HR総研×SmartHR
共同調査レポートアーカイブ

共同調査は「Employee First.」実現のため
株式会社SmartHRは、2020年より人事領域の調査機関であるHR総研(ProFuture株式会社)と、人と組織や働き方の現状を把握、検証するべく共同調査を実施しています。

その発端は新型コロナウイルスの感染拡大にあります。テレワークが浸透し、企業経営と人々の働き方に大きな変化をもたらし、人事や労務も対応を余儀なくされています。

しかし、前例のない中で企業はどのように働き方を変化させているのでしょうか。そして、働く従業員人のリテンションを保ち、生産性の高い組織を作っていくにはどうしたら良いのでしょうか。

情報が少ない中で、人事・労務担当者の方々の参考となるよう、現状を調べてきました。また、よくある課題には解決のヒントについてもお伝えして参りました。

この度、これら共同調査レポートが増えてきたことを機に、まとめてダウンロードできるアーカイブページを作成いたしました。今後も新たな調査レポートを発表する度に、本ページでも公開いたします。ぜひ、レポートをご覧いただき、人事施策立案や直面する課題解決の一助としていただけますと幸いです。

株式会社SmartHRは、
「Employee First.―すべての人が、信頼しあい、気持ちよく働くために。」
をすべての企業が実現できる日が来ることを願ってやみません。

  • 公開中の共同調査レポート

    公開中の共同調査レポート

    ■No.1
    【コロナ禍の人事課題】人事の約半数は「4つ」以上の領域業務を兼務、コロナ禍での人事施策成功の道程とは

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・業務負荷の実態…「兼務業務4つ以上」50%、「業務負荷が高い」44%
    ・人事部門のテレワーク勤務は約8割、キーワードはペーパーレス化
    ・教育研修において大きな課題感、新たな制度・仕組みの構築が急務
    ・注力すべきコア業務は「育成・教育」と「人材配置・人事戦略」
    ・コロナ禍において人事の役割はどのように変化していくべきか など

    ■No.2
    【ペーパーレスの実態と課題】労務の効率化は紙書類がポイント。テレワークが進む今がデジタル化のチャンス

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・「働き方改革」の遂行状況
    ・社内で認識している「労務管理業務の課題」
    ・労務管理業務の「電子申請」や「ペーパーレス化」を重視しているか
    ・書類の「ペーパーレス化」で重視する点とは
    ・導入が進む「テレワーク」で労務管理業務を行うポイント など
    ■No.3
    【人事データ活用と展望】9割が「エンゲージメント向上」重視も、人事データ活用は4割にとどまる

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・人事データの課題は「人事データの十分な収集ができていない」
    ・人事データの活用、全体のプロセス設計が成否の分かれ目か
    ・約9割の企業がエンゲージメントを重要視。一方取り組めている企業は約4割
    ・エンゲージメントサーベイ実施状況は約4割
    ・エンゲージメントを向上させるためには、経営層との連携が一つのカギに など

    ■No.4
    【パワハラの実状と課題】従業員アンケートの活用がパワハラ問題の「芽」を摘む有効手段の一つである

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・「パワハラ防止」に向けて実施している取り組み
    ・「パワハラ防止」の取り組みで効果があったもの
    ・起こったパワハラの種類(厚労省の6類型のどれか)
    ・パワハラをどのような手段(経路)で把握したか
    ・パワハラ問題を「芽」の段階で把握する方法 など

    ■No.5
    【人事労務の生産性向上】バックオフィスが生産性向上を実感できたITツールと導入のポイント

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・バックオフィス部門のテレワークの実施状況
    ・バックオフィス業務で出社が必要な理由はなにか?
    ・テレワーク導入によって、バックオフィスの生産性はどう変化したか?
    ・労務管理業務の生産性が下がる(効率が悪い)理由
    ・バックオフィス業務のクラウドサービス活用実態 など

    ■No.6
    【優秀人材の抜擢と育成】戦略的に「ハイパフォーマー」を育てる人材マネジメントのあり方

    ●本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
    ・9割が人材マネジメントを進めるも「育成」と「データ活用」が課題
    ・人材育成の大きな目的はボトムアップ、その過程で優秀人材を抜擢する手法が主流
    ・「優秀人材」には、高レベルのジェネラリストが求められる
    ・データ的に充分な根拠がないまま、経験則で進められている評価・選抜・配置の実態
    ・従来の人事施策から一歩踏み込んだ「人材マネジメント」を実現するには? など


    ※下部より、いずれか一つもしくは複数の資料を一括ダウンロードできます。ただし、順番はランダムで表示されます

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