多くの部下を率い、裁量権や決定権を持ち、ビジネスを最前線で牽引する……。50代、いわゆる“成熟層”こそが、企業を支えているといえる。この層が持つパワーを顕在化させ、それまで培ってきた経験を余さず仕事に生かしてもらうためには、どのようなアプローチが必要だろうか。有力な手法のひとつとして注目したいのが、成熟層向けの異業種交流型研修プログラム『REVIVE』である。
50代が活躍すれば企業は強くなる! 成熟層向け異業種交流型研修プログラム『REVIVE』レポート

50代の成熟層向け研修プログラムが誕生

50代が活躍すれば企業は強くなる! 成熟層向け異業種交流型研修プログラム『REVIVE』レポート
「先見の明がある経営者は、50歳前後から上の成熟層が活躍しないと会社は強くならないと感じています。成熟層が生き生きと働き、期待される存在でいられるなら、若手のリテンションにもつながりますし、組織の雰囲気も変わってくるはずです」
そう語るのは一般社団法人ALIVEの代表理事・庄司弥寿彦氏だ。

成熟層=50代とは、どのような存在だろうか。労務行政研究所の調査(2009年)によると、大卒入社者が部長に昇進する年齢は平均47歳。いっぽう厚生労働省の『退職金、年金及び定年制事情調査』(2017年)によれば、95%以上の企業が定年を60歳と定めている。つまり、現場のリーダーたる部長としてビジネスを管理・牽引し、と同時に「あと数年お勤めすれば……」とセカンドライフを真剣に考え始める、それが“50代の会社員”ということになるだろう。

とはいえ単純に60歳=ゴールではないのが昨今の労働環境だ。少子化=新卒社員の安定的確保が困難という事情に加え、2013年に高年齢者雇用安定法が改正されたこともあって、約98%の企業が再雇用制度を採用している(『定年制事情調査』)。ただし再雇用後は、基本給が下がり、定期昇給もない企業がほとんどだ。また労務行政研究所の調査(2018年)によると、29.5%の企業が役職定年制度を導入している。やや悲観的に考えるなら「60歳前に役職から外れ、さらに定年を迎えても、以前より待遇・処遇の劣る環境で働き続ける」のが、50代の未来ということになる。

現役のビジネスリーダーである50代に、いかにして長い期間能力を発揮してもらうか。それは今後、企業にとって真摯に取り組むべき課題となっていくはずだ。そんな中、社団法人ALIVEが打ち出した成熟層向け研修プログラムが『REVIVE』である。


このあと、『REVIVE』が持つ目的や狙い、活動やキャリア全体の振り返りから次に起こすべきアクションの取り方など、『REVIVE』に参加する意義を感じるプログラム内容や企業が『REVIVE』をどう活用すべきかという指針まで触れています。続きは、記事をダウンロードしてご覧ください。

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