改正高年齢者雇用安定法の施行により、企業においてはシニア社員の割合が年々高まっていき、大きな社員集団化することになります。もはや現在のような福祉雇用型人事管理では立ち行かず、本格活用型人事管理へとシフトしていく必要に迫られているのです。シニア社員の労働意欲を高める制度、施策はもちろん重要ですが、その前段階であるミドル世代にどう向き合うべきなのか、ミドル世代自身は何をすべきなのか、何を変えていく必要があるのか考えていきます。
学習院大学 経済学部経営学科 教授
71年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授（現在に至る）。 現在、日本労使関係研究教会会員、中央最低賃金審議会会長、労働政策審議会委員を務める。 主な著書に、「正社員消滅時代の人事改革─制約社員を戦力化する仕組みづくり」（日本経済新聞出版社）、「マネジメントテキスト―人事管理入門」（日本経済新聞出版社）など多数。
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| 代表者 | 寺澤 康介 |
| 資本金 | 39,775千円 |
| 売上高 | － |
| 従業員数 | － |
| 事業概要 | ■メディア事業 ・HRプロ ・経営プロ ■イベント事業 ■ソリューション事業 ■調査・出版事業 ・HR総研 ■その他 ・「日本HRチャレンジ大賞」、「HRテクノロジー大賞」運営 ・公共事業など |
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