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OJTトレーナーの企業における役割とは?新入社員研修は入社何年目の社員がすべきなのか

未経験の新入社員に仕事をするうえで必要な知識やスキル、実務のノウハウを指導する「OJTトレーナー」。
市場競争の激化や年々深刻化する人手不足の問題から、企業の即戦力となる人材育成の重要性が高まっているものの、その教育や育成をどう進めればよいか課題としている企業も多いのが現状です。

この記事では、企業におけるOJTトレーナーの具体的な役割やOJTで注意すべきポイントとともに、効果的な教育や人材育成をおこなうには何年目の社員が適しているのか解説します。

目次

OJTトレーナーとは?

「OJT」とは「On the Job Training(職場内教育)」の略語で、職場内で実際に仕事をしながら新入社員に業務内容やノウハウを指導し、実務に必要な知識・スキルを提供する教育訓練のことをいいます。

「OJTトレーナー」は、OJTを担当し新入社員に指導する育成側です。
基本的には同じ職場で働く先輩や上司がOJTトレーナーになることが多く、通常業務の一環として実務を通した指導をおこないます。

企業がOJTを導入する狙いは、OJTトレーナーの実務教育によりマニュアルだけでは伝わりにくい業務スキルを新入社員に身につけさせること、さらには社内コミュニケーションの取り方や人間関係の構築まで、幅広く理解を深めてもらうことです。
今後も企業が成長し続けるためには欠かせない人材育成手法のひとつとして、多くの企業でOJTが取り入れられています。

OJTトレーナーの役割とは?

市場の環境変化が大きく競争が激化する今、自社の経営戦略を達成するためには「新入社員の早期戦力化」が必要です。
それにはOJTによる適切な人材育成が欠かせませんが、具体的にOJTトレーナーはどのような役割を担っているのでしょうか。
企業におけるOJTトレーナーのミッションをご紹介します。

育成計画づくり

新入社員の成長を促すには、個人の特性に合わせた内容・スピードの育成計画が欠かせません。
育成計画づくりにおいては、新入社員の最終的な自律を目指し、どの業務をいつまでにどこまでできるように促すのか、また、そのためにはどのくらいの業務知識や経験が必要なのかを明確にしておくことがポイントです。

コミュニケーションやヒューマンスキルの教育

仕事をしていくうえでは欠かせないコミュニケーションやヒューマンスキルの教育も、OJTトレーナーが担う大切な役割のひとつです。
周囲とのコミュニケーションの取り方や報連相(ホウレンソウ/報告・連絡・相談)といった社会人としての基礎から、協調性や責任感などの基本的なヒューマンスキルまでわかりやすく指導します。

業務指導

自発的に行動し高いパフォーマンスで活躍できる社員の育成を目指し、業務の必要性や内容、具体的な仕事の進め方について指導していきます。
OJTトレーナーによる実務指導においては、「Show(やって見せる)」「Tell(説明する)」「Do(やらせてみる)」「Check(評価・追加指導する)」の4段階職業指導法を取り入れるとよいでしょう。

リフレクション教育

リフレクション教育のポイントは、よかった点と改善が必要な点を自ら考えてもらうことで、より深い理解や気づきを得て、今後の行動に反映させることです。
OJTトレーナーは新入社員に対し、自身の行動を客観的に見つめさせ、経験の振り返りを促す必要があります。

OJTは入社何年目の社員がおこなうべきか?

新入社員の場合、一般的には同世代の若手・中堅社員がOJTを担当します。
しかし、現在の中堅社員が就職氷河期世代にあたることから、母数の少ない年齢層が管理職人材となっているため、結果的に入社2〜5年目の社員が新人の育成に携わることが多くなっています。

また、入社2〜3年目の若手社員をOJTトレーナーに起用すれば、新入社員の育成・教育を通じてOJTトレーナー自身も成長するという相乗効果が期待できます。
PDCAサイクルを通じて自身の業務を振り返ることで、忘れていたことや曖昧だったことを再確認でき、新たな発見が生まれるからです。
企業はOJTを「既存社員の育成機会」と捉え、積極的に勤続年数の短い2〜3年目の若手を起用することで、新入社員とともに成長する「共育」が見込めるでしょう。

OJTで注意すべきポイントは?

OJTをおこなう際に大切なことは、担当する新入社員一人ひとりの特性や能力を理解し、信頼関係を構築したうえで指導にあたることです。
効果的なOJTを進めていくには、新入社員への「適合」「理解」「共感」が欠かせません。

しかし、新入社員の育成方法や教育スキルは、OJTトレーナーによってどうしてもばらつきが生じてしまいます。
すべてのOJTトレーナーが人材育成を円滑におこなえるようにするには、指導スキルを醸成できる専門家のノウハウや研修プログラムの導入など、トレーナーを育成するためのフォロー体制が不可欠です。

OJTトレーナーが学ぶべきコーチングスキルやスタンス、マインドなどを習得する研修を企業側が積極的に取り入れることで、OJTを担当する社員の指導・育成スキルが飛躍的に向上し、新入社員の育成を成功に導くことができるでしょう。

まとめ

OJTトレーナーとは、新入社員の実務に必要な知識やノウハウを指導するOJTの育成側です。
入社2〜3年目の若手社員を起用することで、新入社員とともに成長する「共育」の効果が期待できます。

OJTで人材教育を成功させるには、起用したOJTトレーナーに任せっきりにするのではなく、組織が一丸となってフォローする体制が必要です。
OJTトレーナーに必要なコーチングスキルやノウハウが学べる研修プログラムを提供するなど、企業にはOJTを担当する社員の指導・育成スキルを上げるための環境づくりが求められています。

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