[適性検査・ アセスメント]適性検査・能力テスト

日経TEST 企業・団体

社員のことがわかれば、企業としての方針、やるべきことが見えてくる

「経済知識×考える力」でビジネスパーソンとして必要不可欠な、ビジネス環境の洞察力が測れます。


解決できる課題

ビジネスに必要な知力を診断したい

社員全体の能力・スキルを的確に把握したい

社員の適性配置が出来るデータを把握したい

サービス内容

人事施策のあらゆる場面で活用できるアセスメント

<採用の場面で>
ビジネス環境の洞察力を有している良質な母集団を形成できます。

<発掘の場面で>
新規事業開発など、高いパフォーマンスが求められる社員が誰なのか、一目瞭然にピックアップできます。

<昇格の場面で>
経営陣、マネジメント層などに求められる基準を満たしているか、判断する一つの基準となります。

<育成の場面で>
変化の激しい時代、どんなスキルを身に着ければよいか、自らに気づかせることができます。

<登用の場面で>
次のポジションの育成対象者にロールモデルとの差異を明確に示し、育成課題を明確にすることができます。

<評価の場面で>
社員全体がどんな能力を持っているのか、定量的に把握することで人材ポートフォリオの参考にできます。

<風土の場面で>
変化の激しい時代、ビジネス環境を捉え、それに対応し続けていくことが重要であるというメッセージを発信することで、そのマインドを鍛えることができます。

<分析の場面で>
タレントマネジメントシステムを有効活用する上での、定量的なデータを取り入れることができます。

事例紹介・ユーザーの声

導入企業の声

【競争激化の中で、社員の意識改革や自己啓発を促すきっかけに】
いまや業界を超えた競争がどんどん厳しくなり、経済の仕組みを知らないと太刀打ちできないという危機感があります。その意味で、日経TESTで経済知力を測ることは重要だと思っています。

【革新を担う人材づくり、視野を広げる足がかりとして】
日経TESTだけで視野が広がるわけではありませんが、そのための足がかりとして重要です。日経TESTで高得点がとれる、しっかりとしたベースが必要です。日経TESTが題材とする知識や考える力はどの業界でも役に立つと思います。

【管理職登用の条件に、想像力・視点を高める社員の自分磨きも支援】
社では課長以上の管理職への登用に、日経TESTで一定のスコアを取ることを条件にしています。営業の仕事も製造の仕事も、今までと同じようにやっていればよいという時代ではなくなりました。広い視野を持って自分の仕事を見直し、経済合理性のある判断をする必要があります。そのために必要な能力だと位置づけています。

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会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)

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