EdTechのサービスをカオスマップからカテゴリーごとに解説

2022.06.27（更新日：2023.10.19）

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教育改革に必須ともいえるEdTechサービス。社会情勢の変化や科学技術の発達により、教育領域でも最新のテクノロジーを活用したイノベーションが数多く見られるようになりました。そうしたことから、EdTechサービスには具体的にどのようなものがあるのか、詳しく知りたいという声も多いようです。

この記事では、EdTechを業種・分野別にマッピングした「ICT教育（EdTech）サービスカオスマップ」から、6つのカテゴリーごとにサービスの特徴をご紹介します。

EdTechとは？

EdTech（エドテック）とは「Education（教育）」と「Technology（技術）」を組み合わせた言葉で、教育分野にテクノロジーの力でイノベーションをもたらすことをいいます。

最新技術を用いて教育を支援する仕組みやサービス全般を指し、グローバル化や教育格差の是正、さらには教育現場における働き方改革を推進する課題解決サービスとして、日本でも近年需要が高まっている分野です。また、政府が教育の効率化や教員の負担軽減などを目的としたEdTech活用を推進していることから、さまざまなIT企業がICT教育などのEdTech分野に相次いで参入しています。

さらに、経済産業省は「EdTech導入補助金2022」として、学校等教育機関の関係者がEdTechツールを無料で導入・使用できる補助金制度を設定しました。EdTechツールを取り扱う事業者が申請し「事業者登録申請」と「補助金交付申請」の二段階申請によって補助金の交付先が決められます。一人ひとりに最適な学びを提供するため、また創造性を喚起するSTEAM（※1）学習環境をつくるために国を挙げてEdTechの導入を支援し、教育イノベーションの普及を後押ししています。

（※1）STEAM：「Science（科学）」「Technology（技術）」「Engineering（工学）」「Art（芸術）」「Mathematics（数学）」の頭文字を組み合わせた造語

関連記事：世界（海外）のEdTech市場規模とは？日本との違いについても解説

EdTechのサービスをカオスマップのカテゴリーから紹介

EdTechサービスの開発・提供を行う株式会社Study Valleyは、2022年版の「ICT教育（EdTech）サービスカオスマップ」を公開しました。カオスマップにはさまざまなEdTechサービスがカテゴリーごとに分類されているため、業界の全体像を把握したり、サービスを俯瞰的に見渡したりすることができます。

ここでは、カオスマップに掲載されている「授業支援」「校務支援」「業務支援」「デジタル教材」「学習支援」「学習管理システム」の6つのカテゴリーから、それぞれどのようなEdTechサービスがあるのかご紹介します。

出典：【2022年版】ICT教育（EdTech）サービスカオスマップ（株式会社Study Valley）

●授業支援
授業支援カテゴリーには、国内最大級の辞書・辞典データベース「ジャパンナレッジ」の中高生向けサービスを展開する「ジャパンナレッジSchool」や、パソコン・タブレットを用いて生徒主体の双方向授業をおこなう「ロイロノート・スクール」など、教室内でインターネットを活用した学習支援をおこなうためのプログラムやサービスがカテゴライズされています。

また、英語の音読指導アプリ「RepeaTalk（リピートーク）」や、ゲームやアプリをつくりながらプログラミングが学べる教材「Springin’ Classroom（スプリンギンクラスルーム）」など、授業支援の分類も「探究」「地理」「英語」「音楽」「プログラミング」と多岐にわたります。

●校務支援
校務支援とは、システムを効率的に活用して学校運用に必要な仕事をサポートするサービスです。EdTechカオスマップの校務支援カテゴリーには、塾・スクールの運営をラクにする顧客管理システム「JUKSL（ジュクスル）」や、学校の出席管理・成績管理などが一元化できるフルクラウド型システム「BLEND（ブレンド）」などが挙げられています。

また、クラブチームやPTAの日程調整・出欠確認ができる日本最大級の無料メーリングリスト「らくらく連絡網」や、先生と生徒が日常的にコミュニケーションをとれるシステム「デジタル生活ノート」なども校務支援サービスに分類されています。

●業務支援
業務支援カテゴリーには、ゲームベースの手法や仕組みを用いた学習カリキュラムを提供する「みちざね」や、学習塾運営に必要な機能をオールインワンで搭載した「システムASSIST」、個別指導学習塾ならではの悩み・課題を解決する業務管理システム「塾マネ for 個別指導」などが掲載。教育機関における日々の業務をサポートし、より効率的な管理・運営を実現するためのサービスがカテゴライズされています。

