「ターゲット層の集客」に苦労した企業

2022年卒採用についての最後の項目は、「2022年卒採用を実施して苦労したこと」です。全体で最も多かったのは「ターゲット層の応募者を集める」の42％、次いで「応募者の数を集める」が40％、「内定者フォロー」が28％、「応募者フォロー」が24％などとなっています［図表5］。

1位と2位の項目は僅差ではあるものの、ただ応募者を数多く集めるのではなく、自社のターゲット層を強く意識した応募者を集めることに注力し、内定を出した後は内定辞退を防止するためのフォロー、さらには選考途上での辞退を防止するとともに志望度を高めるためのフォローに苦労を感じている企業が多いことがうかがえます。

企業規模別に見ると、「ターゲット層の応募者を集める」ことに最も苦労したのは中堅企業のようで、50％と半数に及びます。また、中小企業では、「ターゲット層の応募者を集める」の40％に対して、「応募者の数を集める」が43％と順位が逆転しています。ターゲット層にこだわるのではなく、とにかく応募者そのものを集めることが優先であるという切実な実態がうかがえます。

また、2020年10月に調査した「2021卒採用時で苦労したこと」では、「オンライン面接」や「オンライン説明会」、「採用スケジュール遅延」が上位に挙がっていましたが、今回は上位にはなく、コロナ禍2年目となった採用活動で、これらにしっかりと対応できた企業が多かったことがうかがえます。ただ、「オンライン説明会の開催」や「オンライン面接の実施」を選択した大企業はいずれも10％前後にとどまるのに対して、中堅企業ではそれぞれ21％、17％となるなど、オンライン対応にまだ苦労している企業も少なくないようです。

依然として新卒採用に慎重な中小企業

ここからは、2023年新卒採用の活動状況について見ていきます。まず、「2023年4月入社の大卒（大学院含む）採用計画数」を見ると、いずれの企業規模でも最も多いのは「前年並み」で、大企業では67％、中堅企業では60％と、ともに6割を超えている一方、中小企業では33％と3割程度にとどまっています［図表6］。

「増やす」と「減らす/採用なし」（「減らす」と「採用なし」の合計、以下同じ）のバランスを見ると、大企業では「増やす」の14％に対し「減らす/採用なし」は9％で、やや「増やす」が多い傾向となっています。中堅企業では「増やす」の13％に対し「減らす/採用なし」は15％とほぼ同等となっています。一方、中小企業では、「増やす」の12％に対し、「減らす/採用なし」は33％と顕著に多く、中でも「採用なし」が26％と4分の1を超えています。また、2022年新卒採用活動を「中断した」もしくは「採用活動をしていない」とした中小企業の37％のうち、「増やす」は8％にとどまっており、2023年卒で新卒採用を再開する中小企業はわずかです。2022年新卒採用に続いて2023年新卒採用においても、大企業や中堅企業より新卒採用に対して慎重な姿勢であることが推測されます。

次に、「2023年卒採用における自社の課題」について、本調査と2022年卒採用動向調査（2020年10月調査）の回答を比較すると、どちらも「ターゲット層の応募者を集めたい」が顕著に高いものの、特に2023年卒では54％と過半数を占め、2022年卒の45％から9ポイント増加しています［図表7］。［図表5］で見たように、2022年卒採用で最も苦労したことは、引き続き2023年卒採用でも最大の課題となっているようです。

これに次ぐ2023年卒採用の課題は、「内定辞退者を減らしたい」で27％となり、2022年卒の23％より4ポイント増加し、課題感が強くなっています。3位の「応募者の数を集めたい」も26％と、2022年卒の18％から8ポイントも増加しています。絞り込んだターゲット層だけでなく、応募そのものを増やしたい企業が増えていることがうかがえます。

一方、「オンライン・WEB化対応を進めたい」は2022年卒の18％に対して2023年卒では5％まで下がっており、苦労はしたものの多くの企業で必要なオンライン・Web化対応はおおむね完了し、課題解決ができている企業が多いことがうかがえます。ただし、採用活動のオンライン化が進んだことで、採用活動における応募学生とのコミュニケーションの密度と内容が希薄化する傾向にあり、学生に対する企業のグリップ力が弱まり、ひいては内定辞退されやすい状況となるなど、次の課題を生み出す結果となっています。