の参加者との交流や意見交換をすることができます。プログラムは1日から数日間のものまで多岐にわたり、同じような階層の方が集合するように設計されていますので、気軽に参加することができます。

越境学習を導入するメリット

越境学習を導入することで企業は以下のメリットを享受することができます。

社員の自己成長

越境学習による環境の変化は、既存の業務では経験できないスキルや知識をもたらし、社員の自己成長に大きく貢献するでしょう。特にミドル・シニア世代にとっては、越境学習をリスキリングの場としても活用できます。さらなるスキルアップを図れるのはもちろん、モチベーションの維持やセカンドキャリアの支援にもつながる取り組みです。

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イノベーションの促進

普段とは異なる環境で仕事をすることで、新たな知識やスキルを習得したり、異なるアプローチ方法を身につけたりできます。越境学習を通じて、これまでとは違った視点を得られるため、元の業務に戻った際にイノベーションにつながる発想が生まれやすくなります。

リーダーの育成

現在の職場を離れて異なる環境に身を置くことは、社員にとって負担が大きい取り組みです。しかし、負荷のかかる環境を経験することで精神的に強くなり、的確に物事を見極める判断力や、多様な考えを受け止める柔軟性が高まっていきます。リーダーとしての資質を養ううえで、さまざまな人材と一緒に仕事をする越境学習は有効な施策となるでしょう。

越境学習を効果的に実施するためのポイント

越境学習を効果的に実施するために重視すべきポイントを以下にまとめました。

目的意識の明確化

目的意識に乏しいまま、漠然と越境学習をおこなっても社員の成長にはつながりません。越境学習を通じて学びを得るためには、社員自らが明確な目的意識を持つことが不可欠です。具体的な目標を設定してから越境学習に臨むのがよいでしょう。また、越境学習が終了した後には、新たな経験や学びについて報告する機会を設けるなど、研修後のフォローをおこなうことも大切です。

動機や理由の見極め

越境学習に参加する社員全員が、スキルアップに対する強い動機を持っているとは限りません。場合によっては、日常業務に飽きたから離れたい、他の職場の雰囲気に興味があるといった理由から参加を希望するケースもあるでしょう。越境学習で成果を得るためには、事前に志望動機を確認し、参加意欲の高い社員を選定することが重要です。

ステークホルダーからの理解

企業としては、越境学習から戻ってきた人材が円滑に業務復帰できるよう、職場の環境を整えておく必要があります。経営陣や管理職を対象とした説明会を開催し、施策の目的や内容を事前に周知するなど、越境学習に対する社内からの理解を促進する取り組みが必要となるでしょう。

最適なベンダーの選定

プログラムの策定から実施まですべて自社でおこなうこともできますが、社内リソースだけでは対応しきれないケースも少なくありません。自社での対応が難しい場合は、外部のベンダーにプログラムの提供を依頼することも有効な選択肢となります。その際は目的や内容を十分に検討したうえで、自社に最適なプログラムを選ぶことが大切です。