新型コロナウイルス騒動で導入が進むテレワーク、浮き彫りとなった課題と成功のポイントとは?

HRプロ編集部スペシャルインタビュー

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、テレワーク(リモートワーク)が注目を集めている。緊急導入した企業も多いようだが「使うツールが分からない」「部下の動きが見えない」といった問題もよく耳にする。そこで、テレワーク導入の課題や定着化のポイントについてEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社でピープルアドバイザリーサービス リードパートナーを務める鵜澤 慎一郎氏に話を伺った。

プロフィール

  • 鵜澤

    鵜澤 慎一郎 氏

    EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社
    ピープルアドバイザリーサービス リードパートナー

    EY Japanにおける組織・人事領域(ピープルアドバイザリーサービス)の事業責任者およびアドバイザリーにおける組織横断的なビジネスデベロップメントのリーダー。EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社の経営会議メンバーも務める。事業会社およびグローバルトップコンサルティングファームにて20年以上の人事変革経験を持ち、近年ではデジタル変革や働き方改革について数多くの提言を発信。主な著書に『ワークスタイル変革』(共著、労務行政、2015年)があるほか、働き方改革や人事変革に関する執筆や講演を多数行っている。

テレワーク導入は一時的でなく恒久的に

テレワークとは在宅勤務や遠隔勤務のような、ICT(情報通信技術)を利用して、場所や時間にとらわれず柔軟に働くことを指す。「働き方改革」によって注目され、一部企業では導入が進んでいた。

HR総研が今年2月28日〜3月6日実施した『「働き方改革」に関するアンケート』(※)によると、「既に導入している」企業は全体の31%、「導入を見当している」のが21%となっており、約半数となる47%が「導入する予定はない」と答えている。

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HRプロ編集部

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