[適性検査・ アセスメント]適性検査・能力テスト

日経TEST企業・団体試験

各種集合研修や人事評価など多くの場面でご活用いただけます

ビジネスに必要な知識と、その活用力(経済知力)を多面的に測定


【今だけ!特典】資料請求で、PC試験の「お試しID」を3名様分進呈

時期・期間随時
実績社数のべ1050社
地域全国
費用5,400円/1人
ジャンル
提供会社株式会社日本経済新聞社

解決できる課題

ビジネスに必要な知力を診断したい

課題発見や問題解決といったビジネスで必須となる「ビジネス知力」を5つの評価軸と1000点を上限とするスコアで測定。

サービス内容

随時、場所を問わず日経TESTを実施可能です

日経TEST企業・団体試験は、企業・団体を対象にした随時実施可能なテストです。場所・時間の制約を受けず、用途やニーズに合った条件で実施が可能です。公開テストと同じコンセプトで、受験者の経済知力を多角的に分析します。項目反応理論に基づいて分析するため、受験者全体のレベルや問題の難易度に影響されず、受験者の能力を常に同じモノサシで測れます。
インターネットを通じたテストと問題冊子・解答マークシートを使った筆記試験での受験も可能です。人材育成・評価、各種研修などさまざまな用途に是非ご活用ください。

日経TEST企業・団体試験の特徴

@用途に合わせて随時実施可能
日経TESTは、年に2回の全国一斉試験を実施してします。日経TEST企業・団体試験は、この全国一斉試験の時期にかかわらず、企業・団体の皆様のニーズに合わせて、随時テストの実施が可能です。

APC受験、筆記試験の二つの方法が可能
インターネットに接続したパソコンによる試験、公開テストと同様の筆記試験と二つの実施方法をお選びいただけます。各種集合研修の合間など、より多くの機会にご活用いただけます。

B 全国一斉試験と同じコンセプトで成績表をフィードバック
成績は全国一斉試験と同様、経済知力の保有量を示す「経済知力スコア」のほか、「視野の広さ」や「知識を活用する力」といった評価軸別や、出題ジャンル別に多角的に分析。受験者の成績に合わせた講評や、今後のアドバイスも充実しています。

日経TESTの特徴

いままでのビジネス試験といえば、実務知識をどれだけ習得しているかをチェックし、その分量や習得度によって等級分けするというのがほとんどでした。日経TESTはこうした一般的な検定試験と設定が根本的に違います。日経TESTは蓄えた知識を調べるだけでなく、その知識を活用する力(経済知力)がどの位あるかを測定します。例えば、ビジネスの現場で実際に遭遇する様々な課題やトラブルを解決する“問題解決能力”。日々の仕事からシーズを見つけ出し、それをビジネスとして成り立たせる“ビジネス創出能力”などです。つまり、結果を求められる現実の世界での総合的なビジネス力を客観的に測定する試験。それが日経TESTです。

日経TESTの詳細につきましては下記のホームページをご覧ください。
http://ntest.nikkei.jp/

事例紹介・ユーザーの声

内定者・新入社員研修から、管理職の登用試験まで、より多くの機会にご活用いただけます。

日経TEST企業・団体試験活用事例

@IT関連A社
新卒内定のほぼ全員が受験しました。7割が理系ですが、技術に対する志向・興味を、同様に経済にも持たなければ、良い製品、サービスは提供できません。市場を意識する姿勢を持つことが大事です。入社から3年目までが人事教育で特に重要な期間といわれていますが、その間に自主的にかつ習慣的に学ぶための動機付けとして、日経TESTを内定の段階から活用しています。

A流通B社
顧客との会話を通した情報の収集や仮説の検証、得られた情報を具体的にビジネスに昇華させる応用力がビジネスでは重要です。それを客観的に測定するためのモノサシとして、まずはマネジメントクラスに日経TESTを採用しました。今後順次受験者を広げ、自己啓発や教育プログラムに活かしながら、全体の底上げにつなげていきます。

B家電メーカーC社
情報化社会の急激な進展でさまざまな情報が錯綜し、逆に人材育成に不可欠な情報・知識が何なのかを分からなくさせています。日経TESTはその悩みに応える効率的なシステムであり人材評価をする面でも、スコアの客観性が十分考慮されているので昇進・昇格試験の参考資料として採用しています。

資料請求・問い合わせ

資料請求1件につきHRプロポイント100P進呈!

会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,872億円(2017年12月期)
従業員数 3,021人(2017年12月末)