[階層別研修]経営幹部候補研修

新事業開発セッション

フレームを学ぶだけでなく、“最前線のインプット”から事業開発の力を養う

新事業開発のスキルを身につけるため、「ビジネス環境のインプット×思考法」を組み合わせて学びます。


解決できる課題

次世代経営者を育成したい

社員のリーダーシップを強化したい

社員・組織のイノベーション力を高めたい

サービス内容

「ビジネスの最前線のインプット」を新事業開発に活かす

<新事業開発にまつわるスキル向上が急務>
ビジネス環境は絶えずに変化を繰り返しています。企業はその都度、変化への対応を求められてきました。その変化のスピードはデジタル変革によって確実に増しています。もはや、企業にとって変化とは日常のものとなりました。
そうした環境にあって、これからの成長を牽引していく次世代の経営者層には、新事業開発という命題は切っても切り離せないものとなっています。

<スキル向上施策のよくある問題>
こうした新事業開発のスキルを身につけてもらおうと考えた場合、いくつかの手法が考えられます。人事手動で研修を行う場合には、業構想に必要なスキルを学び、自身で考えて最終発表を経営陣の前で行う研修が一般的です。
しかしながら、これらの研修を導入した方にお話を伺うと以下の問題点が多く聞かれます。

・発表されるアイデアの数/質ともにレベルが低い
・どこかで見たような新事業提案が並ぶ
・フレームワークに情報を整理しただけ

特に、新事業開発などイノベーションが求められる局面においては、いかに異なる知・アイデアを結合させるかが求められます。しかしながら、研修で行うことは「思考の型」を学ぶだけになってしまいがちです。その結果、ビジネスの最新情報を入手していなかったり、自業務の範囲でしか物事を考えられなかったり、情報量や洞察力などに課題があり、アウトプットの質が上がらないことがあります。

<新事業開発セッションの特徴>
新事業開発セッションでは、「思考の型」を学ぶだけでなく、その型を真に活かせる最新のビジネス環境のインプットを併せ、ワークショップを行います。
そうすることで、常にビジネス環境を捉えつつ、思考ができる習慣を養っていきます。

事例紹介・ユーザーの声

人事担当者に聞いた導入ポイント

・変化のスピードが激しい現在のビジネス環境では、企業と私たち自身が常に変化に対応し、成長し続けることが大切だと感じていたため。

・今起こっている外部・内部の環境の変化の兆しを「インプット情報」としてキャッチアップすることで変化に対応する大前提として、「今」を正しく理解し、これからのビジネスへの洞察を深めていくための準備が必要と考えたため。


・デジタル化と既存企業の対応戦略を考える上でも、インプット×スキルセットは重要であると考えたため。

資料請求・問い合わせ

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会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)