2021年入社の採用計画は「前年並み」が6割

次に「2021年入社採用計画の2020年4月入社者数に対する増減」について聞いてみると、「前年並み」が58％と最多で、次いで「減らす」が19％、「採用なし」が17％、「増やす」は7％にとどまっています［図表5］。

2021年新卒採用動向調査（3月動向調査、以下同じ）の結果と比較すると、「減らす」（3月動向調査：13％）は6ポイント増加し、「採用なし」（同12％）は5ポイント増加しているのに対して、「増やす」は3月動向調査時（15％）より8ポイント減少しており、新型コロナウイルスの影響を受けて、企業は新卒採用活動に対してブレーキを踏み始めていることがうかがえます。

企業規模別に見ると、大企業と中堅企業では「前年並み以上」（「増やす」と「前年並み」の合計）が6割を超えているものの、大企業では「減らす」が30％、中堅企業でも21％を占めています。また、中小企業では「採用なし」が28％と3割近くを占める状況となっています。

大企業・中堅企業では「オンライン面接のみ」が7割近く

現在の「面接の実施状況」については、「オンライン面接のみを実施」が56％で過半数を占めており、次いで「オンライン面接のほか、対面での面接も実施」が23％、「対面での面接のみを実施」が16％となっています［図表6］。

企業規模別で見ると、「オンライン面接のみを実施」とする割合が大企業では65％、中堅企業では68％と7割近くに及んでおり、大企業では「対面での面接を実施している」（「オンライン面接のほか、対面での面接も実施している」と「対面での面接のみを実施している」の合計、以下同じ）の割合は28％と3割未満にとどまっています。一方、中小企業では「オンライン面接のみを実施」は42％で、「対面での面接を実施している」とする割合が52％と過半数を占めており、面接の実態として、大企業および中堅企業と中小企業との間に既に顕著な違いが表れているようです。

大企業の7割近くは「最終面接までオンライン面接のみの可能性あり」

「オンライン面接のみを実施している」企業に対して、「最終面接まですべてオンライン面接とする可能性」について聞いたところ、「（最終面接までオンラインのみの）可能性がある」が57％と6割近くを占め、「可能性はない」が19％、「検討中」が24％となっています［図表7］。

企業規模別に見ると、規模の大きさに比例して「（最終面接までオンラインのみの）可能性がある」とする企業の割合が高く、大企業では68％、中堅企業では59％、中小企業では43％となっています。

大企業では7割近くが、最終面接までオンライン面接で実施する可能性を示しているという結果は、オンライン面接を実施したところ、意外に支障なく選考を進められている、もしくは、むしろオンライン面接のほうが良いという手応えを感じている企業が多い証しといえるでしょう。

これまでは地方在住の応募者に対する時間的・経済的負担を軽減するために導入するケースが多かったようですが、今年は地方の学生も都市部の学生も関係なく、一律オンライン面接を導入せざるを得なかったわけです。結果的に、予想された時間的・経済的メリットだけでなく、面接会場の手配や面接資料の出力など、対面での面接に関連する業務の効率化が図れた点なども評価されているものと推測できます。