NEXT HR LABO

NEXT HR LABO

専門領域を研究するゲスト陣がお届けする学びの場

「NEXT HR LABO」では、これまでのカンファレンス(セミナー)を通じた学びの場から更に発展した
「産学連携の共同調査・研究発表」、「HR分野における専門家からの調査・研究発表」など人事領域の専門性の高い学術的講演をご提供いたします。

人生100年時代を迎え、長期化する職業人生の中で活躍し続けるために、個人が、主体的かつ継続的に学び続け、自己革新を図っていくことが求められています。
こうした時代背景の中で、社会人の学び直しやリカレント教育、リスキリングといったワードにも注目が集まっているのは周知のとおりです。
本講演では、社会人の学び直しの風潮が高まる中、「なんとなく何かしなくては・・・」と思いながらも一歩が踏み出せない個人、なかでも、日本の全就業者人口の過半を占めるミドル・シニア世代に焦点を絞り、当該世代が学び直しを図るための切り口やヒントを紹介します。「若いころから与えられた仕事には熱心に取り組み、組織の中で経験を積み重ねてきたものの、取り立てて言うほどのスキルやキャリアはない」という“フツーの人”が、長期化する職業人生を乗り越えるためにどのような学習方略をとるべきか、具体例を交えながら考えていきます。

【ファシリテーター】
法政大学 名誉教授 / 認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長 諏訪 康雄氏
女性活躍はマクロ面でみて経済成長のみならず、企業の成長にも貢献する。現状では、企業の管理職や役員の女性比率は徐々に増加しているものの、海外の動きははるかに速く、日本は大きく後れをとっている。
 女性登用が進まない理由として、「能力や経験が不足しており適任者がいない」、「子育て中の女性に重責を任せるのは無理だし、気の毒だ」、「女性自身が管理職になりたがらない」の3つをよく耳にする。それは、男性の長時間労働、家事・子育て・介護等の女性への偏り、性別役割分担に関する根強い思い込みなどが大きな支障となっているからだ。したがって、女性活躍を推進するためには、男女両方での柔軟な働き方と意識面への働きかけ、女性管理職候補の計画的育成が欠かせない。

【ファシリテーター】
法政大学 名誉教授 / 認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長 諏訪 康雄氏
近年、日本においても重要視されている人的資本投資に関して、経済学における概念や生産性との関係に関するこれまでの研究成果を報告します。
具体的には、第一に、集計量(マクロ)レベルの人的資本投資の計測方法を紹介し、先進諸国との比較を行います。
第二に、人的資本投資に関する企業アンケート調査の結果を用いて、人的資本投資の生産性向上効果に関する研究を紹介いたします。
第三に、人材育成に関して労働者に実施したアンケート調査結果を紹介し、日本企業における人的資本投資の課題についても指摘していきます。

【ファシリテーター】
学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏
人口減少が進む日本において労働生産性を上げ国際競争に打ち勝つためには、高度人材の育成とリカレント教育の充実が急務です。
米国と違う福祉国家でありながら、高い生産性と適度な雇用流動性を維持してきた欧州諸国はこの問題にどう対応しているのでしょうか。
このセッションでは、中等教育段階の職業訓練が発達した欧州(特にドイツ語圏)における、労・使、政府、教育機関等ソーシャルパートナーの役割に注目し、個別企業の枠を超えた人材育成の仕組みを紹介します。
さらに、国ごとに異なる各ステークホルダーの役割とその社会的背景、労働市場における効果についても議論します。
新しい資本主義の要諦は「人への投資」と言われていますが、それをどう実現するか未だに具体的な施策が見えにくいようです。
90年代以降の日本で強調されてきた「キャリアの自己責任論」が解決策にはならないことは明白になりつつあります。
このセッションでは、日本の教育訓練制度が海外の研究者からどのように評価されてきたかについても光を当て、現状打開のための糸口を探ります。

【ファシリテーター】
学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏
丸紅では、人財を企業価値の源泉と捉え、人財戦略として、マーケットバリューの高い多様な人財が「集い」「活き」「繋がり」、新たな価値を創造する「丸紅人財エコシステム」の進化を掲げています。
「集い」の観点では多様なバックグラウンドを持つ人財の採用、「活き」の観点ではミッションを核とする人事制度や働く環境の充実、「繋がり」の観点では経営層と社員の対話やオープンイノベーションに取り組んでいます。

同社は上記の取組みによって「第11回日本HRチャレンジ大賞」で『大賞』を受賞。
本講演では、丸紅株式会社 人事部 部長代理/グローバル・グループ人事課長 細川 悟史氏にご登壇いただき、同賞の審査委員長を務める、学習院大学名誉教授 今野浩一郎氏とともに、抜本的な人事制度改革による「丸紅人財エコシステム」の実現・進化について深掘りしてまいります。