●デジタル教材
デジタル教材カテゴリーには、プロフェッショナル講師によるオンライン映像授業が受けられる「学研プライムゼミ」や、東大在卒生が運営する日本最大級の数学サイト「高校数学の美しい物語」など、パソコンやタブレットで閲覧可能な教材を提供するサービスが掲載されています。

また、デジタル教材は「学校」「塾」「個人」「プログラミング」に区分され、個別に最適化されたデジタルドリルと協働学習を促すコンテンツを組み合わせた「navima（ナビマ）」や、塾・予備校にタブレット型AI教材を提供する「atama+（アタマプラス）」、さらに動画プログラミング学習サービス「paizaラーニング学校フリーパス」などが確認できます。

●学習支援
学習支援カテゴリーには、学校独自のカリキュラムの補助教材としても利用できる探究型教材「Inspire High（インスパイアハイ）」や、小・中・高校生向けブロックチェーンのオンライン学習サービス「PoL（ポル）」などを掲載しています。また、従来の対面授業に近い形で学びを提供する遠隔学習支援システム「InterCLASS Light（インタークラスライト）」など、生徒の学びを支援するEdTechツールが紹介されています。

●学習管理システム
学習管理システムのカテゴリーには、成績データや学習時間、進路調査の結果といった学びに関連するさまざまな記録を一元管理できる「Classi（クラッシー）」や、リアルタイムで話し合いを自動的に可視化し、客観的な振り返りやエビデンスに基づいたフィードバックを実現する「Hylable（ハイラブル）」などがカテゴライズされています。

また、生徒のあらゆる情報をデジタル化し、指導記録や面談内容を保護者に送信できるコミュニケーションサービス「Studyplus for School（スタディプラスフォースクール）」や、学校生活における学びや気づきを記録し、先生や保護者が子どもの心情変化を見守れる「スクールライフノート」など、これからの教室を支えるEdTechシステムが確認できます。

EdTechサービスの動向と展望

一人ひとりの進捗に合わせた個別最適化の学習ができること、学習指導や教育機関の運営業務の効率化・低コスト化が見込めることなど、活用メリットの大きいEdTechサービス。

社会情勢が大きく変化する中で、教育格差などのさまざまな課題を解決し学習の効果を最大化させるEdTechサービスは、新しいビジネス分野として今後も拡大していくと予測できます。世界のEdTech市場でも、AIやARといった最先端技術の発展により、ハイブリッドモデル（※2）やモバイルベースのデジタル教育がこれからの学習を牽引すると考えられています。

日本においても、世界で活躍できるグローバルな人材を育てるためには、いかに画期的なEdTechサービスを教育現場に提供できるかが重要となります。EdTechの市場規模は拡大の一途をたどっているものの、新たな知見や創造力を養う画期的なEdTechサービスの投入は、さらなる市場発展への大きな鍵となるでしょう。
（※2）対面授業とオンライン授業を組み合わせた教育モデル

まとめ

今回は、教育領域にイノベーションを起こす「EdTech」にはどのようなサービスがあるのか、株式会社Study Valleyの「ICT教育（EdTech）サービスカオスマップ」から6つのカテゴリーごとに解説しました。授業支援や校務支援、学習支援など、教育領域におけるさまざまな分野でEdTechサービスが提供されています。

EdTechサービスを導入するメリットとしては、個々の学習状況に合った最適な学びを提供できること、教育機関における日々の業務や教室運営を効率化できることなどが挙げられます。教育現場の課題解決に、また新しい学びのスタイルとして、EdTechサービスの導入・活用は今後も拡大していくでしょう。

【制作協力】株式会社Study Valley
本記事作成にあたり、探究に特化した学習・業務支援プラットフォーム「TimeTact（タイムタクト）」を開発・提供する株式会社Study Valleyにご協力をいただきました。

Time Tactは、学習の計画作成や教材管理、評価管理機能を備えたSaaSサービスです。学校教育で発生する各種業務や教師と生徒のコミュニケーションを効率化・個別最適化することで、生徒の教育・学習を促進し、教師の業務効率を改善します。

さらに、学校外の専門家からフィードバックも受けられ、教員研修・社員研修に活用できます。詳細は下記ページよりご覧ください。

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