在宅勤務による制約を受ける大企業

次に、「対面形式」と「オンライン形式」に分けて、その特徴を見ていきたいと思います。まずは、「対面形式」で実施されたインターンシップの「日数タイプ」です［図表12］。

いずれの企業規模においても最も多いのは「1日程度」で、大企業50％、中堅企業では59％と6割近く、中小企業でも44％となっています。次いで多い日数タイプは企業規模によって異なり、大企業は「2～3日程度」が33％、中堅企業では「半日程度」が35％、中小企業では「1週間程度」が39％と4割近くもあり、「1日程度」との差は5ポイントしかありません。

「1週間程度」は、大企業では17％、中堅企業では12％にとどまり、中小企業の39％は突出しています。大企業や中堅企業のほうが在宅勤務を推奨している割合が多く、「対面形式」で実施するために1週間にわたって出社することが難しかったのではないかと推測しています。「1週間以上」（「1週間程度」～「1カ月以上」の合計、以下同じ）で比べてみても、大企業33ポイント、中堅企業24ポイントに対して、中小企業は50ポイントと高くなっています。

一方、「半日程度」を見ると、大企業は17％、中小企業では11％にとどまり、中堅企業の35％は突出しています。中堅企業では、「対面形式」で会社説明会やセミナーに近い内容のインターンシップ（1日仕事体験）が展開されるケースが多かったのではないかと思われます。

続いて、「対面形式」で実施したインターンシップの「内容」を比較してみましょう［図表13］。大企業では、「実務体験」「社員との交流」などが、他の企業規模と比べて低くなっています。

「実務体験」では、中堅企業と中小企業ではどちらも7割を超えるのに対して、大企業では25％にとどまります。「社員との交流」においても、中堅企業59％、中小企業50％と5～6割近くとなっているのに対して、大企業では17％と2割以下にとどまります。いずれも人事以外の社員が出社する必要がある内容となっており、ここからも前述したように在宅勤務の影響が出ていることをうかがわせます。

また、「ケースワーク/グループワーク」は、大企業では83％もの企業で導入されているのに対して、中堅企業65％、中小企業に至っては22％と企業規模が小さくなるほど、実施率が低くなっていることが分かります。中小企業では、「実務体験」や「会社/現場見学」などを通じて直接体感してもらうことに重きを置かれているようです。