人的資本に関する取り組みにおいては、
事業戦略実現や企業価値向上のために必要な人的資本を定め、
人的資本価値の最大化に向けて体系的な取り組みを進めるとともに、
その内容や効果を開示することが求められます。
しかしながら、多くの企業は情報開示における「幅と深さ」の拡大にのみフォーカスし、
機関投資家等のステークホルダーにインパクトを与える上で多くの課題があります。
このセッションでは、PwCコンサルティングが数年前から定期的に実施している
国内企業の開示状況調査(2024年は日経225構成企業を対象)に基づいた
最新のトレンドを解説するとともに、開示高度化のポイントについて、
特に企業価値と人的資本の関係の提示、人的資本投資の効果指標の2つの観点から説明します。
【協力】PwCコンサルティング合同会社
提供:ProFuture株式会社
PwCコンサルティング合同会社 ディレクター
土橋 隼人 氏
会計系コンサルティングファーム2社を経て現職。組織人事コンサルタントとして15年以上のキャリアを持ち、人的資本経営・情報開示高度化、人事制度改革、人材育成体系設計、ピープルアナリティクス、HR Tech活用など幅広い領域の支援に従事。人材マネジメントおよびテクノロジー双方の専門家。人的資本経営・情報開示および従業員エクスペリエンス(EX)のサービス担当。著作に『EX従業員エクスペリエンス』(共著)
PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー
岩井 佑介 氏
国内金融会社の人事部を経て現職。人的資本経営・情報開示高度化をはじめ、人材ポートフォリオ構築、人事制度改革、人材育成等をテーマとした領域の支援に従事。社内における人的資本関連サービスの開発や人的資本情報開示の独自調査も担当し、2023年にはレポート「国内外600社の人的資本開示から読み解く_人的資本を通じた企業価値の向上に向けて、国内企業は今何をするべきか」を執筆。事業会社とコンサルティング会社双方の視点で人事領域を支援できる点を強みとする。