【ファシリテーター】
学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏
強い個性が集うソニーグループ。
ソニーグローバルソリューションズ株式会社は、ソニーグループの情報システム部門として、DX化の推進役をグローバルに担っています。

同社は、「多様な人材が繋がり磨き合うことで、新しいことにチャレンジする組織をつくりたい」という経営課題から、社員同士が未知の繋がりに気づき、新たなネットワーク作りができるような仕掛けを施した独自アプリ『Talent Network』を構築。
社員の担当業務や保有スキル、各職場で取り組める業務や学びを社内公開することにより、動的な人材ポートフォリオに基づくリスキルや学び直し、社内異動といった社員の主体的なキャリアアップを支援しています。

本講演では、上記取組みで「第7回HRテクノロジー大賞」で『大賞』を授賞した、ソニーグローバルソリューションズ株式会社 春原氏にご登壇いただき、同賞の審査委員長を務める山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本隆氏とともに、経営に資するHRテクノロジー活用の事例について深掘りしてまいります。

【ファシリテーター】
山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本 隆氏
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」。しかし、その重要性は広く認知されているものの、具体的な取り組みを開始している企業はまだ多くないのが実情です。 
そこで本講演では、第7回 HRテクノロジー大賞で今回、新たに設けられた「人的資本経営部門」を授賞した
企業2社に登壇いただき、先進事例を深掘りしてまいります。

「優秀賞」を授賞した日本電気株式会社では、現場マネージャーから出された「エンゲージメント向上のための具体的な行動を知りたい」という要望から、自社のエンゲージメントに関する因果関係を分析するソリューションを構築。2021年度のエンゲージメント割合は25%から35%へと大幅な向上が見られるなど、人的資本経営に向けた取り組みをお話いただきます。
同じく「特別賞(人的資本開示賞)」を授賞した株式会社リンクアンドモチベーションでは、事業戦略と組織戦略の最適解を創り出すために、生産性(人的資本ROI)向上を目的として「従業員エンゲージメントの向上」を最重要テーマに置き、エンゲージメントスコアをモニタリング。
人的資本の開示に関する国際規格:ISO 30414の認証をアジアの企業として初めて取得するなど、人的資本経営の実現に向けた先進的な取り組みを行っています。

上記2社の取組みについて、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長/未来人材室長の島津裕紀氏とともに、人的資本経営および開示に向けた実践事例について深掘りしてまいります。

【ファシリテーター】ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 寺澤 康介
昨今、世界の多くの企業が「パーパス経営」に注目している。しかし、ともすれば 会社のパーパスは、「机上の空論」と捉えられがちである。
SOMPOは今、世界中の社員一人ひとりが「MY PURPOSE」を明確にし、実践できるような取り組みを初めている。社員には、自身のパーパスについて熟考させ、会社のパーパスと結びつけ、社会貢献と自己実現の両立のため「何をしたいのか」を明確にする。企業価値の創造が、各社員の心の中から生まれるとしたら、どのようなことが可能なのか?
本講演では、「MY PURPOSE」の発信が、「企業価値の持続的な原動力」となるためにグローバルで行っている取り組みについてご紹介する。
今日の株式市場において、ESG要素を重視する世界中の投資家は、企業価値創造の源泉である「人的資本」への開示圧力を強め、ついに日本政府は2022年7月に人的資本開示の日本版ルールを公表した。
有価証券報告書への記載義務が課され全上場企業が対応する必要がある等、大きな影響を今後日本経済界に及ぼすことが確実視される。
講演では、ESG投資家と日本政府が開示を切望する「人的資本」が国内外の政治経済の動向にどのような影響を与えているかを概観した後、人的資本の開示で高い評価を獲得するための人的資本経営のあり方、HRテクノロジー活用の有用性、開示への必要な備えについて、プライム上場企業の取組事例を交えて紹介する。

【協力】一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
今年、政府から人的資本開示の指針が出た事が、企業の人事部門では「開示できる」データを選択する技術論に議論に意識が集中してしてしまい、経営の効率や効果を示す「開示すべき」データは何かという本質的な議論に欠けている。そこで、このセッションでは、HRDXを活用する事で、経営に対するどの様な貢献が可能となるのかという本質的にな議論を行う。同時にHRDXを活用する前提に不可欠なHR データガバナンスについても理解を深めたい。

【協力】日本人材マネジメント協会
ダイバーシティに加え、インクルージョンの必要性が叫ばれるようになった。しかし、心がけるだけでうまくマネジメントすることはできない。実践にあたり、組織は何に留意し、どんな施策を取ればよいのか。講演前半では、昨年『インクルージョン・マネジメント』(白桃書房)を上梓した船越多枝氏(大阪女学院大学准教授)がインクルージョンを活かすための留意点・施策について研究成果をもとに解説。後半は、浅野浩美氏(事業創造大学院大学教授)のファシリテートのもと、林恭子氏(グロービス経営大学院教授)を交え、組織でインクルージョン・マネジメント、インクルーシブ・リーダーシップを発揮していくための方策を検討・提案する。

