HRTech×働き方改革〜人事部へ提案する3つのアプローチ〜

HRサミット2019/HRテクノロジーサミット2019講演録

日本企業を取り巻く環境は大きな変化を迎えています。労働人口が急速に減少していく中、日本企業に求められている「働き方改革」。この「働き方改革」とは、どうすれば推進できるのでしょうか。HRテクノロジーは、「働き方改革」推進のための切り札になるのでしょうか。人事部門が自社の「働き方改革」を推進する上で効果的と思われる、HRテクノロジーを活用した3つのアプローチを株式会社オデッセイ 代表取締役 秋葉尊氏に紹介していただきました。

講師

  • 秋葉尊

    秋葉 尊氏

    株式会社オデッセイ 代表取締役社長


    人事専門のITコンサルティング会社を経営しつつ、タレントマネジメントやAI、Robot等を研究する各団体にも所属。日本企業における今後のあるべき人事の姿について日々研究する傍ら、企業から相談を受けITを活用した解決策を提案する事も多い。
    ATDタレントマネジメント委員会メンバー
    HRテクノロジーコンソーシアム(Lebac)会員
    日本RPA協会会員


働き方改革の現状とHRテクノロジーへの期待

まず簡単に、HRテクノロジーを取り巻くマーケットがどのようになっているかをご説明したいと思います。世界のHRテクノロジーの市場規模は140億ドル、日本円で1兆4,700億円といわれています。そのうちアメリカ市場が62%を占め、規模は約86.8億ドル、日本円で9,114億円です。アメリカの次はかなり小さくなり、イギリスが6%、インドとカナダがそれぞれ4%、中国が3%と続きます。日本は残念ながら「その他」の中に含まれます。
ただし、ミック経済研究所の調査によると、我が国のHRテクノロジーマーケットは2017年度に約180億円だったものが2019年度には約355億円と急速に伸びています。2023年には1,000億円を超えるという予想もあります。

そんなことを頭の片隅に入れておいていただいて、本題に入りたいと思います。今日の内容ですが、「働き方改革の現状とHRテクノロジーへの期待」「働き方改革を推進するための3つのアプローチ」「HRテクノロジーで人事業務が変わる」「About ODYSSEY」の4章立てでいきたいと思います。

では第1章の「働き方改革の現状とHRテクノロジーへの期待」のうち、前半の「働き方改革の現状」から。NTTデータ経営研究所が毎年実施している調査がありまして、これを見ると少々驚きます。働き方改革に「取り組んでいる」「取り組んでいない」という質問に対して2019年度の調査で「取り組んでいる」と回答した企業は49.3%でした。2015年度調査では22.2%、2016年度調査が32.1%だったので、毎年増えていることは間違いないのですが、依然として半分以下です。また、当社が昨年実施した調査によると、働き方改革に取り組んでいる企業の約6割が「満足していない」「どちらかというと満足していない」と答えています。

では、働き方改革が進んでいない原因は何かというと、同じく当社の調査では「通常業務が忙しくて考案する時間がない」が一番多い回答でした。さらに、働き方改革を推進している部署はどこかを訊いたところ、圧倒的に多かったのが人事部門でした。以上をまとめると、働き方改革に取り組む企業は着実に増えてはいるものの増え方のペースは遅く、取り組んでいる企業でも満足いくものになっていない、それは働き方改革を担っている人事部門が忙し過ぎて検討する時間が取れないため、ということになるかと思います。

このことから、次のようなことが考えられます。人事部門の働き方を変え、考える時間ができれば、企業の働き方改革が進む、つまり、人事部門の働き方改革が企業の働き方改革につながるのです。人事部門では定型的な業務に追われて、戦略や計画立案に割く時間が取れないのが現状だと思います。この定型的な業務をHRテクノロジーの活用によって減らし、人事部門の生産性を向上させることができれば働き方改革を推進できるのではないか、というのが私たちの考える仮説です。
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著者プロフィール

HRサミット2019/HRテクノロジーサミット2019 講演録

2019/9/18-9/20開催

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