【協力】日本人材マネジメント協会
人事実務に必要な知識は幅広く、また奥深いため、実務経験だけでは断片的な理解に留まるという限界がありました。そこで当協会では人事プロフェッショナルが身につけるべき知識の体系化を行い、人事の実務知識だけでなく、人事哲学や関連理論の知識まで含めた全体像を作成しました。
この知識大系をHRプロフェッショナルが成長するジャーニーの世界地図とすれば、「現在地(知)」の把握と「目的地(知)」へのルートが明らかになります。それが、JSHRMが提唱する「ザ・HRMナレッジ大系」です。

【協力】日本人材マネジメント協会
ビジネスのグローバル化が進み、人事プロフェッショナルに求められる能力もボーダレスになりつつあります。
実務家、専門家、研究者が集まる人材マネジメント協会(JSHRM)ならではのアプローチにより、世界各国の人事職種のジョブデスクリプション(職務定義書)を研究し、各国の人事に求められている能力と日本の人事に求められている能力とのギャップ分析を行いました。
この研究・分析から、これから日本の人事プロフェッショナルが高めていくべき能力課題について検討・提案します。

【協力】日本人材マネジメント協会
今、産業界では、企業の生産性と価値向上の源泉となる無形資産、とりわけ人的資本への投資の再考が今後の企業競争力を高める鍵として注目を集めています。
産業能率大学は、「人のもちまえ」である「知識、スキル、経験」を価値創造の資本ととらえ、人材育成を通じた長期的投資で人と組織の成長に寄与するご支援をさせていただいております。
今回、HR総研と共同で実施した『戦略的人材マネジメント実態調査2022』では、人的資本経営における経営戦略と人材戦略の連動はどのような意味を持っているのか、また、人材育成部門はどのような形で人的資本経営に貢献できるのか等について、示唆に富む結果を明示しています。
本セッションでは、教育工学の専門家を交え、具体例をご提案しながら皆さまと考えてまいります。

【ファシリテーター】ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 寺澤 康介
【提供】学校法人産業能率大学 総合研究所
ビジネス・人材ともに多様化・非連続・デジタルの時代に突入し、過去の経験や勘だけでは最適解が導けなくなる中、ピープルデータを活用する取り組みの重要性はますます高まっており、人材マネジメントの多くのシーンで活用されるようになってきています。
本セミナーでは、ProFuture株式会社と共同実施したピープルアナリティクスサーベイの結果を踏まえて日本企業における取り組み状況やトレンドを紹介します。活用データの種類の変化、ピープルデータの利活用を支えるデータレイクの構築、人的資本開示に向けた準備における検討ポイントなど、各社におけるピープルアナリティクス活動を強化する際のヒントとなる具体的な事例を含めて解説します。

【協力】PwCコンサルティング合同会社
優秀人材の獲得・引き留めの必要性や人的資本経営への関心の高まりから従業員エンゲージメント向上が人事部門のみならず経営の重要課題のひとつとなっています。
このエンゲージメント向上につながるものとして従業員の経験・体験を指す概念であるエンプロイーエクスペリエンス(EX)が注目を集めています。EXは従業員の価値観の多様性にフォーカスし、従業員目線に立ってエンゲージメント低下の要因(ペインポイント)を明らかにするものです。
このセッションではEXについてPwCが例年実施している調査結果から日本企業の取り組み状況を紹介するとともにEX向上のために必要なステップを解説します。

【協力】PwCコンサルティング合同会社
社員のエンゲージメントが高まり、企業の持続的な発展を実現するための自社の最重要課題は何か?
それは、「働く人=社員」にフォーカスすることで、あぶり出されてくるものです。
人的資本経営の重要性が高まる今、企業の持続的な価値向上へと繋げるためには、人的資本である社員の価値を最大限に高めることが、必要不可欠となっています。
企業の持続的な価値向上に向け、「社員の声」を数値で評価し組織課題の発見と改善に繋げるために、社員向けサーベイの効果的な実施の仕方や、どのような企業方針や施策実践を行う企業で最重要課題が解決されているのか、HR総研で実施した調査結果を基に、解説いたします。
多様な人材の採用を進め、オンライン施策にも積極的に取り組む土屋鞄製造所の人材開発課課長 西島様をゲストにお迎えし、自社採用サイトにおける情報発信やSNS活用のポイントなどをお伺いします。
採用広報/採用マーケティング観点での企業メッセージのあり方、新卒採用における学生とのコミュニケーション方法、長期インターンシップによるコミュニティ形成など、現在進行形で行っている施策の具体例を披露いただきます。ダイレクトリクルーティング強化の背景、自社メディアの運用方針や運用体制などもお話いただく予定です。
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